可視・電波透過性が高い透明反射遮熱フィルム開発
東京大学は、省エネガラス窓に応用できるフレキシブルな「透明反射遮熱フィルム」を開発した。可視光や電波の透過性が高く、熱線を遮る能力にも優れている。5G（第5世代移動通信）で用いられるマイクロ波帯域の電波を遮ることも無いという。 酸化物半導体ナノ粒子の近赤外表面プラズモン技術を応用 東京大学大学院工学系研究科バイオエンジニアリング専攻／電気系工学専攻の松井裕章准教授らによる研究グループは2022年10月、省エネガラス窓に応用できるフレキシブルな「透明反射遮熱フィルム」を開発したと発表した。可視光や電波の透過性が高く、熱線を遮る能力にも優れている。5G（第5世代移動通信）で用いられるマイクロ波帯域の電波を遮ることも無いという。 窓から侵入する赤外光（熱線）を遮ることは、省エネにつながることから、ビルや住宅、自動車などの分野で、さまざまな研究がなされている。遮熱性能を有するガラス窓としてはこれま
ローム、「業界初」のゼロクロス検知ICを開発
ロームは2020年7月、ゼロクロス検知IC「BM1ZxxxFJシリーズ」を開発したと発表した。白物家電製品などにおいて待機電力の低減が可能となる。ゼロクロス検知が可能なICは「業界初」だという。 エアコンや洗濯機、掃除機など多くの家電製品では、モーター制御やマイコン制御を効率よく行うため、AC波形の電圧0V地点を検出するゼロクロス検知回路を搭載する。この回路にはフォトカプラを用いるのが一般的だという。ところが、その回路の消費電力は、全体の待機電力のほぼ半分を占めており、待機電力の削減に向けて課題の1つとなっていた。 新製品は、フォトカプラやトランジスタを用いる必要がないため、ゼロクロス検知回路の待機電力を0.01Wと極めて小さくできる。モーター制御用途ではモーター入力電圧検知回路が不要となり、部品点数の削減を可能にした。
新技術がてんこもりの新型「エナセーブ」、住友ゴムが技術説明
住友ゴム工業は2019年11月20日、東京都内で技術説明会を開催し、同年12月1日から販売を開始する乗用車用タイヤ新商品「エナセーブ NEXTIII（ネクストスリー）」の開発に貢献した次世代技術を紹介した。 住友ゴム工業は2019年11月20日、東京都内で技術説明会を開催し、同年12月1日から販売を開始する乗用車用タイヤ新商品「エナセーブ NEXTIII（ネクストスリー）」の開発に貢献した次世代技術を紹介した。同製品の開発では、独自のAI（人工知能）技術と新材料技術が盛り込まれ、計画から1年前倒しの発売に至ったという。同社が掲げる次世代タイヤコンセプト「SMART TYRE CONCEPT」の主要技術を採用した第1弾製品としている。 エナセーブ NEXTIIIは、DUNLOPブランドでフラッグシップとなる低燃費タイヤ。転がり抵抗係数を示すタイヤラベリング制度において最高グレードの「AAA-
オムロン逆転の発想、「カイゼン」と「省エネ」は同じことだった
オムロン逆転の発想、「カイゼン」と「省エネ」は同じことだった：小寺信良が見たモノづくりの現場（3）（1/5 ページ） 生産のQCD（品質、コスト、納期）を見直すカイゼン活動は、現場力の見せ所だ。一方、省エネはこれまで現場から離れた工場の管理部門の役割だとされてきた。QCDと省エネを同じ目線で捉えると何ができるのだろうか。オムロンの事例を小寺信良が紹介する。 これまで日本の工場の現場では、言うまでもなく「高品位」「競争優位性」を実現するために、生産性の向上を図ってきた。品質を維持しつつ製造コストを下げるために、爪に火をともす勢いでギリギリまで節電に努めていることと思う。さらには不良品ゼロをめざし、独自の工夫を数多く盛り込んでいる。 もうギリギリ、という線まで絞った生産の現場で、あと2割エネルギーを削減せよといわれたら、どうなるだろうか。品質の低下を招くため、これ以上の削減は無理だと反対の声が
「ケータイにだって搭載できる」，Google社がPowerMeterの狙いを明らかに
iGoogle内におけるGoogle PowerMeterの様子。グラフは日々のユーザーの電気利用状況を示したもの。グラフ下部の「Nice（63％）」という言葉は，ユーザーの電気利用状況を他のユーザーと比較した結果である。 米Google Inc.は，同社の電力利用管理ツール「Google PowerMeter」（Tech-On!関連記事）で利用するAPI（application programming interface）を，機器メーカーなどに提供する方針を明らかにした。2009年7月16日に米サンフランシスコ市内で開催したイベントで，Google社，Google EngineerのOmar Khan氏が述べたもの。 Google PowerMeterは，消費者の電力利用状況をグラフィカルに表示させるための技術。Google社は，二つの利用形態を想定する。まず，電力事業者が家庭に敷設する
