「自分の人生を生きなさい」そのひとことが、僕の人生を変えた。 亡くなったきょうだいのためではなく自分のために、生きる。 逢った瞬間に「このひとと結婚するな」と思った。朝、透明な空気の中、我が家に響く音。 それは、ジューサーの音。 にんじん12本、グレープフルーツ2個、オレンジ2個、レモン1個。 特製ジュースを2リットル。 妻はボクのために、毎朝、作ってくれる。 ボク、金子哲雄の仕事はありがたいことに忙しくなり、妻はとにかく健康を心配してくれている。 人生のピークをなるべく遅くもってくる。できれば五十代。 そう思って生きてきた。一生働いていたい。 そのために、健康は不可欠だ。 妻が支えてくれるのはもちろん、健康だけではない。 仕事のことでアドバイスをくれたり、進む軌道を直してくれたりする。 今も、妻に言われたひとことは、ボクにとって、大切な指標。 「自分の人生を生
お知らせ 2012年10月3日 富士通株式会社 食・農クラウド「Akisai」が、CEATEC JAPAN 2012で「総務大臣賞」を受賞 当社の食・農クラウド「Akisai(アキサイ、日本語通称:秋彩)」が、このたび「CEATEC AWARD 2012」において、CEATEC AWARD審査委員会による厳正な審査の結果、「総務大臣賞」を受賞しました。 同賞は、「CEATEC AWARD」において、「経済産業大臣賞」とともに、本年より新たに創設されたもので、応募された出展品の中から、高度でかつ新規性に富んだICT技術やネットワーク技術により、今後の豊かな生活や社会づくりや経済活動などの活性化などに貢献することが期待される、最もイノベーション力を発揮した技術、製品、サービスなどに対して授与されるものです。 審査委員会より、「これからの日本と世界の重要テーマである食料問題に取り組み、農業生産か
3回に分けてお届けする第2部。今回は第3回、日本が財政破綻すると起こる4つのリスクシナリオについて述べよう。 前回、日本国の財政が破綻すると、経済的には4つのことが起こると述べた。それは、(1)金利の上昇、(2)円安、(3)インフレ、(4)預金封鎖だ。今回はそれぞれ4つについてみていく。 RISK1 金利上昇 国債価格の下落で金利が上昇すると 企業倒産や住宅ローン破産が急増へ! 財政破綻は、国債の暴落による金利の上昇をきっかけに始まる。これは財政破綻の定義で、それ以外の経済的な事象(円安やインフレ)が起きても、金利が大きく上がらなければ、景気の回復につながるだろうから財政は破綻しない。だが国債価格が大きく下落(金利が上昇)すると、国債を大量に抱える金融機関が時価評価で債務超過になってしまう。これがヨーロッパでいま起きている事態で、ユーロ危機が深刻化したのは、PIIGS(ポルトガル、イタ
経済的独立すなわち自由は、世の中の仕組みを正しく理解し、最適な人生の戦略をデザインすることで、もっとも確実に達成できる。 世の中(世界)はどんな仕組みで動いているのだろう。そのなかで私たちは、どのように自分や家族の人生を設計(デザイン)していけばいいのだろうか。経済、社会から国際問題、自己啓発まで、さまざまな視点から「いまをいかに生きるか」を考えていきます。質問も随時受け付けます。 橘 玲の最新刊『幸福の「資本」論 あたなの未来を決める「3つの資本」と「8つの人生パターン」』好評発売中! 「幸福な人生」を送るために幸福を定義すると基盤となるのは3つの資本。その組み合わせで8つの人生パターンが考えられる。あなたが目指すべきはどの人生パターンか? ダイヤモンド社から発売中!(1,650円 税込) ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 【DIAMOND PREMIU
