「5G」をプライベートネットワークとして利用する「ローカル5G」。移動体通信を自営のネットワークとして利用できることは、企業ネットワークにどのような可能性をもたらすのだろうか。無線LANのようなネットワークとの違いや、5Gの技術的な特性を基に考察する。
「ローカル5G」を解剖する
「5G」をプライベートネットワークとして利用する「ローカル5G」。移動体通信を自営のネットワークとして利用できることは、企業ネットワークにどのような可能性をもたらすのだろうか。無線LANのようなネットワークとの違いや、5Gの技術的な特性を基に考察する。
第5世代（5G）移動通信システムへの移行と課題
第5世代（5G）移動通信システムのロードマップ 電子情報技術産業協会（JEITA）が発行した「2019年度版 実装技術ロードマップ」に関する完成報告会（2019年6月4日に東京で開催）と同ロードマップの概要をシリーズでご報告している。今回はその第22回である。 本シリーズの第15回から、ロードマップ本体の第2章第5節に当たる「新技術・新材料・新市場」の概要を紹介している。「2.5 新技術・新材料・新市場」には、「2.5.1 サーマルマネジメント（熱管理）」と「2.5.2 マイクロLED」、それから「2.5.3 5G移動通信システム」の3つ項目がある。前々回から、「2.5.3 5G移動通信システム」の概要と、第2章第2節第1項の「2.2.1 情報通信概要」の中で5G移動通信システムに関する部分を紹介している。今回は、「2.5.3 5G移動通信システム」の概要をご説明する。
Bluetooth 5 通信距離「従来比4倍」の仕組み
Bluetooth 5の特長について解説するシリーズの第2回。今回は、Bluetooth 4.2に比べて4倍という通信距離を実現できる仕組みについて解説します。 ⇒「Bluetooth 5 高速通信の仕組み」はこちらから IoT時代の到来 米Goldman Sachs（ゴールドマン・サックス）が発表した論文によると、1990年代において、インターネットに接続していたデバイスの数はおおよそ10億個ありました。2000年代に入ると、スマートフォンの時代を迎え、この数は20億に跳ね上がります。米ABI Researchは、2021年までにはインターネットに接続するデバイスは480億個に達すると予想しています。それはまさに「IoT（モノのインターネット）の時代」と呼ぶにふさわしい状況だといえるでしょう。480億個のデバイスのうち、Bluetoothデバイスが占める割合は全体の30％と予測されていま
距離とリンク速度
Wi-Fi 6のAP2台を同じ机の上に置いたとき、両者間のリンク速度が極端に低下する現象が確認された。機器の間隔を空けると、その現象は解消される。距離が近すぎると、リンク速度が低下することがあるようだ。親機と子機の距離と通信速度の関係について見てみよう。 距離を変えてリンク速度を確認 リンク速度とは、ネットワーク機器同士が情報を交換して決める最大通信速度だ。無線LANでは、機器の処理能力や電波状況によって変わる。 理論値なので、スループットとは異なるが、リンク速度が速いほど快適に通信できる可能性が高くなる。逆に遅いと通信状態が不安定になる危険性が高まる。 2台のWi-Fi 6対応APを使って、一方を親機、もう一方を子機として実験を実施した（図8）。利用したエイスースジャパンの機器は、仕様上の最大通信速度は4804Mビット/秒である。電波の条件が良いほど、リンク速度はこの数値に近づくはずだ。
ソフトバンクと村田製作所、ソフトバンクのIoTプラットフォームに対応した世界最小クラスの通信モジュールを共同開発 | 企業・IR | ソフトバンク
ソフトバンク株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員 兼 CEO：宮内 謙、以下「ソフトバンク」）と株式会社村田製作所（本社：京都府長岡京市、代表取締役会長 兼 社長：村田 恒夫、以下「村田製作所」）は、ソフトバンクのIoTプラットフォーム※1に対応した世界最小クラス※2のLPWA（Low Power Wide Area）」の通信モジュール「Type 1WG-SB」（NB-IoT／Cat. M1対応）と「Type 1SS-SB」（NB-IoT対応）の2モデル（以下「本製品」）を共同開発し、2019年9月以降に発売します。 発売に先立ち、ソフトバンクとして最大規模の法人向けイベント「SoftBank World 2019」（2019年7月18～19日開催）で、本製品をご紹介します。 [注] ※1
いまさら聞けないeSIM入門
