｢Macで仕事すれば、Windowsより安くつく｣と、まさかのIBMが絶賛
｢Macで仕事すれば、Windowsより安くつく｣と、まさかのIBMが絶賛2016.11.07 14:0917,503 湯木進悟 Macはビジネスに弱いだなんて過去の話？ あなたの会社では、仕事にどんなパソコンが使われていますか？ きっと使っているメーカーこそ多種多様でも、ほとんどの企業が、毎日の仕事にはWindowsマシンを使用しているというのが現状ではないでしょうか…。 ところが、このほどIBMのWorkplace as a Service部門で副社長を務めるFletcher Previn氏は、昨年より全社的に一斉導入へと踏み切ったMacの利用成果について、JAMF Nation User Conference（JNUC）にて発表したとネタ元の9to5macが伝えています。かつてはMicrosoftと蜜月の関係にあったIBMが、WindowsよりMacを導入したほうがよいとのメッセージ
「考える」シリコンが現実に――IBM SyNAPSEが量産化にめど
IBMが脳からヒントを得た「ニューロシナプティック・コア」を持つ半導体を正式に発表。量産化のめどがたったことで、「ニューロシナプティックスーパーコンピューター」の実現が期待される。 米IBMは2014年8月7日（現地時間）ニューロシナプティックコンピューターチップ「IBM SyNAPSE」を正式に発表した。製造はサムスン電子の28nm製造プロセスを採用している。リアルタイムオペレーション時の消費電力は70ミリワット。100万個のプログラム可能な「ニューロン」と2億5600万個のプログラム可能な「シナプス」、そして毎秒毎ワット460億の「シナプティックオペレーション」を実現する。 SyNAPSEは、われわれがよく知るノイマン型コンピュータとは全く異なるアーキテクチャを採用しており、スケーラビリティにおいては実質的に無限の拡張性を持つものになる。一方、アーキテクチャが全くことなることから、その
課税処分 ＩＢＭ側が勝訴、納め過ぎ1197億円取り消し（日経より） | 会計ニュース・コレクター（小石川経理研究所）
新しい会計基準や内部統制など経理や会計監査にかかわるニュースを集めます。「ページ内検索」や「記事カテゴリー」の機能も活用してください。 課税処分 ＩＢＭ側が勝訴、納め過ぎ1197億円取り消し 日本ＩＢＭの日本における持ち株会社（最終的な親会社は米国のＩＢＭと思われます）が、国による課税処分（約１２００億円）の取り消しを求めた訴訟で、持ち株会社側が勝訴したという記事。 ちょっと複雑なスキームのようです。 「問題となったのは、自社株売買に伴って一定の税務上の損失を計上する制度と、連結納税制度を組み合わせた取引。 日本ＩＢＭの持ち株会社「アイ・ビー・エム・エイ・ピー・ホールディングス」（東京・中央）は、米ＩＢＭから購入した日本ＩＢＭ株（非上場株）の一部を日本ＩＢＭに売却し、その際に計約3995億円の巨額損失を計上。その上で2008年から連結納税制度を導入し、日本ＩＢＭの黒字とエイ・ピー社の赤字を
インフラの“見える化”で分かった衝撃の事実：日経ビジネスオンライン
日本より先にインフラの大量老朽化を経験した米国。1930年代のニューディール政策を契機に大量に建設された橋や道路で、1980年代以降に問題が一気に噴出。落橋や穴だらけの道路が事故を誘発し、「荒廃するアメリカ」と呼ばれた。 そんな米国で今進むのがコンピューターやソフトウエア、センサーの技術を活用したインフラの維持管理だ。インフラ運営の「可視化＝見える化」は、どのような効果を生むのか。 米テキサス州南部のメキシコ湾に面した人口29万人の港湾都市、コーパスクリスティ市。同市ではソフトウエア技術を活用したインフラ管理の徹底した「見える化」に取り組んでいる。 総延長2000kmの下水道管と2400kmの上水道管、下水処理場と浄水場、総延長1760kmの市道、8万世帯を対象にしたガス供給システム……。様々な公共インフラを網羅する形でリアルタイムに監視・管理する仕組みを導入する。 何かトラブルが発生する
次世代太陽電池の変換効率最高に 昭和シェル系 - 日本経済新聞
昭和シェル石油子会社のソーラーフロンティア（東京・港）は10日、レアメタル（希少金属）を使わない次世代型太陽電池「CZTS太陽電池」のエネルギー変換効率が12.6%となり、同型で世界最高になったと発表した。米IBMなどと共同研究チームを組んでおり、従来の世界記録は同チームが昨年8月に達成した11.1%だった。太陽電池の製造コストの低減につながるとみており、実用化を目指す。CZTS太陽電池は原料
「ロックアウト解雇」、職場から締め出し自主退職促す：朝日新聞デジタル
今後も解雇規制を緩める議論は続く見通しだ。それを先取りするかのように、職場では様々な方法で正社員が解雇に追い込まれている。 ２０１３年６月１２日付で解雇します――。外資系ＩＴ企業、日本ＩＢＭ（本社・東京）の会議室。今年５月末の午後４時すぎ、入社２４年目の女性（４５）は、マネジャーに「解雇予告通知」を突然渡された。 「業績が低く、会社が支援しても改善されない」と解雇理由が読み上げられ、「もはや放っておくことができない」と断言された。続けて人事担当者が「１週間以内に自ら退職する意思を示した場合は解雇を撤回し、自己都合退職を認める」と自主退職を勧めた。そして、定時の午後５時３６分までに私物を持って帰るよう指示した。 「ロックアウト解雇」とよばれる。いきなり会社の外に「ロックアウトする（締め出す）」からだ。 「退社を命じられたら、パソコンを持ち出せ」。女性は、加入している労働組合にそう助言されてい
歯周病予防で医療費削減に効果：日経ビジネスオンライン
井上 俊明 日経ヘルスケア編集委員 日経BP総研 中小企業経営研究所主任研究員。日経ヘルスケア編集委員などを経て現職。入社後25年近くにわたり、医療・介護分野を取材。1998年から5年間日経ビジネス編集部に所属し、税金、健康保険、年金などを受け持つ。2007年社会保険労務士登録。 この著者の記事を見る
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「効率80％の太陽光技術」をIBMが開発