イーロン・マスク氏、ラーメン二郎は「非常に美味しかった」
米Tesla Motors（テスラモーターズ）のCEOであるイーロン・マスク氏は、9月8日に開催されたスポーツ電気自動車（EV）「モデルS」の納車記念式典で、この前日に訪れたラーメン店「ラーメン二郎」について感想を求められ、「非常に美味しかった」と笑顔で答えた。 マスク氏は、9月7日に自身のTwitterに「Noodles in Shinjuku」というコメントとともに、ラーメン二郎 歌舞伎町店の写真をアップロード。同店は、尋常ではないボリュームや、背脂たっぷりの濃厚スープ、“呪文”のような注文などが有名で、「ジロリアン」と称される熱狂的なファンも多い。そのため、ネット上では「なぜ、イーロン・マスクが二郎に！？」と、ちょっとした話題となっていた。 報道陣からラーメン二郎の感想を聞かれたマスク氏は、「特に狙っていたわけではなく、友だちと歩いていて『ここがどうも美味しそうだ』ということで入った
｢工場畜産」の爆発的拡大が生む百害
工場式の畜産は、農業の産業化に不可欠な原動力だ。その容赦なき拡大は、気候変動、森林破壊、生物多様性の喪失、人権侵害などを引き起こすが、大本の原因は、安価な食肉を求める先進諸国の不健全な需要による。 20世紀には、欧州と米国が1人当たり年平均60～90キログラムの食肉を消費した。これはヒトの必要栄養量をはるかに超えている。一方で、新興諸国とりわけBRICS（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ）で中流階級が急増し、食肉と乳製品に対する需要も拡大している。 そこで世界中のアグリビジネス（農業関連企業）は、年間食肉生産高を現在の3億トンから2050年に4億8000万トンに拡大しようとしている。そうなれば、価値連鎖（飼料供給→食肉生産→加工→小売り）のほとんどすべての段階で、深刻な社会的問題や生態学的な圧力が生じる。 多量の温室効果ガス 工場式畜産は多量の温室効果ガスを排出する。さらに動物の
「ハッタリだけ中途社員」急増にご用心！
今、あらためて日本の人材市場で、流動化が進まないことが問題視されています。日本政府は成長分野へのシフトや、産業・技術の新陳代謝を進めるためには、新たな人材の流入が必要と宣言。既存産業で活躍する人材の移動を推進しようとしています。 人材の流動化において重要な役割を担うのは、当然のことながら中途採用市場（転職市場とも呼ばれます）。ここで、DODA（インテリジェンス社運営）の転職求人倍率レポートで、最近の求人数と転職希望者の推移をみてみましょう。 景気が回復し始めた時期には求人も少なかったのですが、徐々に増加。つれて求人数の増加に追随するように、転職希望者も増加。こうして求人と転職希望者の需給バランスが取れてきて、中途採用市場は活気づいてきました。景気と中途採用市場の動きには時間軸でズレがあるのです。 転職バブルで、”成功者”が増加？ さて、活性化してきた中途採用市場で転職活動をし、“成功者”と
気が向いたら海へ潜ろう！水上モバイルハウス「Floating House」
「海の上にお家を浮かべたら楽しいだろうな〜」という夢レベルの発想を実現にする水上ハウスです。 まるで船のように搬型ベースに設計されており、マリーナや桟橋なんかにもドッキング可能です。 こんな家に住んで気の向いたらシュノーケリングや釣りなんかをして、海と一体化する。 そんな優雅な一日を過ごしたいですね。（船酔いするのかな。。） こんな別荘が安くて誰にでも持てるような時代になれば嬉しいですね。 Via: decoist.com
日本軍の慰安所政策について
2004年9月18日、ソウル大学校ジェンダー研究所と社会史研究会共催のセミナーでおこなった報告の原稿に、2005年6月12日に「追記」を付加した。2012年1月12日に補注1と注49への追記を加えた 日本軍の慰安所政策について 永井 和 （京都大学文学研究科教授） この報告は、永井和「陸軍慰安所の創設と慰安婦募集に関する一考察」『二十世紀研究』創刊号、2000年をもとに、一部補足したものである。 はじめに 問題の所在 Ⅰ．警察資料について Ⅱ．陸軍慰安所の創設 Ⅲ．日本国内における慰安婦募集活動 1．和歌山の誘拐容疑事件 ２．北関東・南東北での募集活動 Ⅳ．地方警察の反応と内務省の対策 おわりに 補論：陸軍慰安所は酒保の附属施設 追記（2005年6月12日記） 注 はじめに はじめまして、永井和と申します。日本の京都大学で日本現代史を教えております。しばらくの間、おつきあいをよろしくお願い
