【ブラックジャックを探せ】傷の湿潤療法貫く信念 練馬光が丘病院・夏井睦さん
すり傷やヤケドを負ったとき、多くの人は消毒をしてガーゼで傷口を覆うのが本来の医療処置だと考える。しかし、これを否定し、「湿潤療法」という治療法で、痛みを小さく、回復を早める取り組みを実践する医師がいる。 練馬光が丘病院「傷の治療センター」のセンター長を務める夏井睦医師は、この湿潤療法の第一人者として知られる形成外科医だ。 湿潤療法とは消毒はせずに水洗い、ガーゼは使わず非固着性のメッシュシートで傷口を覆い、創口を乾燥させずに、細胞成長因子の働きを活性化することで、きれいに、しかも短期間での回復を狙う方法だ。 医療界でも賛否両論ある治療法だが、夏井医師の姿勢は揺るがない。 「勉強ができたから医学部に進んだ」と堂々と語る。パソコンの知識も独学で身に付けた。１９９６年にはソフトもない中で自身のサイトを立ち上げている。興味を持ったことは徹底的に学び、その結果「正しい」と判断すれば、孤軍奮闘でも信念を
根拠なき「慰安婦５０万人」主張 中韓連合に在米日本人らが決起
全米各地で慰安婦の像や碑が設置されているが、最近、韓国系団体に加えて、中国系団体が前面に出てくるケースが増えているという。日系人や在留邦人らは危機感を強め、反対運動に立ち上がった。国際政治学者の藤井厳喜氏は１月上旬、米カリフォルニア州を訪れ、慰安婦問題の真実を講演するとともに、歴史をねじ曲げ、日本を貶（おとし）めている卑劣な中韓連合の実態を調査してきた。 まさに、待ったなし緊急事態である。 韓国系団体はこれまで、慰安婦の強制連行数（＝日本の軍・官憲が組織的に強制連行した資料・証拠はない）を「朝鮮女性を中心に２０万人」と主張してきたが、世界的に反日運動を展開する中国系の「世界抗日戦争史実維護連合会」（抗日連合会）は、何と「慰安婦は計５０万人、中国人が２５万人、朝鮮・韓国人が２５万人」と主張し始めていたのだ。 まったく根拠のない捏造（ねつぞう）数字であり、「慰安婦＝性奴隷」説自体も事実無根だが
【痛快！テキサス親父】安倍首相の靖国参拝「米国は何も言うべきではなかった」
安倍晋三首相の靖国神社参拝に、米国から強力な援軍が現れた。動画サイト「ユーチューブ」での切れ味のいい評論活動が注目されている「テキサス親父」こと、トニー・マラーノ氏だ。夕刊フジの新連載「痛快！ テキサス親父」で、「安倍首相は何も悪くない」「中国と韓国はおかしい。黙れ！」「米国は何も言うな」などと直言した。中韓両国の情報謀略戦が展開される米国から、日本人を勇気付けるエールが届いた。 ハーイ、みなさん。今日から夕刊フジで連載することになったトニー・マラーノだ。米テキサス州に住んでいる。愛する日本が関係する問題をざっくばらんに取り上げたい。よろしく頼むぜ。 さて、安倍晋三首相が昨年末、東京の靖国神社を参拝した。この神社は日本のために命を落とした約２５０万人の日本人の魂が祀られている。安倍首相は「英霊に尊崇の念を表した」「不戦の誓いをした」と語っていたが、中国と韓国が「行くべきではない」と文句を言
【日本の解き方】消費増税の影響軽視は危険 エコノミストの根拠なき楽観
日銀は１６日、１２月の企業短期経済観測調査（短観）を発表した。短観では、景気が「良い」と答えた企業の割合から「悪い」と答えた企業の割合を引いた業況判断指数（ＤＩ）で、景気を表している。 大企業・製造業のＤＩはプラス１６で、前回９月調査から４ポイント改善した。大企業・非製造業はプラス２０で６ポイント改善、中堅企業・製造業はプラス６で６ポイント改善、中堅企業・非製造業はプラス１１で３ポイント改善だった。 さらに中小企業・製造業はプラス１で１０ポイント改善、中小企業・非製造業はプラス４で５ポイント改善と、すべてプラスで、しかも前回調査より改善している。 特に、中小企業・製造業のプラスは２００７年１２月（プラス２）以来６年ぶり、中小企業・非製造業に至っては、１９９２年２月（プラス５）以来約２２年ぶりのプラスとなった。 ただし、あまりに現状が良いためなのか、３カ月後の先行きについては、見通しは今より
