世の中に炒めものは山ほど種類がありますが、「炒めものを一つ選ぶならペペロン炒め」と、僕は確信するわけです。 「ペペロン」とはイタリア料理「ペペロンチーノ」を略したもので、オリーブオイルとニンニク、赤唐辛子がベースであることを意味します。ここ...
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世の中に炒めものは山ほど種類がありますが、「炒めものを一つ選ぶならペペロン炒め」と、僕は確信するわけです。 「ペペロン」とはイタリア料理「ペペロンチーノ」を略したもので、オリーブオイルとニンニク、赤唐辛子がベースであることを意味します。ここ...
岐阜県美濃加茂市で昨年8月、除草用に飼われていたヤギを盗み、食べたとして、窃盗罪に問われたベトナム人の被告は、技能実習生として来日していた。岐阜地裁の公判で、日本での過酷な生活について供述した男たち。なぜここまで追い詰められたのか――。 起訴状によると、いずれもベトナム国籍のブイ・バン・ビ(22)、レ・テ・ロック(30)の両被告は仲間5人と共謀し、昨年8月9~10日、美濃加茂市の公園でヤギ2頭(時価計約7万円)を盗んだとされる。除草効果を研究するため、岐阜大学教授が市などと協力して飼っていた16頭の「ヤギさん除草隊」のうちの2頭だった。 法廷での供述などによると、ロック被告は来日前、ベトナムの田舎町でタクシーの運転手をしていた。両親と妻、娘の家族5人暮らしで、月給は日本円で1万6千円ほど。暮らしは貧しかったという。 「日本で働けば月給20万から30万円。1日8時間、週5日勤務で土日は休み。
安倍晋三首相は18日の参院本会議で、同性婚について「現行憲法の下では、同性カップルの婚姻の成立を認めることは想定されていない」と述べた。専門家の間には、現行憲法は同性婚を排除していないとの見方もある。 日本を元気にする会の松田公太氏が、同性婚を認めるには憲法24条の「婚姻は両性の合意のみに基づいて成立する」との規定が問題となるかただしたのに対し、首相が答えた。 首相は「同性婚を認めるために憲法改正を検討すべきか否かは、我が国の家庭のあり方の根幹に関わる問題で、極めて慎重な検討を要する」とも述べた。 一方、法学者の中には、同性婚に憲法改正は必要ないとの見解がある。 棚村政行・早稲田大教授(家族法)は「憲法24条の主眼は、婚姻をかつての『家制度』から解放することにある。当時、同性婚を念頭に置いた議論はされておらず、排除しているとまでは言えない。憲法14条の法の下の平等などに照らせば同性婚を認め
慰安婦をめぐる朝日新聞の報道で「誤報を長年放置した結果、慰安婦像が建てられて嫌がらせを受けるなど精神的苦痛を負った」などとして、米カリフォルニア州グレンデール市近隣に住む作家や僧侶ら日本人3人と国内の大学教授ら計約2千人が18日、同社に慰謝料と主要米紙などへの謝罪広告の掲載を求める訴訟を東京地裁に起こした。 在米日本人は平成25年に同市に慰安婦像が設置された結果、差別など嫌がらせを受けるようになり1人あたり100万円の慰謝料を求めている。 原告側が問題としているのは「慰安婦を強制連行した」とする吉田清治氏の証言に基づいた記事や慰安婦と挺身隊を混同した記事など52本。訴状で「慰安婦問題に関する誤った事実と見解が真実として世界に広まり、慰安婦像の設置などで定着した」と指摘。その上で、「日本人の尊厳を傷つけて国際社会における客観的評価を下げた。世界に対し謝罪を発信することが必要だ」と主張した。
TBSラジオでの荻上チキによる曽野綾子氏へのインタビューを書き起こしました。 2015年02月17日(火)「曽野綾子氏のコラムが波紋、改めて考えるアパルトヘイト」(直撃モード) - 荻上チキ・Session-22 音声は上記ウェブサイトでPodcastで配信されています。インタビューはこの中のごく一部で、白戸圭一氏によるアパルトヘイト解説のほうが価値があるのですが、本日は時間がないため曽野氏へのインタビュー部分のみの書き起こしです。 口述を文章化する上で、あえて編集は極力しないようにしました。そのため読みづらいかと思いますが、実際のかみ合っていない空気感が伝わればと思います。 誤字がありましたら、コメント欄までどうぞ。 インタビュー(14:11~31:45) 荻上チキ(以下、荻上) 評論家の荻上チキと申します。よろしくお願いいたします。 曽野綾子氏(以下、曽野) どうも、今日はありがとうご