◎スマートフォンの方は<こちら>をご覧ください。 ソフトバンクは10月1日、イー・アクセス(イー・モバイル)を株式交換で買収し、年度内をめどに完全子会社化すると発表しました。弊社モバイルチームではこの買収の背景、問題点、利点、将来像について、下記7点のように見ています。 (1) イー・アクセスの1.7GHzは、iPhone5で対応可能 イー・アクセスの1.7GHz帯はLTEの国際標準帯域(Band3)であり、この帯域にiPhone5が対応している。これがイー・アクセスの企業価値を大きく上げ、ソフトバンクの買収を後押ししたことは明らかだ。ソフトバンクのLTEへのこだわりは、「Wi-Fiを切ってでもLTE」という孫社長の会見発言からも明らかだ。 (2) プラチナバンド整備の遅れを挽回 両社は設備面での親和性が高く(設備ベンダーが共通)、また音声通話ならタイムラグが気になるローミング接続もLTE
9月7日、公正取引委員会はライトオンに対し、下請法違反で勧告を行った。その後、9月20日にはパレモ、ニッセンにも下請法違反で勧告が行われた。 勧告はこれだけではなく、今年7月にはジュニアー、今年4月にコナカ、昨年3月にはマックハウスと、相次いで下請法違反が発覚している。下請法違反の内容は様々だが、勧告で多いのは主に次の2つだ。1つ目は契約にない不当返品である。2つ目は、下請け業者への支払い代金を不当に減額する不当値引きである。一定の取引額を越えた下請けメーカーに支払うべき金額を勝手に値引くというケースが多い。なぜ最近、これほどハイペースに下請法違反が発覚するのだろうか。その背景を考えてみたい。 返品したら「不当返品のため受け取り拒否」 筆者は1994年から2年半ほど、洋服・靴の販売職に従事したことがある。量販店子会社のチェーン店で、当時の年商規模は100億円には届かず、70億~80億円程度
東日本大震災後の原子力発電所の事故により、多くの放射性物質が環境中に放出され、周辺住民への直接的影響のみならず、食品の放射性汚染に関するリスクが大きな不安となっていることは皆さんも良くご存知の通りである。 今回は、この問題に対し、神戸情報大学院大学がメーカーのエンジニアの方と共同で取り組んでいる探究実践プロジェクト「TruthFoodRad開発プロジェクト」をご紹介したい。 信頼できない情報、不確定要素の高い情報のなかでいかに判断するか 今回の震災と原子力発電所事故の経験を通じ、多くの国民が、国や行政が発表する情報に対する不信感を持つようになった。そして、自分や家族の命や安全や自分で守らないといけない、という意識が高まったともいえる。 放射線測定に関しては、さまざまな機器が発売され、普及している。とくに空間の放射線量の計測に関しては、比較的安価な計測器の登場によって「見える化」が容易になり
シンプルでロジカルな文章は、実は理数系人間が得意とするところ。新発想の文章術をプロが指南。まずは長文との決別から始めよう。 小飼式文章術 ブロガー、プログラマー、投資家 小飼 弾 1969年生まれ。96年ディーエイエヌ有限会社設立、99年オン・ザ・エッヂ(現ライブドア)CTO(取締役最高技術責任者)。著書に『小飼弾のアルファギークに逢ってきた』『弾言』など。 アウトプットは質より量です。普段から何も書いていないのに、「いいアウトプットができない」と愚痴る人がいますが、僕に言わせれば「10年早い!」です。量が伴わずに、質が向上するわけがないのですから。 量が積み重なって質的な変化を起こす臨界点のことを、クリティカルマスと言います。たとえばスポーツや楽器のクリティカルマスは1万時間だとよく言われます。最初は練習してもたいして上達しないが、1万時間を突破すれば、突然、技術が飛躍的に伸びるというわ
3分間ドラッカー 「経営学の巨人」の名言・至言 マネジメントの父と称されたドラッカーの残した膨大な著作。世界最高の経営学者であったドラッカーの著作群の中から、そのエッセンスを紹介する。 バックナンバー一覧 「今日ではあらゆる組織が、変化に伴うリスクを軽減するために、あらゆる種類の市場調査を行っている。だが、まったく新しいものについて市場調査を行うことはできない」(『明日を支配するもの』) ドラッカーは、真に新しいものには、イノベーションを行なった者や企業家には想定できなかったニーズや市場が必ずあるという。それはほとんど、自然の法則といってよい。しかも、市場調査がそれらのニーズや市場を発見できないことも、ほとんど自然の法則といってよいという。 その典型が、1776年にジェームズ・ワットが設計し、特許を得た鉱山の排水用蒸気機関だった。ワットが考えた蒸気機関の使途は、炭鉱の排水だった。したがって
