ホンダが実用化へ、独自AI活用「超小型モビリティー」の機能 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
ホンダは２日、研究開発子会社の本田技術研究所が人工知能（ＡＩ）を活用した超小型モビリティーの実証実験を茨城県常総市内で始めたと発表した。超小型モビリティーの市場拡大が見込まれる中、ホンダは独自開発した協調型ＡＩ「ホンダＣＩ」を組み合わせることで、安全で快適な移動の実現に寄与する考えだ。２０３０年ごろの実用化を目指す。（江上佑美子） 「高齢化で移動に不安を感じる人などが増える中、新しい技術が必要となっている」。本田技研の大津啓司社長は取り組みの背景をこう説明する。 実証実験では２種類の超小型モビリティーを用いる。搭乗型の「ＣｉＫｏＭａ（サイコマ）」は自動で動き、乗員がジョイスティックなどで行きたい方向を示すとそれに従う。言葉やジェスチャーで呼び 寄せ、自由に乗り降りできる機能も搭載した。 追従型ロボット「ＷａＰＯＣＨＩ（ワポチ）」はユーザーの特徴を服装などで認識、その後ろについて移動し、荷物
ピストンエンジンの摺動部摩耗、ホンダと東北大が３Ｄ予測で特定したこと ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
東北大学の石本淳教授は、ホンダとピストンエンジンの摺動部摩耗をシミュレーションで特定した。潤滑油の流れと機械部品の変形を３次元でシミュレーションする。ピストンピンの弓なりの変形が機械部品の接触を生じさせ、摩耗や焼き付けを起こすと特定した。これまではシミュレーションは不可能と考えられ、負荷試験で検証されてきた。 厚さ数マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）の潤滑油膜の流れや圧力による粘度変化、機構部品の弾性変形などを同時に解析する。 ピストンピンの変形がそれを包むコンロッドよりも大きく、部品同士の接触が生じると突き止めた。ここが摩耗や焼き付きを起こすと考えられる。 シミュレーション精度は約８５％。機構備品の肉厚を増やして変形し難くする設計変更が考えられる。シミュレーションはオープンソフトとして構築。 エンジンに限らず、摩擦のある機構部品全般に適用できる。
＜独自＞ホンダ、中国抜きのサプライチェーン構築へ
大手自動車メーカーのホンダが、国際的な部品のサプライチェーン（供給網）を再編し、中国とその他地域をデカップリング（切り離し）する検討に入ったことが２４日、分かった。中国は「世界の工場」として、同社のグローバル展開の部品供給の要となってきた。しかし、新型コロナウイルスを受けたロックダウン（都市封鎖）で国内外の生産に影響が生じたことを受け見直す。また、米中対立や台湾情勢の緊迫化など地政学リスクに対応する。中国国内では供給網を再構築し完成車の生産を続ける。 ホンダの関係者によると、８月に入り、中国問題を踏まえた供給網再編の検討指示が同社内の担当部署幹部に通達された。９月に担当者会議を開催予定という。 ホンダの生産拠点は２輪、４輪、エンジン工場などが中国や日本のほか、米国、カナダ、メキシコ、タイなど２４カ国に及ぶ。中国からの部品供給を東南アジアやインド、北米などにシフトできるか検討する方向とみられ
Honda DREAMO｜テクノロジー｜Honda公式サイト
世界中に多彩なパワーユニットを提供するHondaは、カーボンニュートラルの達成に向けてクルマやバイクといったモビリティーの電動化やパワーユニットの高効率化を推し進めています。そのうえで、大気中のCO2を回収してカーボンニュートラルな燃料に変換する技術を研究開発。その一つとして着目したのは、約30億年前の太古から地球に存在する「藻」に秘められた大きな可能性です。 Hondaがめざすカーボンニュートラル道はひとつではない。 Hondaは、カーボンサイクルを効率よく循環させるため再生可能資源として大きな可能性を持つ藻に着目しました。 Hondaは、自社が関わるすべての製品と企業活動を通じて、2050年にカーボンニュートラルを達成することをめざしています。 カーボンニュートラルを達成するには、化石資源の利用を抑制し、再生可能資源を効率的に活用することで大気中のCO2濃度を増やさないことが重要です。
ホンダとソニーが提携 異業種の「越境事業」は社員のキャリア形成に役立つのか | Merkmal（メルクマール）
ホンダとソニーが提携すると報じられた。自動車メーカーと電機メーカーの雄を結びつけたのは、電気自動車という新しい事業分野。異業種間の越境は、働き手のキャリア形成に新たな選択肢をもたらすかもしれない。 新事業が社員にもたらすもの2022年3月4日、東京都内で行われた共同記者会見の最後に、電気自動車の開発・販売を行う新会社を立ち上げると発表し、握手するソニーの吉田憲一郎社長（左）とホンダの三部敏宏社長がポーズをとった（画像：AFP＝時事） 2022年3月4日、本田技研工業（ホンダ）とソニーグループが提携すると報じられた。異業種の垣根を越えて自動車メーカーと電機メーカーの雄を結びつけたのは、電気自動車（EV）という新しい事業分野だ。 同じく「空飛ぶクルマ」も、異業種が垣根を越えて協力し合う新しい事業分野のひとつになっている。2020年にはトヨタ自動車が、電動垂直離着陸機（eVTOL）を開発するアメ
世界規模のEV量産厳しく…GMとの協業広げるホンダの危機感 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
ホンダが米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）との協業を広げる背景には、電気自動車（ＥＶ）戦略で後れを取っているとの危機感がある。欧米の完成車メーカーなどが電動化戦略を積極的に進めている中、ホンダが単独で世界市場を攻めていくのは厳しい状況だ。世界で人気が高い小型スポーツ多目的車（ＳＵＶ）などの量販に乗り出すにあたり、ＧＭとの提携拡大はコストを抑え、消費者に受け入れられやすい価格のＥＶの創出につながる。（江上佑美子） ＥＶの大きな課題となっているのが電池だ。ＥＶコストの約４割を占めるとされるが、大幅な引き下げは難しい。ホンダとＧＭは２０２４年に北米地域でＥＶの量販モデル第１弾「プロローグ」などの大型ＳＵＶ２機種を発売する方針を示している。２７年以降に小型ＳＵＶを市場投入するにあたり、多くの消費者に受け入れられるためにも、コスト低減は大きな課題となる。 両社はプロローグの共同開発などを通じて培ってきた
中国武漢市に生産能力年12万台のEV専用新工場を建設、2024年稼働開始予定
プレス、溶接、塗装、組み立て、完成車検査などの工程向け設備を有し、完成車の高効率な一貫生産が可能なスマート工場となる。組み立て工程などを中心に業界トップ水準の自動化率に加え、ソーラー発電などの再生可能エネルギー活用により、カーボンニュートラルの実現を目指す。 さらに、再生水循環利用などによる資源節約や、大気汚染の主要な原因物質であるVOC（揮発性有機化合物）の削減など、サステナブルな取り組みも積極的に進めていく。 関連記事 ホンダが新型EVとコンセプトモデルを披露、中国から他地域へのEV輸出も視野 ホンダは2021年10月13日、オンラインで「中国電動化戦略発表会」を開催した。 ホンダが2024年に発売するEVは「プロローグ」、HEVからEVへのステップアップ狙う ホンダは2021年6月28日、2024年に北米で発売するSUVタイプの電気自動車（EV）の車名を「プロローグ」にすると発表した
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