とうとうここまできたか。産経新聞の2月4日付朝刊を見て愕然としたのは、おそらく筆者だけではないだろう。紙面を広げると、「『イスラム国寄り』発言 野党・元官僚続々」という大きな見出しのもと、その「イスラム国寄り」とされる人物の名前と発言が並んだリストが掲載されていたのだ。 名前が挙がっていたのは、民主党・枝野幸男幹事長、民主党・徳永エリ参院議員、共産党・池内さおり衆院議員、社民党・吉田忠智党首、生活の党と山本太郎となかまたち・小沢一郎代表、柳澤協二・元官房副長官補、孫崎享・元駐イラン大使、古賀茂明・元経済産業省課長・内閣審議官の8人。 しかも、その発言内容は、いったいこれのどこが「イスラム国」寄りなのかというものばかりだった。たとえば民主党の枝野幹事長は、「(安倍晋三首相の人道支援表明がイスラム国に)口実を与えるようなことにつながっていないか検証したい」と発言したというだけ。産経はそれをまる
慰安婦問題の記事を書いた元朝日新聞記者・植村隆氏(56)=北星学園大非常勤講師=の代理人弁護士の事務所に大量のファクスが送りつけられ、業務が妨害されたとして、東京弁護士会は17日、「権利擁護に尽力する弁護士を標的とした、極めて悪質な司法への攻撃だ」とする高中正彦会長名の声明を発表した。 ファクスを送りつけられたのは、植村氏が出版社などに損害賠償を求めた訴訟の弁護団事務局長・神原元弁護士(横浜弁護士会)の事務所。東京弁護士会などによると、今月7日早朝から昼にかけ、同事務所に発信者不明で、植村氏と家族を中傷し、慰安婦問題を揶揄(やゆ)する内容のファクスが計431枚送られた。このため受信容量がオーバーし、ほかの受信ができなくなったという。 神原弁護士によると、17日も同様のファクスが届き、機器が使用できない状況だという。すでに神奈川県警に相談し、偽計業務妨害の疑いで被疑者不詳のまま刑事告訴すると
外国人と居住区だけは別にした方がいい――。11日の産経新聞紙上に掲載された作家・曽野綾子氏のコラムが波紋を呼んでいる。ともに住めば摩擦もある。でも、互いに歩み寄れば解決できると、多文化共生を進めてきた街の住民たちは語る。(牛尾梓、清水大輔、山本孝興、斉藤佑介) 「居住を分けることはまさにアパルトヘイト。看過できない」。産経新聞社と曽野氏に抗議文を出したNPO法人アフリカ日本協議会の斉藤龍一郎事務局長は言う。 南山大(名古屋市)などで講師をする南アフリカ出身の歌手プリスカ・モロツィさんは曽野氏の主張について「どうしてそんなことが言えるのか。アパルトヘイトでたくさんの黒人が死んだのに」と憤った。 11日の掲載後、ロイター通信など海外メディアは「首相の元アドバイザーがアパルトヘイトを称賛」などと報じた。ネット上で問題視する声が広がり、プリスカさんも日本に住む英国の友人からフェイスブックで教えられ
心理学者のセス・C・カリッチマンは『エイズを弄ぶ人々ー疑似科学と陰謀説が招いた人類の悲劇』(化学同人、2011年。原題 Denying AIDS: Conspiracy Theories, Pseudoscience, and Human Tradegy, 2009)においてエイズ否認主義の典型的な手法をまとめています。実はこの手法は疑似科学一般にも、さらには歴史修正主義においても見られるものです。カリッチマンは科学ジャーナリストのマイケル・シャーマーの分析に着想を得ているのですが、シャーマーはホロコースト否定論が疑似科学と同じパターンの論法を使用していることを指摘しています(『なぜ人はニセ科学を信じるのか II』、早川文庫)。以下にカリッチマンの指摘の主なものをメモしてコメントを付します。太字になっているのは原文の小見出し。 第4章 否認主義者のジャーナリズムと陰謀説 エイズをめぐる大
AJFが開催するイベント・セミナーの案内、報告です。質問、関連情報などをAJF事務局に寄せていただけるとうれしいです あなたの寄付がAJFの活動強化につながります AJFへの寄付について アフリカに関わるNGO アフリカを知ろう アフリカの食と農を守る エイズ、感染症問題に対する取り組み 在日アフリカ人と共に TICAD(アフリカ開発会議)に関わる取り組み ネットワーク形成事業 調査・研究事業 政策提言事業 理解促進事業 アフリカとの連携事業 アフリカン・キッズ・クラブ その他事業 イベント・セミナー 書籍/レポート/リソースブック 提言活動 情報提供 人材提供・相談 アフリカひろば その他 AJFは、2015年2月13日、以下の抗議文を、曽野綾子さんおよび産経新聞社・飯塚常務取締役あてに、FAXおよび郵便で送りました。 曽野綾子様 産経新聞社常務取締役 飯塚浩彦様 『産経新聞』2015年