dfltweb1.onamae.com – このドメインはお名前.comで取得されています。
このドメインは お名前.com から取得されました。 お名前.com は GMOインターネットグループ(株) が運営する国内シェアNo.1のドメイン登録サービスです。 ※表示価格は、全て税込です。 ※サービス品質維持のため、一時的に対象となる料金へ一定割合の「サービス維持調整費」を加算させていただきます。 ※1 「国内シェア」は、ICANN(インターネットのドメイン名などの資源を管理する非営利団体)の公表数値をもとに集計。gTLDが集計の対象。 日本のドメイン登録業者(レジストラ)（「ICANNがレジストラとして認定した企業」一覧（InterNIC提供）内に「Japan」の記載があるもの）を対象。 レジストラ「GMO Internet Group, Inc. d/b/a Onamae.com」のシェア値を集計。 2023年10月時点の調査。
“環境的”IT投資のススメ
2008年3月13日に開催された「ITproグリーンITフォーラム2008 Spring」。会場での取材を終えて引き揚げてきた若手記者がこう言った。「すごいですね～，グリーンITの会場は。金の匂いがぷんぷんしましたよ」。真意を量りかねて筆者が問い返すと，「IT投資の決裁権を持っていそうな年輩のビジネスマンがわんさかいたってことです」──。 なるほど，そういうことか。普段，この若手記者はWindows関連の新技術を中心に追いかけており，講演会や展示会で見かける来場者は比較的若い，開発現場の人が多いのだろう。それがこの日，グリーンITフォーラムの会場ではいつもと違った客層がひしめいていたものだから，冒頭のような印象を持ったわけだ。 2007年，グリーンITはベンダー主導で始まった。インテル，AMD，IBM，シスコ，日立，NEC，富士通といったITベンダーが，省電力プロセッサやサーバーなどの製品
【CES2008】無停止電源装置にも環境対応の波，APCが新製品
不意に訪れる停電に備えてバッテリーを充電し続ける電気喰い装置---。そんな印象のある無停止電源装置（UPS）にも，「環境対応」の波が押し寄せている。UPS大手の米APC（American Power Conversion）が「2008 International CES」で，バッテリー効率化とは違うアプローチで省エネを実現するUPSを出展した。 写真1が，省エネ対応のパソコン用UPS「Back-UPS ES 750」だ。この製品の特徴は，「パソコンが電源オフや休止モードになると，そのパソコンに関連するプリンタやスキャナといった周辺機器への電源供給を停止する」というもの。プリンタやスキャナの待機時電力消費を抑えることで，年20～50ドル程度の電気代を節約できるという。 使い方は簡単で，写真左上にある「Master」というコンセントにパソコンを，「Controlled by Master」と書
TV再編、「黒子技術」にカギ (時流超流)：NBonline(日経ビジネス オンライン)
東芝とシャープの提携と、松下電器産業、日立製作所、キヤノンの3社連合―。2007年末に雪崩を打ったように薄型テレビの大型提携が起き、再編の号砲が鳴った家電業界。その「再編の先」を占うイベントが2008年1月7日、米国で幕を開けた。ラスベガスで始まった世界最大級の家電展示会、国際コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES）だ。 「松下が150インチのプラズマテレビを発売する」「従来よりも、さらに薄いテレビが登場する」。こんな話題が飛び交うように、展示の主役は薄型テレビ。ただ、今回のCESでは、製品のサイズだけでなく、目に見えない性能の競争も激化する。環境問題に対する関心の高まりを背景に、低消費電力という「省エネ対応」が生き残りの条件として急浮上したからだ。 大画面TVが売れなくなる日 薄型テレビの大画面化を進めてきたメーカーが今、米国のサブプライムローン（信用力の低い個人向け住宅融資）
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ミサワホーム、「ゼロ・エネルギー住宅」次世代モデル試行棟が完成 - ニュース - nikkei BPnet