セルラー通信の進化や利用シーンの拡大に応じてさまざまなSIMが登場している。本稿では、SIMの中でも、最近話題となっている「eSIM」について、その概要や利点だけでなく、実際に製品に組み込むために必要な知識を紹介する。 私たちが普段利用している「モバイルデータ通信」呼ばれるセルラー通信には、高速、大容量という特徴の他に「どこでもつながる」という利便性があります。これまでは、主に人向けの通信として携帯電話機、そしてスマートフォンを中心に発展してきたセルラー通信ですが、筆者が所属するソラコムのSORACOM Airに代表される“IoT向けのセルラー通信”の登場と、そしてもともと持っていた利便性が融合したモノとインターネットが一体化した新世代の製品でも活用されるようになりました。 ソースネクストのAI翻訳機「ポケトーク」は、モバイルデータ通信モジュールとともにeSIMを内蔵している。通信を意識す
5GはHuawei抜きで何とかするしかない 座談会【前編】
終息の糸口が見えない米中貿易戦争。IHSマークイットジャパンのアナリスト5人が、米中貿易戦争がエレクトロニクス／半導体業界にもたらす影響について緊急座談会を行った。座談会前編では、5G（第5世代移動通信）とCMOSイメージセンサーを取り上げる。 2018年から始まった米中間の貿易戦争は、激化の一途をたどっている。特に今回の貿易戦争は、Huaweiが狙い撃ちにされ、特定の中国半導体メーカーへの製品出荷を禁じ、PCやスマートフォンなどが対象に入った追加関税第4弾の検討が発表されるなど、エレクトロニクス／半導体業界に多大な影響を及ぼす“ハイテク戦争”となっている。 終息の糸口すら見えない米中貿易戦争は今後、特に日本、米国、中国のエレクトロニクス業界にどのような影響を与える可能性があるのか。市場調査会社のIHSマークイットのアナリスト5人とともに、2019年5月31日、緊急座談会を行った。 座談会
「OPC UA」とは何か
スマート工場化や産業用IoTなどの流れの中で大きな注目を集めるようになった通信規格が「OPC UA」です。「OPC UA」はなぜ、産業用IoTに最適な通信規格だとされているのでしょうか。本連載では「OPC UA」の最新技術動向についてお伝えする。第1回である今回は、あらためて「OPC UA」の概要と位置付けを紹介する。 スマートマニュファクチャリングを実現するためのIIoT（産業用IoT）やM2Mを構成するコンポーネントに「OPC UAに対応」というような表現が使われることが多くなりました。「OPC UAなので簡単に接続できる」や「OPC UAを使って通信しているのでセキュリティは大丈夫」などです。2019年4月に開催された世界最大の産業見本市であるハノーバーメッセではどのブースもOPC UAに対応していることが当たり前になっていました。しかし我が国ではまだOPC UAの認知は低く、理解し
ソラコムのIoT回線サービスが100万契約突破、eSIM投入を契機に急加速
ソラコムは、IoT向けデータ通信サービス「SORACOM Air for セルラー」の回線契約数が100万を超えたと発表した。2015年9月末にNTTドコモのMVNOとしてサービスを開始してから、約3年半での達成となる。 ソラコムは2019年6月19日、IoT（モノのインターネット）向けデータ通信サービス「SORACOM Air for セルラー」の回線契約数が100万を超えたと発表した。2015年9月末にNTTドコモのMVNO（仮想移動体通信事業者）としてサービスを開始してから、約3年半での達成となる。 同社の携帯電話通信を用いるIoT向けデータ通信サービスは、当初のNTTドコモ回線を用いる国内向けプランから、KDDI回線を用いるプランやグローバル対応のプランなどサービス拡充を続けてきた。現在、通信サービスとしては6種類、クラウド上でのデータの転送や処理をはじめとするサービスは13種類を
人体通信で医療IoT、加速する医療機器のモバイル化――MEDTEC Japan 2019レポート
UBMジャパンが主催する「MEDTEC Japan」は、医療機器の設計・製造に関するアジア最大級の展示会だ。「MEDTEC Japan 2019」（2019年3月18日～3月20日、東京ビッグサイト）では、国内外の523社／団体が出展。事務局の発表によると、開催期間中は延べ2万5407人が足を運んだ。本稿は、同展示会のレポートとして、医療エレクトロニクス関連の展示を中心に紹介する。 医療IoTの課題を解決する無線規格「SmartBAN」 IoT（モノのインターネット）の普及により、医療分野でも多種多様なセンサーが無線で通信することが増えている。しかし、複数センサーを使用している場合、センサー同士が干渉することもあり、医療現場において生体データをセンシングする場合は有線によるデータ取得が一般的だった。 そうした課題を解決する無線規格が、人体に近い範囲（約2m）で通信を行うために開発されたネッ
Intelが5Gモデム事業から撤退へ、収益性見いだせず