韓国のヨンハップニュースがアメリカの歴史家たちが「慰安婦」問題で、日本政府の検閲をきびしく告発していると報じた。そのニュースを訳出しておく。 韓国メディアなので、当然日本に対して批判的なスタンスからの報道だが、声明の内容についてはこれまで見た中では最も詳しく紹介している。 「米国の学者たち、日本の『歴史検閲』に抗議」(2015年2月5日) by Chang Jae-soon and Roh Hyo-dong Yonhap News Agency アメリカの歴史家団体は5日、日本の教科書出版社に対して第二次世界大戦中に日本が行った女性の性奴隷化についての記述を変更するように日本政府が圧力をかけようとしたことに対して強く抗議する共同声明を発表した。 名を連ねた19人の学者たちは共同声明の中で、学術調査と蛮行の生存者からの聴き取りに基づく限り、これが「国家後援の性奴隷制度の本質的な特徴を備えてい
工藤美代子/加藤康男 『関東大震災「朝鮮人虐殺」はなかった』 はどんなトリックの上に成り立つ本か 1923年9月1日に発生した関東大震災は、10万人を超える死者を出す大惨事だった。その上、この悲惨な天災に人災を加えたのが、朝鮮人虐殺事件だ。震災後の混乱の中で、「朝鮮人が井戸に毒を入れた」「朝鮮人が放火している」といった流言がひろがり、それを真に受けた人々、あるいは軍などによって、多くの朝鮮人が虐殺された。正確な数は不明だが、歴史学の世界では、数千人規模と見るのが一般的だ。フジサンケイ系の育鵬社も含め、たいていの中学の歴史教科書にも記述がある(くわしくはこちらを参照→20分でわかる「虐殺否定論」のウソ ◉「保守派の歴史学者も虐殺について記述」)。 ところが、この史実を真っ向から否定する人たちがいる。ノンフィクション作家の工藤美代子氏と、その夫の加藤康男氏である。2009年に工藤名義で『関東大
県立公園「群馬の森」(高崎市綿貫町)に立つ朝鮮人犠牲者追悼碑の設置期間更新を不許可として撤去を求めた県の決定をめぐり、碑を管理する市民団体が存続を求め、不許可処分の取り消しと更新許可を県に求めている行政訴訟の第1回口頭弁論が4日、前橋地裁(大野和明裁判長)であった。被告の県は答弁書で、原告が「訴訟の当事者能力を有していない」として訴えを却下すべきだと主張したうえで請求棄却も求めて反論し、争う姿勢を示した。次回の口頭弁論は5月13日。 この碑は、戦時中に労務動員や徴用で県内で働き、死亡した朝鮮人を追悼する目的で2004年に建てられたが、県は昨年7月、原告の「『記憶 反省 そして友好』の追悼碑を守る会」が申請していた設置期間更新の不許可を決めた。守る会は「表現の自由を侵害し、憲法に違反する」などと決定の違法性を訴え、昨年11月に提訴した。 県は答弁書で、不許可と決定した理由について、原告側が「
NHKの籾井勝人会長は5日、定例の記者会見で、戦後70年の節目に従軍慰安婦について番組で取り上げる可能性はあるかと問われ、「(慰安婦問題について)正式に政府のスタンスというのがよくまだ見えない。慎重に考えなければならない」などと述べた。 安倍政権は「戦後70年談話」を検討中で、籾井会長は「夏にかけてどういう政府のきちんとした方針が分かるのか、この辺がポイント」と発言。従軍慰安婦について「政府の見解が変わりうるという認識か」と問われると、「お答えは控える。しゃべったら、書いて大騒動になるじゃないですか」などと答えた。 「ジャーナリズム機能損なう発言」 碓井広義・上智大教授(メディア論)の話 籾井会長は、就任会見での「政府が右と言うことを左と言うわけにはいかない」という発言から何も変わっていない印象だ。そもそもジャーナリズムというのは、自分たちで課題やテーマを探して報じるもの。なかでも公共放送
ある意味、極右活動家リスト。 もちろん、わけのわからぬことを叫びながら訴え*1を起こした連中のことです。 渡部昇一(上智大学名誉教授)(原告団長) 浅野久美(ライター) 阿羅健一(近現代史研究家) 井尻千男(拓殖大学名誉教授) 梅原克彦(前仙台市長) 大高未貴(ジャーナリスト)こと鈴木美貴 小川榮太郎(文芸評論家) 小田村四郎(元拓殖大学総長) 小山和伸(神奈川大学教授) 鍛冶俊樹(軍事ジャーナリスト) 加瀬英明(外交評論家) 葛城奈海(女優・予備三等陸曹) 上島嘉郎(元産経新聞社雑誌「正論」編集長・ジャーナリスト) 川村純彦(元海将補) クライン孝子(ノンフィクション作家) 小林正(教育評論家・元参議院議員) 小堀桂一郎(東京大学名誉教授) 佐藤守(元空将) 佐波優子(戦後問題ジャーナリスト) 杉原誠四郎(新しい歴史教科書をつくる会会長) すぎやまこういち(作曲家)こと椙山浩一 関岡英之
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