【ソウル聯合ニュース】無料対話アプリを手掛けるLINE(東京都渋谷区)の来月の日米同時上場をめぐり、海外メディアから否定的な見解が相次いでいる。日本市場以外での成長は容易でないという見方が多い。LINEの親会社で韓国の検索サイト最大手NAVER(ネイバー)の株価も押し下げかねないという懸念も出ている。 米新興メディアのクオーツは、市場の激しい競争の中、LINEの成長は停滞局面に差しかかっており、むしろ非上場企業のままのほうが望ましいと指摘した。LINEのスタンプ購入者の増勢が鈍り、有料でゲームを利用する人も減少、デジタル広告の売上高も日本以外の市場では好調にほど遠いとした。 米国や中国をはじめとする世界の対話アプリ市場はすでに大手が掌握している。LINEは日本や台湾、インドネシアなどアジアの一部地域で成功したものの、さらに成長できるかは疑問視されている。 米金融専門誌バロンズは、LINEが