5月25日、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントは、日本の不動産投資のため、国内外の投資家から約1000億円の資金を集める。写真は2010年撮影(2012年 ロイター/Brendan McDermid) [東京 25日 ロイター] ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントは、日本の不動産投資のため、国内外の投資家から約1000億円の資金を集める。投資対象はオフィスビルや商業施設となる見通し。広報担当者が25日、ロイターに述べた。 ゴールドマンは銀行の不良債権処理が加速した時期にダイエーからホテルを買収するなど、不動産投資を活発に実施。以前はモルガン・スタンレーやコロニー・キャピタルなどと並び、日本の不動産投資を積極的に手掛けていたが、過去数年は沈静化していた。
inside Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?ダイヤモンド編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 ある資格が今年度をもって“消滅”する。その資格とはマンション管理に関連する「区分所有管理士」。2013年3月に予定されている試験を最後に終了することが決まったのだ。 正確に言えば、現在の有資格者(今年7月時点で2956人)に必要な更新・研修制度は維持されるため資格自体は“存続”するが、新たに取得するチャンスはあと1回しかない。 区分所有管理士とは主にマンションの企画・設計・運営などを包括的にマネジメントする役割を担うための資格で、1996年に創設。公的な資格ではなく、マンション管理会社の業界団体である高層住宅管理業協会は主催する、いわゆる民間資格だ。 ただ、民間資格とはいえ、累計5000人もの有資格者がいて研修・更新
ダートマス大学タック・スクール・オブ・ビジネスのアール C. ドーム1924教授。国際経営論担当。ゼネラル・エレクトリック(GE)で初の招聘教授兼チーフ・イノベーション・コンサルタントを務めた。書籍『リバース・イノベーション』の著者の一人。 リバース・イノベーション講座 「リバース・イノベーション」は、世界が注目する戦略コンセプトです。この連載では、世界的ベストセラー『リバース・イノベーション』の著者で、コンセプトの生みの親でもあるビジャイ・ゴビンダラジャンのインタビューやコラム、また、日本語版の出版に関わったメンバーと新興国市場に果敢にチャレンジしている企業のマネジャーとの対談などを通じて、そのエッセンスを紹介していきます。 バックナンバー一覧 いま注目の戦略コンセプト、「リバース・イノベーション」をご紹介します。「リバース・イノベーション」とは何か。なぜ名だたるグローバル企業がこぞって
たきなみ じゅんいち/京都大学工学部卒業、同大学院応用システム科学修士、カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)経営学修士(MBA)。東レ株式会社、ボストン コンサルティング グループを経て、2009年より現職。2010年より同社コンサルティング部門責任者。医薬品、消費財、流通、情報通信等の幅広い業界に対し、グローバル人事制度構築、リーダー育成、M&A支援等、幅広いコンサルティングを実施。 ヘイ・グループのグローバル人事・組織革新 経営学者のジェームズ・アベグレンが、著書『日本の経営』の中で、日本企業の特徴として終身雇用、年功序列、企業内組合を挙げたのは1958年のことである。以来50年、功罪の判断はさておくとして、この「日本的経営システム」は今、様々な側面で制度疲労を起こしている。この制度疲労を改革するにはどうしたらよいか。今連載では、人事・組織に特化してコンサルティングを展開するヘ
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