本日は再掲載連載の第5回。みなさんからの「読んでみたい!」というリクエストがエアプレイに次いで多かった、チャカ・カーンの『ノーティ』評原稿です。 【音楽雑誌『jam』】 『jam』は、1978〜1981年に弊社が刊行した音楽を中心としたカルチャー雑誌です。『ミュージック・ライフ』『ロック・ショウ』と編集長を歴任した水上はる子氏が立ち上げ、最後まで編集顧問として関わっていました。ティーンを主な対象読者としたそれら2誌に対し、もう一段階上の年齢層、言わば “その2誌を卒業した読者” に向けたものでした。 【『jam』1980年7月号】 今回の原稿が掲載されたのは『jam』1980年7月号(この号の編集長は高橋まゆみ氏)、表紙はプリテンダーズのクリッシー・ハインド。巻頭は女性リード・ヴォーカリスト特集、そのトップに福田一郎氏によるインタヴューが掲載されています。同特集、その後に続くのはデボラ・ハ
ナイロビの街のあちこちに取り付けられたファーウェイ製の監視カメラ。キノコの帽子の部分に「HUAWEI」のロゴが見える。カメラ部分はぐるりと回転し、ズームもでき、遠隔操作で映像を見ることができるという=2020年2月2日 中国がアフリカに「監視社会システム」を輸出している、という話を聞いたのは昨年秋のことだった。中国の習近平(シー・チンピン)国家主席が、世界のデジタル覇権を制するため力を入れている「デジタルシルクロード」の好例だという話だった。 街じゅう監視カメラのあの社会? 信号無視したら顔認証カメラで人物が特定され、交差点の画面に顔写真がさらされるシステム? 上海や北京の特派員などで6年半を中国で過ごした身としては、まさかと思いながら、ケニアへ飛んだ。 【合わせて読む】足跡すべてを政府が把握 中国の監視社会とは ■ファーウェイのカメラ、そこかしこに 2月上旬、首都ナイロビに着くと、まさに
7月3日からの激しい雨により、熊本県南部に大雨特別警報が出されています。一部では浸水もみられているようです。 大雨や洪水などの災害の後には特定の感染症が流行することがあります。特に水に浸かってしまった方、避難所で生活されている方は感染症にも注意しましょう。 災害後に問題となる感染症と発生時期 日本環境感染学会 大規模自然災害の被災地における感染制御マネージメントの手引きより引用避難所での感染対策一部の地域では避難勧告が出ていることから、すでに避難所にいる方も大勢いらっしゃるかと思います。 避難所では特定の感染症が流行することがあります。東日本大震災のときには避難所でノロウイルス感染症やインフルエンザが流行しました。 日本感染症学会は避難所における感染対策マニュアルを策定しており、避難場所での「感染予防のための8ヵ条」として、 1. 食事は可能な限り加熱したものをとるようにしましょう 2.
ここ最近アメリカでは、デモやネット上での熱い議論など、人種や考え方の違いによる様々な軋轢が表面化している。 それに伴い、これまでは「普通」と考えられていた概念が見直され、より多様性を受け入れる動きが進んでいる。 日本と比べても、実に多種多様な人種が集まっているアメリカでも、まだまだ多くの商品やマーケティングメッセージが画一的なデモグラフィーを中心に考えられており、マイノリティーと言われるユーザーを考慮していないケースが少なくない。 その一方で、サンフランシスコを中心とした都心部では、ダイバーシティ(多様性)を受け入れ、それを考慮することで、より多くの人々のためのプロダクト作りやマーケティング手法が進んでいる。 関連記事: 令和に絶対押さえるべきインクルーシブマーケティングとは。事例6選 ダイバーシティーの主な構成要素最近は日本でも知名度が高まってきている「ダイバーシティー」という単語。「多
皆さん、デビットです。最初にうれしい報告です。このコラムでもいろいろ紹介している日本語に対する私の素朴な疑問や誤解をまとめたものが本になりました。『外資系社長が出合った不思議な日本語』です。興味があったら手に取ってみてください。 実は私のPCの「メモ帳」というアプリに15年以上書き留めてきた日本語についてのメモがあり、そのメモはこの本のネタ帳とでもいうべきものです。PCを交換してもこのメモだけは必ず引き継いできた、非常に思い入れのあるメモです。そして「死ぬまでに絶対やりたいこと」の1つとしていつかこれを本にしたいと思ってきました。まさに私の「バケットリスト」の1つがかなったというわけです。 バケットリストってなんだ? あれ? バケットリストって通じませんか? だって映画は日本でも大ヒットしましたよね? ジャック・ニコルソンとモーガン・フリーマンの共演で、天海祐希さんと吉永小百合さんでリメイ
Twitter、コードやドキュメント内の用語「Whitelist/Blacklist」「Master/Slave」「Dummy value」などを好ましい用語へ置き換え、具体例も発表 Twitterエンジニアリングチームは、同社のソースコードやドキュメントで使われてる差別につながりかねない用語を、好ましい用語に置き換えると発表しました。 We’re starting with a set of words we want to move away from using in favor of more inclusive language, such as: pic.twitter.com/6SMGd9celn — Twitter Engineering (@TwitterEng) July 2, 2020 上記のように、同社のエンジニアリングチームは「インクルーシブな言語は、誰もが属する
(古森 義久:産経新聞ワシントン駐在客員特派員、麗澤大学特別教授) 中国海軍は日本の海上自衛隊に対して戦闘能力面で大幅に優位に立ち、日本が尖閣諸島を奪取される危険が高まった──そんな衝撃的な調査報告書が米国の主要研究機関から公表された。 日米同盟の危機が懸念されるなか、中国側は米軍を介入させずに尖閣を占拠するシナリオを具体的に作成しているという。日本の安全保障への切迫した危険の警告だといえよう。 ■ 日本に対して大幅な優位を獲得した中国海軍力 ワシントンの大手安全保障研究機関「戦略予算評価センター(CSBA)」は5月中旬、「ドラゴン 対 太陽~日本の海洋パワーに対する中国の見解」と題する調査報告書を公表した。報告書は、同CSBA上級研究員で中国海洋戦略研究の権威トシ・ヨシハラ氏が中心となって作成した。 トシ・ヨシハラ氏は米国海軍大学校の教授を長年務め、中国の海洋戦略研究では全米有数の権威と
読売新聞が朝刊一面で報じて、その後メディアが一気に追随して報じた本件。特に新しいことを打ち上げたという訳ではなく、もともと2018年に策定されたエネルギー基本計画や長期エネルギー需給見通しに書かれたことの実効性を持たせようとしているものと受け止めています。 わが国は電力システム改革を進めてきて、発電事業も自由化されていますが、一方で低炭素化は大きな流れであり社会の要請です。政府として示した長期ビジョンの実現に向けて取り組む姿勢を示すものでしょう。ただ、この問題を「きれいごと」として語るのではなく、いくつか必要な視点を書きたいと思います。 まず一つ目は電気代の問題。当面、廃止される石炭火力の代替をするのは天然ガス火力発電が主力になると思いますが、そうなると石炭よりは高い燃料を使うことになります。コロナでこれだけ経済が痛み、2020年代前半、少なくとも数年単位で深刻な状態を引きずるとすると、電
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