新型コロナ・症状の新たな特徴を解明｜感染症｜呼吸器_耳鼻咽喉_高齢者｜医療ニュース｜Medical Tribune© Adobe Stock ※画像はイメージです 北海道大学医学研究院呼吸器内科学教室の中久保祥氏らは、札幌市で新型コロナウイルス感染症（COVID-19） と診断されて療養判定システムに登録された15万人以上のデータを用い、オミクロン株の亜系統やワクチン接種歴などによる症状の新たな特徴を解析。ワクチン接種による症状の変化に加え、高齢者の症状の特徴と重症化リスクとの関連などをLancet Infect Dis（2023年6月30日オンライン版）に報告した。
2050年、「中国の人口が半減する」という衝撃事実（河合 雅司） @gendai_biz
日本で人口減少が叫ばれる一方、世界では14億人もの人口を抱える中国が大きく変貌し始めていることをご存知だろうか。2050年には人口が半減するとも言われているのだ。『世界100年カレンダー』著者の河合雅司氏が、中国の人口激減とその衝撃実態を描き出す――。 中国マーケットは魅力的か 2020年の国勢調査は、日本の総人口を1億2614万6099人だとした。国勢調査における人口減少は2回連続である。 国立社会保障・人口問題研究所の推計によれば、2040年までの20年間だけで1500万人以上も減る。その一方で出生数の減少スピードはコロナ禍の影響もあって加速しており、人口減少が下げ止まる気配は全くない。 このままではズルズルと国内マーケットは縮小していく。だからと言って、外国人をあてにするのも難しい。国勢調査によれば外国人人口は前回調査より43.6%増加し過去最高となったが、この5年間の増加数はわずか
“日本最大のMVNO”はKDDI？ 市場調査から見える実態
“日本最大のMVNO”はKDDI？ 市場調査から見える実態：MVNOの深イイ話（1/2 ページ） 日本では幾つかの調査会社が定期的にMVNOの市場調査を行っています。調査結果からは、どのMVNOのシェアが高いかが分かります。今回は、この調査から分かることを紹介します。 現在市場では数多くのMVNO（格安SIM）がしのぎを削っています。格安スマホは日本の携帯電話市場の中でどの程度のシェアを持っているのか、また、格安スマホの中でどの事業者のシェアが大きいのかは、皆さんの関心が高い事柄かと思います。 日本では幾つかの調査会社が定期的にMVNOの市場調査を行っており、その結果はITmedia Mobileでもたびたび記事になっています。これらの調査の中で有名なのは、MM総研が発表する「国内MVNO市場規模の推移」とMMD研究所が発表する「格安SIMサービスの利用動向調査」でしょう。どちらも格安スマ
生活者の80％、デジタルサイネージを「知らない」
大型スーパーマーケットなどで導入が進んでいるデジタルサイネージだが、生活者の8割近くがその言葉を知らないことが明らかになった。 デジタルサイネージ（電子看板）という言葉に対する生活者の認知度が20.7％であることが、矢野経済研究所の調査で明らかになった。イオングループの運営する大型スーパーマーケットなどがデジタルサイネージを活用した販売促進を展開するなど、徐々に導入事例が出始めているが、生活者にとってはなじみの薄い言葉になっていることが分かった。 調査によると、デジタルサイネージという言葉を知っている、もしくは聞いたことがあると答えた回答者は全体の20.7％にとどまった。「言葉を初めて聞いたので何も知識がない」と答えたのは79.3％で5分の4近くになった。2008年9月に実施した調査結果から認知度は3.5ポイント向上したものの、生活者にとってデジタルサイネージという言葉は浸透していない。
「iPodに補償金」9割が反対 MIAUの調査、「ネット先進ユーザーの意見」
MIAU（Movements for Internet Active Users：インターネット先進ユーザーの会）はこのほど、「ダビング10」と私的録音録画補償金に関するWebアンケート結果を発表した。9割以上が、携帯オーディオプレーヤーやHDDレコーダーに私的録音録画補償金を課すことに反対している、という結果だ。 5月18日から5月30日までMIAUのサイト上で調査し、5870人が回答した。男性が96.7％で、年齢別では20～30代が77.4％とサンプルに偏りがあり「インターネットの先進ユーザーの意見として公開する」としている。 携帯オーディオプレーヤーに補償金を課すことに反対しているユーザーは93％、HDDレコーダーに補償金を課すことに反対しているユーザーは94.1％だった。 携帯オーディオプレーヤーへの課金に反対する理由は「購入したCDやダウンロードした楽曲を聞いているから、権利者の
さらば！「豊かな国日本」 - ビジネススタイル - nikkei BPnet
さらば！「豊かな国日本」 （桐原 涼＝経営評論家） もはや豊かな国ではない もはや日本は豊かな国とは言えない。昨年末に内閣府が発表した「国民経済計算確報（2006年度）」によると、日本の1人当たりGDPはOECD加盟30カ国中18位となった。2000年度時点では世界3位にあった日本の1人当たりGDPは、以降毎年順位を下げ、今では下から数えたほうが早い位置にまで低下した。 「国民経済計算確報」のデータをもとに、世界における日本の豊かさの位置づけを整理してみよう。1人当たりGDPが5万ドルを超える最上位グループには、ルクセンブルクや、ノルウェイなどの北欧諸国が並ぶ。そして4万ドル前後の第2グループには、アメリカ・イギリス・カナダなど欧米の主要国が位置する。日本の位置づけはその下の第3グループである。 1人当たりGDPが3万ドル前後のこのグループには、日本のほかにイタリア・スペイン・ギ
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