韓国の民間団体、竹島公文書めぐりあきれた虚偽発表 ここでも独特の論理展開…
韓国の民間団体が先月、島根県が保管する竹島（韓国名・独島）編入の決定的証拠である公文書「島根県告示第４０号」について、「焼失した」「（竹島が）日本領の証拠はない」という事実無根の発表をし、韓国メディアが報道する珍騒動があった。あきれた隣国のバカ騒ぎについて、ジャーナリストの大高未貴氏が迫った。 「私は島根県の公文書保管所に行き、島根県告示第４０号の閲覧を要求した。すると県の職員は『島根県庁舎が全焼したときに焼けて無くなった』と語った。従って、日本には竹島が日本領だとする証拠はどこにも残っていない」 韓国の民間団体「独島を日本に知らせる運動連帯（独島連）」の●（＝褒の保を非に）三俊（ペ・サムジュン）会長は１１月１５日、ソウルのプレスセンターで記者会見を開き、こう怪気炎を上げた。 これを受け、韓国メディアが「島根県告示の原本焼失が判明」と大喜びで報じたが、これが完全な「虚偽発表」「虚報・誤報」
中韓を見放す日本の製造業 投資有望国ランクで凋落 反日＆無法ぶりに嫌気
日本の製造業が中韓を見放しつつある。政府系の国際協力銀行（ＪＢＩＣ）が発表した今年の「投資有望国ランキング」で、中国が初めて首位から４位に転落、韓国の凋落も止まらない。中国の習近平政権と韓国の朴槿恵（パク・クネ）政権の反日姿勢も大きなリスク要因となるなか、日本企業が「脱中韓」を進め、総じて親日的で成長余地も大きい東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）にシフトする動きが鮮明になってきた。 ＪＢＩＣは毎年、海外事業に実績のある日本の製造業企業に対して、海外直接投資に関するアンケートを実施しており、今回は６２５社が回答した。 それによると、「今後３年程度の中期的に投資先として有望」と考える国や地域（複数回答）について、インドネシアと回答した企業が２１９社にのぼり、前回の３位から初めて首位に浮上した。現地市場の成長性や安価な労働力が評価されたという。タイやミャンマー、フィリピンも順位を上げるなどＡＳＥＡ
【大前研一のニュース時評】日中韓で大ゲンカ間違いなし 朴氏が提唱した「歴史教科書共同作成」
韓国の朴槿恵（パク・クネ）大統領が日中韓３カ国を念頭に「北東アジア共同歴史教科書作成」を提唱したことについて、下村博文文科相は「日中韓の関係閣僚が話し合うよう、朴大統領が韓国内で指示してくれれば、日本としても積極的に対応すべきだ」と述べた。朝鮮日報も下村氏のコメントを紹介した。 たしかにグッドアイデアだとは思うが、現実には不可能なことだと思う。最初の会合から大ゲンカになることは間違いない。 たとえば、大化の改新で豪族中心の政治から天皇中心の政治へと変えた中大兄皇子（なかのおおえのおうじ＝後の天智天皇）について、韓国側は「朝鮮半島から亡命した百済の皇子である」と主張してくるはずだ。これを文部科学省が教科書に載せるだろうか。 おそらく紛糾するだろう。 さらに、朝鮮出兵の豊臣秀吉、征韓論の西郷隆盛、初代韓国統監の伊藤博文の扱いについても、韓国の教科書では「３悪人」として記述されている。いずれも日
猪瀬知事、辞任秒読み？ 自民も“後継”探し…都議会は疑惑追及で修羅場に (1/2ページ) - 政治・社会 - ZAKZAK
