新型コロナウイルス感染症のクラスター発生確率の計算に成功
名古屋大学は2023年10月5日、新型コロナウイルス感染によるクラスターの発生確率の計算に成功したと発表した。オックスフォード大学との国際共同研究による成果だ。 発生確率の公式は、感染者ごとに異なるウイルス量の時間変化を考慮したもので、分岐過程と呼ばれる数学理論の拡張により導き出された。この手法により、抗原検査や治療の個別介入がクラスターの発生確率に及ぼす影響を評価できる。 同手法を用いた結果、抗原検査による感染者スクリーニングで、クラスターの発生確率を大幅に下げられることが分かった。特に学校や職場など発症前の感染者が主な感染源である場合や、無症候感染者が増えた場合に、抗原検査が効果的であることが示された。 一方で、抗原検査による感染者スクリーニングの頻度を増やしても、オミクロン株など感染力の強い変異株によるクラスターを完全に防ぐことは難しいことも明らかとなった。予防手段として、定期的な抗
新型コロナ感染予防行動に情報源の影響大｜感染症｜健康・公衆衛生｜医療ニュース｜Medical Tribune
© Adobe Stock ※画像はイメージです 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）への対策においては、マスク着用や手指消毒をはじめとした個人の感染予防行動が有用とされるが、個人の行動に関連する因子についての研究は少ない。大阪大学感染症総合教育研究拠点特任教授の村上道夫氏らはオンラインアンケートに基づく縦断調査を実施し、感染予防行動に影響を及ぼす要因を検討。その結果、COVID-19に関する情報の影響が大きく、流行前後で影響力のある情報源の種類が異なっていたことなどを見いだし、Int J Disaster Risk Reduct（2023; 98: 104107）に報告した（関連記事「5類移行前後でマスクへの意識は変わったか？」）。
重症コロナ患者に対するスタチンとビタミンCの治療効果、対照的な結果に｜ヘルスデーニュース｜呼吸器_感染症_臨床医学_薬剤情報｜医療ニュース｜Medical Tribune
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の患者を対象に、広く使用されている安価なスタチン系薬のシンバスタチンとビタミンCのそれぞれの有効性を調べた2件の臨床試験で、大きく異なる結果が示された。これらの試験は感染症の患者を対象とした進行中の国際共同研究「REMAP-CAP（Randomised, Embedded, Multi-factorial, Adaptive Platform Trial for Community-Acquired Pneumonia）」の一環で実施され、スタチン系薬に関する試験の詳細は「The New England Journal of Medicine（NEJM）」、ビタミンCに関する試験の詳細は「Journal of the American Medical Association（JAMA）」にいずれも10月25日掲載されるとともに、欧州集中治療医学会
貨物運送の倒産急増、物流「2024年問題」到来待たず… ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
２０２４年４月からトラックドライバーの残業が年間で９６０時間に制限される「２０２４年問題」まで半年となる中、その影響が出始めている。信用調査大手２社の調べによると、２３年１―９月期の道路貨物運送業者の倒産件数はすでに例年を大幅に上回った。燃料価格の上昇、ドライバー不足、コロナ緊急融資の返済などが要因だ。政府は物流革新緊急パッケージで対策に乗り出したが「足元の中小零細の倒産は止まらないだろう」（帝国データバンク）と見る向きもある。（編集委員・板崎英士） 帝国データバンクの調べによると、２３年１―９月の道路貨物運送業者（トラック運送、宅配便）の倒産件数は２２０件で、前年同時期の１６９件を大幅に上回った。２００件を超えるのは軽油価格が大幅に上昇した１４年以来９年ぶり。倒産理由は燃料などの物価高が８２件、人手不足が２８件だ。 東京商工リサーチの調べでも、同期間の倒産件数は２３４件。前年同期は１７４
中国も「失われた30年」へ。不動産バブル崩壊よりも深刻な史上最大の「デフレ国家」化＝今市太郎 | マネーボイス
いよいよ中国が「デフレ国家」へ 中国の7月の物価統計で、消費者物価指数（CPI）と生産者物価指数（PPI）がともに前年同月比で下落。2020年以来の低水準となり、いよいよデフレ国家に転落かという観測が高まっています。 月次CPIは、食品とエネルギーを除くコアで0.8%増と1%を下まわる始末。PPIもGDPデフレーターもマイナスとなっています。 21世紀に入ってからは高度成長を謳歌し、指標が発表されるたびに実は鉛筆ナメナメ数字を盛って来たのではないかと言われてきた中国も、このデフレ状況を隠すことはできない状況に追い込まれていることが窺われます。 新型コロナが大感染していた時期には、こうしたネガティブな数字が出るのは驚くべきことではありませんでした。 しかし、この新型コロナ発生後、国民に湯水のように給付金をばらまき史上最大の緩和を実現してみせた米国は、案の定すさまじい「インフレ」に直面しており
新型コロナ、下水から感染者数予測｜感染症｜健康・公衆衛生｜医療ニュース｜Medical Tribune
© Adobe Stock ※画像はイメージです 下水中のウイルスを測定・分析する下水疫学調査は、臨床検査データや受診行動の影響を受けずに地域における感染症の流行傾向を監視する目的で行われているが、個別の医療機関における感染者数などの予測に活用できるかどうかは検証されていない。北海道大学病院感染制御部薬剤師の鏡圭介氏、部長の石黒信久氏、同大学大学院工学研究院准教授の北島正章氏、札幌市下水道河川局の研究グループは、札幌市の下水中の新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）濃度と北海道大学病院の新規新型コロナウイルス感染症（COVID-19）患者数との相関関係を検討した結果をSci Total Environ（2023; 899: 165457）に報告した。（関連記事「下水疫学調査で新型コロナの流行状況把握を」）
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https://medical.nikkeibp.co.jp/all/weekly/images/20230929_weekly.pdf
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