二酸化炭素を「化学品」に変える脱炭素化技術「人工光合成」
日本は、気候変動問題に関する国際的な枠組み「パリ協定」（「今さら聞けない『パリ協定』～何が決まったのか？私たちは何をすべきか？～」 参照）を踏まえて、地球温暖化対策と経済成長を両立させながら、2050年までに80%の温室効果ガスの排出削減を目指すことという長期的目標を掲げています。 この高い目標を現実のものとするためには、CO2の排出削減に関する努力を継続することにとどまらず、石油や石炭など「化石燃料」への依存度を引き下げることなどによって、CO2を低減していく「脱炭素化」のための技術の開発が急がれます。そこで、植物がおこなう「光合成」を人の手で実施することで、CO2を低減しようという驚きの研究が進められています。今回は、脱炭素化に向けた技術のひとつ、「人工光合成」について解説します。 日本が誇る触媒技術を活用した「人工光合成」 さまざまな産業分野のうち、CO2を多く排出しているのはどの産
リーンスタートアップが時代遅れと言われる要因と８つの有効な市場 | Finch [フィンチ]
「リーンスタートアップは時代遅れ」そんなタイトルが様々なブログメディアで叫ばれている。 おそらくあなたは、「リーンスタートアップは本当に今の時代に通用しないのか？」という不安や疑問を解消するために、この記事を読みに来たのだろう。 この記事では、新規事業に関するリーンスタートアップが本当に時代遅れなのかを論ずる。 話は古いが高度成長期まで遡れば、カラーテレビやカセットオーディオ、全自動洗濯機など、多くの企業の新規事業は新規商品の開発・販売であり、大量生産と大量消費を前提として大規模なものだった。その当時は「日本初」や「業界最軽量」といった分かりやすい新規性のアピール自体ができれば新規事業は成長していった。 しかし今は、消費者のニーズは多様化し、それに合わせて製品やサービスのラインナップが細分化されていったことで、市場に多くの製品・サービスがあふれかえり、企業における新規事業の成功確率は非常に
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システム更新の見積もりが億単位？ ならば自分たちの手で 信州ハムはどうやって9カ月で基幹システムを内製したのか (1/2) - ITmedia エンタープライズ
信州ハムもかつては、基幹システムの構築、保守を外部のIT専門企業に任せていたが、20年以上運用してきたシステムが老朽化したため、新規システムの見積もりを依頼したところ、出てきたのは「億単位の提案」だったという。持続的成長に向けた投資も検討しなければならない中、「これではとうてい手が出ない」――。やむにやまれぬ状況で対応策を探す中、ある展示会で目にしたのが「FileMaker」のプラットフォーム上でカスタムAppを構築する方法だった。 当時、情報収集に当たっていた信州ハムサービス 取締役開発本部長の土屋光弘氏は「2014年のFileMakerカンファレンスで実際に食品メーカーで活用している例があることを耳にして、『これならできそうだ』という感触をつかみました」と振り返る。 土屋氏と一緒にカスタムAppの開発に当たったのが、信州ハムの生産管理部 生産管理課で係長を務める織部航氏だ。デザイン思考
Javaはなぜ変わらなくてはならなかったのか。JavaOne改め「Oracle CodeOne」の基調講演で語られた理由。Oracle CodeOne 2018
Javaはなぜ変わらなくてはならなかったのか。JavaOne改め「Oracle CodeOne」の基調講演で語られた理由。Oracle CodeOne 2018 米オラクルがOracle OpenWorld 2018と同時開催していたイベント「Oracle CodeOne 2018」は、昨年までJavaOneとして開催されていたイベントです。今年から「CodeOne」と名称が変わりました。 このイベントがJavaデベロッパーにとって最大のイベントであることに変わりはありません。初日の基調講演は「 The Future of Java Is Today」としてJavaの最新動向と今後が紹介されました。その内容をダイジェストで紹介しましょう。 Javaが迎えた変化の理由とは Javaと言えばこの人。米オラクルJava Platform Groupチーフアーキテクト Mark Reinhold氏
