安全なリチウム電池の開発へ、電解液主成分の着火反応を解明 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
東北大学流体科学研究所の中村寿准教授と丸田薫教授らは、リチウムイオン電池の電解液主成分である炭酸エステルの着火反応を解明した。分子構造のわずかな違いで着火のしやすさが大きく異なることを実験的に示した。また、炭酸エステルの統合燃焼反応モデルを構築し、より正確な着火限界予測を実現した。発火しない安全なリチウムイオン電池の開発や運用につながると期待される。 リチウムイオン電池の安全性評価としてクギ刺し試験などがされている。 だが、これらは電解液の相変化や化学反応などを全て含む複合的試験で、電解液自身の燃焼学に基づく着火性評価や着火過程は不明だった。 そこで、研究グループは試料の着火のしやすさの評価と温度域ごとの化学反応の観察ができる温度分布制御マイクロフローリアクタを独自に開発。これを用いて炭酸エステルの着火特性を調べた。 その結果、エチル基を持つ炭酸エステルは熱分解反応が低温で進行するため、メ
電動工具の互換バッテリーを分解、検証してわかる安さの理由
電動工具のバッテリーは非常に高価です。バッテリーの買い替え時などには通販サイトなどで販売されている互換バッテリーの安さにつられてしまい、つい購入してしまう方も多いと思います。 互換バッテリーは本当に安全な使用ができるのか不安な方も多いと思います。今回は、実際に互換バッテリーを購入してみて、その実情を検証してみます。 互換バッテリーの中身を開封して分解検証 互換バッテリーは表記のバッテリー容量と実際のバッテリー容量が異なる 急速充電や大電流放電に対応したリチウムイオンセルを使用していない 良いセルを搭載していても互換バッテリーの保護回路が危険 互換バッテリーの仕様は電動工具の使用に適しておらず、ユーザー側で検証する方法も限られているため、互換バッテリーの安全は保証できない。 電動工具のバッテリーには高い放電性能が求められている 前回の記事で解説しましたが、電動工具のバッテリーには、モバイルバ
ノートパソコン｢発火事故｣が増える根本原因
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iPod nanoでバッテリー火災事故，経産省が公表
経済産業省は2008年3月11日，米Apple Inc.が製造し，アップルジャパンが国内で販売した「iPod nano（形式名 MA099J/A）」で，内蔵するLiイオン2次電池からの発火事故があったと公表した。同省によると，事故は2008年1月8日に神奈川県内で発生した。住宅内で製品を充電中に，バッテリー部分から火花があがったとする。人的被害はなかった。 事故があったのと同一形式のiPod nanoは，2005年9月から2006年9月まで販売され，国内だけで42万5000台出荷された。国内での出荷数量が多く，世界各国で同一型式や類似品が多数，販売されている。このことから経産省は，海外を含めて同一型式や類似品で事故の報告がないか調査，報告するとともに，発火原因を究明するようにアップルジャパンに求めている。 経産省は今回の事故を，消費生活用製品安全法の第35条第1項の規定に基づき，メーカーな
松下電池工業，火災の守口工場でのLiイオン電池生産を一部再開へ
松下電池工業は，火災発生のため生産停止中だった同社の守口本社でのLiイオン2次電池の生産を，2007年11月1日から一部再開する（ホームページ）。 松下電池工業は2007年9月30日に，守口本社構内の工場から火災が発生したため，Liイオン2次電池の生産を停止していた（Tech-On!の関連記事）。その後消防などによる現場検証が続いていた。火災の原因究明は現在も継続中だが，「現場検証はひとまず終了したため，少しずつではあるが生産を再開する」（松下電器産業 広報部）という。当初の生産規模などは明らかにしていない。製造設備の状況を確認しながらの生産再開のため，フル生産体制に復帰できる時期については未定としている。 松下電器産業によれば，工場の3階に設置していた円筒形Liイオン2次電池の充放電機が焼失したほか，同工場にあった角形Liイオン2次電池の製造設備も，火災による熱や消火にともなう冠水の影響
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松下電池工業で火災，Liイオン2次電池の試験場で