Intelはプレスリリースで、「4Gモデム製品ラインの現行顧客へのコミットメントは継続するが、2020年に発売を予定したものも含め、5Gモデムをスマートフォン分野で発売する予定はない」とコメントしている。 IntelのCEOを務めるBob Swan氏は、リリースで「5Gとネットワークのクラウド化というビジネス機会には、大変興奮しているが、同事業における収益性について明確な道筋を見いだせなかった」と述べている。「5Gが、Intelの戦略において優先的な分野であることは変わりなく、われわれのチームは、ワイヤレス関連製品およびIP（Intellectual Property）について貴重なポートフォリオを開発済みだ。当社は、5G分野におけるさまざまなデータ中心のプラットフォームやデバイスを含め、これまで生み出してきた技術を生かすための選択肢を検討している」（同氏） Intelは、2019年第1四
欧米製から“自前”へ、通信チップにも進出し始めた中国
欧米製から“自前”へ、通信チップにも進出し始めた中国：製品分解で探るアジアの新トレンド（37）（1/3 ページ） 以前は主に欧米製のチップが採用されていた、Wi-FiやBluetoothなどの通信チップ。最近は、優れた通信チップを設計、製造する中国メーカーも増えている。 中国にはEspressif Systems（以下、Espressif）という、多くの製品で使われるWi-Fiチップを手掛けるメーカーがある。本連載でもいくつか同社のWi-Fiチップの採用事例を紹介した。例えば中国のお掃除ロボット（2019年2月）、IoTエッジコンピュータである「M5Stack」（2018年11月）、ルネサス エレクトロニクスのコンピュータボード「GR-LYCHEE」（同月）だ。これは、採用事例のほんの一部である。 EspressifのWi-Fiマイコンは多くの製品に組み込まれている。Wi-Fi通信チップは
“Huawei外し”で揺れる欧州の通信業界
既に設置されているHuaweiの通信機器を取り外すのは困難を伴う。同社の製品を最初から避けることはもちろん、取り外す必要があるのかは不明だ。では、通信事業者は何をすべきなのだろうか。 Huawei機器の使用、決断を迫られる国と企業 既に設置されているHuaweiの通信機器を取り外すのは困難を伴う。同社の製品を最初から避けることはもちろん、取り外す必要があるのかは不明だ。では、通信事業者は何をすべきなのだろうか。 中国の通信機器メーカーであるHuaweiの苦難と5G（第5世代移動通信）ネットワークのグローバル展開について考えると、「Be careful what you wish for：決断は（予想外の展開を招く場合もあるため）慎重にすべし」というフレーズが思い浮かぶ。公正なモバイルネットワーク事業者であるためにも、この言葉を胸に刻む必要がある。 国や企業は、Huaweiの機器を引き続き使
百花繚乱のLPWAネットワーク、製造業は使いこなせるのか
百花繚乱のLPWAネットワーク、製造業は使いこなせるのか：MONOist 2019年展望（1/2 ページ） IoTをつなげるのに最適な、低消費電力かつ広域で利用できるLPWAネットワーク。無線局免許が必要なライセンス系、不要なアンライセンス系を含めて多くのサービスがあり、百花繚乱の様相を呈している。このLPWAネットワークを、製造業は使いこなせるのだろうか。 IoT（モノのインターネット）という枠組みは、モノがインターネットにつながることによって初めて実現できる。ということは、モノをインターネットにつなげるための通信技術が必須になる。もちろん、人よりもはるかに多くの数が存在するモノを有線の通信技術でつなげることは難しいので、おのずと無線通信技術が求められることになる。 しかし、PCやスマートフォンなどで広く利用されるようになった携帯電話通信やWi-Fiは、多くの場合で処理能力や電力供給に制
終焉迎えるISDNのデータ通信、代替策は十分か？
出典：ITpro 2017年 4月 27日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 固定電話のIP網への移行に伴い、NTTはISDNを使うデータ通信サービス「INSネット」の「ディジタル通信モード」も終了する。同サービスは帯域保証型で光回線が敷設されていない地域でも使えるといった特徴を持つ。小売店のPOS（販売情報管理システム）やラジオ局の音声伝送など幅広く使われてきた。契約数は2016年3月末時点で約256万回線に及ぶ。サービス終了は企業にとってどんな影響があり、NTTはどう対応しようとしているのか。NTT東日本のビジネス開発本部第一部門ネットワークサービス担当の山内健雅担当課長（中央）、同じくネットワークサービス担当の関慎一担当課長（右）、経営企画部中期経営戦略推進室の畠山尚久主査（左）に聞いた。 INSネットのディジタル通信モードの終了時期を当初計画から2
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