爆走中国EV、電池業界に起きている異変
7月26日の本コラム、「中国の新エネルギー車規制にどう対応すべきか？」では、中国の電池業界トップ2の中国寧徳時代新能源科技（CATL）およびBYDの勢いについて記述した。欧州においてリチウムイオン電池（LIB）の生産拠点を構えつつある韓国トップ3（LG化学、サムスンSDI、SKイノベーション）が、ポーランドおよびハンガリーを拠点として選択した。一方で、CATLはドイツのチューリンゲン州にLIB生産拠点を構築することで、ジャーマン3であるダイムラー、BMW、フォルクスワーゲン（VW）とのビジネスの距離感を一層縮める展開に出ている。このことは、韓国勢にとっても大きな脅威となることを述べた。 欧州の電動化シフトと共に、韓国勢および中国勢の電池各社が勢力を増強させているのは紛れもない事実である。逆に見ると、欧州および米国での日本勢の電池各社の存在感がかなり薄らいだ格好になってきた。 電池業界のビジ
車載電池のグローバル市場揺さぶるCATL旋風
昨年秋に開催されたフランクフルトモーターショーには、メルケル首相が視察に訪れた（写真＝ロイター/アフロ） 欧州のCO2規制が強化される中（2019年時点ではCO2の排出量が95g/kmと規制され、それが段階的に厳しくなる）、加えてディーゼルの規制強化により、EVシフトが着実に進んでいる。特にドイツのダイムラー、BMW、そしてフォルクスワーゲン（VW）のいわゆるジャーマン3が率先してEVシフトに積極的な投資を進めている。各社はそれぞれ、2025年を目途に、プラグインハイブリッド車（PHV）と電気自動車（EV）の合計で生産台数の25％程度を占めることを目標としている。 ドイツ政府のトップ外交 しかし、ドイツの憂鬱は自国内に電池産業がないことであり、この件に関してはメルケル首相も嘆いていた。ただ嘆いているだけでは何も進まず、首相はトップ外交を精力的に進めているのも事実である。 そのトップ外交の一
国産量子コンピュータの逆転シナリオ、それでも残る課題
組み合わせ最適化問題を高速に解ける量子コンピュータの分野で、世界初の商用化に成功したカナダのディーウェーブ・システムズ。その背中を大手ITベンダーや研究機関などの日本の4グループが独自技術で追い始めた。 4陣営のうち独自の量子技術で競うのがNEC、そして国の「革新的研究開発推進プログラム（ImPACT）」に採択されたNTTなどによる研究グループである。富士通と日立製作所の2社は、それぞれ既存の半導体回路を使った最適化問題の加速演算チップを開発し、量子計算に対抗する方法を取る。 第2回は、組み合わせ最適化問題を解く量子コンピュータを開発する2陣営が描く逆転のシナリオと課題に迫る。 各社の量子コンピュータの性能を比べるうえで最も重要な指標が、搭載する量子ビット数と、量子ビット同士の結合状態だ。 ディーウェーブとNEC、ImPACT採択チームで比較すると、3陣営が開発するマシンの量子ビット数はほ
「わずか数秒」で充電可能な電池が開発される
スマートフォンなどのバッテリーを充電するとき、フル充電まで何時間もかかってしまうものですが、数秒でフル充電可能にする電池ををコーネル大学のウルリッヒ・ウィーズナー教授の研究チームが開発しました。 Block copolymer derived 3-D interpenetrating multifunctional gyroidal nanohybrids for electrical energy storage - Energy & Environmental Science (RSC Publishing) http://pubs.rsc.org/en/Content/ArticleLanding/2018/EE/C7EE03571C The radical nanobattery that could charge your phone in five SECONDS | Dail
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