「女の耐久度」チェックも！ 産経新聞の総帥が語っていた軍の慰安所作り - 本と雑誌のニュースサイト／リテラ
朝日新聞の慰安婦報道の失態で勢いづいている右派・保守陣営だが、中でも、一番大はしゃぎしているのが産経新聞だろう。産経は慰安婦が政治問題化した1990年初頭から、慰安婦の強制連行はなかったと否定し、河野談話や村山談話を批判、慰安婦を記述した教科書を糾弾するキャンペーンを展開してきた。 さらに同紙の社説にあたる「主張」や月刊オピニオン誌「正論」では、強制連行の否定だけでなく、慰安婦は「民間業者が行っていた商行為」で、「自ら志願した娼婦」。日本軍は従軍慰安婦に「性病予防対策などで関与していた」だけ、「公衆衛生面で関与していた」にすぎないという主張を繰り広げてきた。 そして今回、朝日が「吉田証言」の間違いを認めた事で、こうした自分たちの主張がすべて正しかったと勝ちどきをあげているのだ。 97年に結論が出ていた「吉田証言」の虚偽を朝日が今になって認めたというだけで、どうしてそういう結論になるのかさっ
Opinion | Inequality Is a Drag (Published 2014)
For more than three decades, almost everyone who matters in American politics has agreed that higher taxes on the rich and increased aid to the poor have hurt economic growth. Liberals have generally viewed this as a trade-off worth making, arguing that it’s worth accepting some price in the form of lower G.D.P. to help fellow citizens in need. Conservatives, on the other hand, have advocated tric
ポール・クルーグマン---社会の足を引っ張る格差 『現代ビジネスブレイブ グローバルマガジン』---「ニューヨークタイムズ・セレクション」より | The New York Times | 現代ビジネス [講談社]
平等と格差の間でのトレードオフはない 30年以上にわたり、米国の政治に関心をもつほとんどの人が、富裕層の税率の引き上げと貧困層への援助拡大は経済成長を阻害する、という考え方を支持してきた。 リベラル派は一般的に、貧困者への援助の代償を若干のGDPの低下という形で払うことが、ある意味ではトレードオフ（交換条件）だという見方をしてきた。一方、保守派は、富裕層の税率を引き下げ、貧困層への援助を削減し、上げ潮にすることで、すべての舟を浮上させることが最善の政策であると主張し、トリクルダウン経済理論（※）を提唱してきた。 しかし現在、新しい見解を裏付ける事実が次第に明らかになりつつある。つまり、こうした議論の前提はすべて誤りだという事実、そして、実際には平等と格差の間でのトレードオフはないという事実だ。 それはなぜなのか？――市場経済が機能するうえで、ある程度の格差が必要なのは事実だ。しかし米国の格
![ポール・クルーグマン---社会の足を引っ張る格差 『現代ビジネスブレイブ グローバルマガジン』---「ニューヨークタイムズ・セレクション」より | The New York Times | 現代ビジネス [講談社]](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/5ff4850fe17c17f9d5a7d5ff52089c541f6a36d0/height=288;version=1;width=512/http%3A%2F%2Fgendai.ismedia.jp%2Fmwimgs%2F4%2F1%2F-%2Fimg_410b14582103d6843f01295f46f70eac50904.jpg)
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'Gutter Oil' Sparks Food Fears Once Again in Greater China
A Short History of Human Rights