東京都の猪瀬直樹知事（６７）の辞任に向けたカウントダウンが始まった。都議会は２９日に開会するが、猪瀬氏が医療法人「徳洲会」グループから現金５０００万円を受け取っていたことで、与野党とも「疑惑追及」や「辞任要求」の準備しているのだ。２７日には、徳洲会から利子付きで政治資金を借りていた衆院議員が現れ、「無利子・無担保・返却期限なし」という猪瀬氏の特異性が際立った。 現時点で続投に意欲を示す猪瀬氏だが、外堀は埋まりつつある。 都議会共産党はすでに、地方自治法に基づく調査特別委員会「百条委員会」の設置を各党に提案している。与党・自民党は「個人の金の話は百条委員会になじまないのでは」と表向き慎重姿勢だが、実は「百条委員会に反対したら『自民党も猪瀬氏と同じだ』と思われてしまう」（党関係者）と、党内では賛成論が根強い。 民主党都議の１人も「これから所信表明と代表質問がある。それが終わったら百条委員
【追跡～ソウル発】デマ盲信の韓国社会とどうしても殻から抜け出せない理由 (1/3ページ) - 政治・社会 - ZAKZAK
韓国メディアで最近、韓国社会が根拠のないウワサに踊らされて自縄自縛に陥りがちだとする反省が目立ってきた。韓国社会が、実証的な根拠に基づく事実や現実を軽んじ、妄想的な思い込みに陥って突っ走った結果、むしろ窮地に至りやすい－という分析だ。日本に一方的に“歴史の直視”を押しつける韓国こそが、実は最も歴史という過去の事実を直視していないとする自己批判を始めた格好だ。好ましい傾向ではあるが、それでも対日意識の改善が容易に進まないのは、どうしても抜け出せない殻があるからだ。（ソウル 加藤達也） 韓国の中央日報（１５日付、電子版）は「『パク・ウンソン・リスク』危険の三角関係」という記事を掲載した。 見出しのパク・ウンソン（朴恩善）とは韓国の２７歳になる女子実業団サッカーリーグの選手のこと。今シーズン、パク選手は大活躍し、おかげで所属するソウル市庁はリーグ準優勝と大躍進した。 ところがこの選手につい
【日本の解き方】小泉氏「原発ゼロ」発言に安倍政権はどう対応するか 答えは電力自由化 (1/2ページ) - 政治・社会 - ZAKZAK
小泉純一郎元首相は１２日、日本記者クラブで会見し、今後のエネルギー政策について、原発は「即ゼロの方がよいと思う」と発言し、各方面に波紋を広げている。 朝日新聞が実施した世論調査では、小泉氏の原発ゼロの主張について、「支持する」が６０％、「支持しない」が２５％となっている。 小泉氏の脱原発論は、いわゆる「トイレのないマンション」論だ。「日本に最終処分場は作りようがないのだから原発ゼロ」というシンプルで説得的な考え方だ。 これに対して、「楽観的で無責任」と反論しても、小泉氏の「最終処分場もないのに原発に依存するほうがよほど無責任」で一蹴されてしまう。 自民党の石破茂幹事長は１１日の記者会見で、小泉氏の主張について「自民党の目指す方向と違わない」とやや軌道修正してきている。ただし、「小泉氏は、いつまでに、どのようにして、誰の責任で『原発ゼロ』を実現するのかまでは踏み込んでいない。単に理想
非道な中国人、ネットアンケートで８割超が台風被害の比への援助は無用！ - 政治・社会 - ZAKZAK
国連人道問題調整室（ＯＣＨＡ）は１４日、フィリピンの台風３０号による死者が４４６０人に上ったと発表した。約９２万人が避難し、被災者は計１１８０万人にのぼる。日本をはじめ各国が支援の手を差し伸べるなか、中国ではネット上のアンケートで「援助反対」が８割超に達し、さらに同国政府が当初表明した支援金は日本円でたった１０００万円。世界が注目する大災害で、図らずも大国の非道な本性が裏付けられた。 フィリピンを中国が援助すべきかどうか－。中国の人気サイト「騰訊網（とうしんもう）」がネット上でアンケートを行ったところ、１４日午後１１時（日本時間１５日午前０時）の時点で「援助すべきでない」との反対意見が全体の８４％に当たる約１０万２０００件と、圧倒的多数を占めた。両国が南シナ海の領有権問題で対立していることが背景にあるとみられる。 中国政府と中国赤十字はそれぞれ１０万ドル（約１０００万円）の支援金を送る
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