将来、水素エネルギーは工場にどうやって供給されることになるのか？
将来、水素エネルギーは工場にどうやって供給されることになるのか？：製造業×脱炭素 インタビュー（1/2 ページ） 将来、工場でも水素エネルギーを活用することになるかもしれない。その時、どのような課題が生じ得るのか。福島県浪江町で実証実験に取り組む日立製作所担当者に話を聞いた。 CO2を排出しない次世代のエネルギー源として、水素への注目が高まっている。特に、再生可能エネルギー由来の電力で製造された「グリーン水素」は、カーボンニュートラル実現の切り札にもなり得る。まだ調達や生産コストなど経済性の面で課題は残るが、より安価な水素製造や、工場などでの安定的利用を目指した取り組みが産業界でも始まっている。 ただし、実際に工場などで水素を利用するとなると、水素の製造方法や活用方法だけでなく、「いかに工場に水素エネルギーを届けるか」という供給方法の確立も重要になるはずだ。つまり「水素サプライチェーン」の
歯科口腔外科向け骨再生材料を製品化
東北大学は東洋紡と共同で、歯科口腔外科領域の骨欠損を対象とした骨再生誘導材を製品化した。商品名は「ボナーク」で、2019年秋から販売を開始する。 東北大学は2019年6月7日、東洋紡と共同で、歯科口腔外科領域の骨欠損を対象とした骨再生誘導材を製品化したと発表した。商品名は「ボナーク（Bonarc）」で、純国産医療機器として、同年秋から販売を開始する。 「オクタカルシウムフォスフェート・コラーゲン複合体（OCP/Collagen）」（商品名：ボナーク）は、同大学大学院歯学研究科 教授の高橋哲氏らの研究グループが研究開発した骨再生誘導材だ。同大学が日本ハムと骨再生を目的として共同開発したオクタカルシウムフォスフェート（OCP）と医療用コラーゲン（NMPコラーゲンPS）を組み合わせた複合材料となる。 スポンジ状のOCP/Collagenは、自分自身の骨を形成する細胞を賦活化させることで優れた骨再
ソーシャルメディアやクラウドファンディングを活用する
今回は、マイクロモノづくりにおけるソーシャルメディアやクラウドファンディングを使ったコミュニケーションや情報発信、効果について述べる。 ＞＞前回 2009年11月に私（宇都宮）と三木で立ち上げたenmonoは、今も2人で運営している。大きな資本があるわけでもないし、何らバックアップがあるわけでもない。何も持たない、ほとんど個人事業のような規模で、しかもそれまでにないようなビジネスをしようとしている会社が、どのようにして少ないリソースの中で、5年近くも継続してこられたのか。そこには、“無の運用”としてのITツール活用と社会の変化が大いに関係している。 今回は、われわれenmono自身の例も交えながら、ソーシャルメディアやクラウドファンディングを使ったコミュニケーションや情報発信、効果について述べていく。 ITツール活用 2009年ごろからTwitterやFacebook、Ustream、Yo
ベトナムは「チャイナプラスワン戦略」の選択肢なのか
巨大な市場や成長性を見込んで中国に進出したものの、中国特有のリスクに悩まされる日本企業。そこで、中国に軸足を残したまま、周辺諸国にも足を伸ばす「チャイナ・プラスワン戦略」が魅力的に見えてくる。では、どの国を選ぶのか。 2012年10月中旬、約1年ぶりにベトナム最大の都市、南部のホーチミン市を訪問しました。ベトナム南部の日系製造会社を対象としたセミナーで講演を行うためです。前回の訪問からたった1年しかたっていませんが、東南アジアの常として、ホーチミン市でも多くの変化が起きていました。 ブランドショップが急増する一方、無いものとは 夕方、タンソンニャット国際空港に着き、市内1区にあるホテルに向かうタクシーの中で最初に気付いたのは、ブランドショップの急増です。市内中心地では、高級ブランドからカジュアルブランドまで、外国資本のブランドショップ進出ブームが起きているようです。来店者は、外国からの観光
本当にITで農業を救えるのか!? コストイノベーションと地域視点で新たな営農スタイルを目指す「T-SAL」
本当にITで農業を救えるのか!? コストイノベーションと地域視点で新たな営農スタイルを目指す「T-SAL」：センサーネットワーク活用事例（1/4 ページ） 現役就農者の高齢化や後継者不足に伴う農家人口の減少、耕作放棄地の増加など、日本の農業が抱える課題に対し、IT/ICTで持続可能な農業を実現しようとする取り組みが各所で進みつつある。その1つが、東北のIT企業／農業法人や教育機関などが中心となり活動している「東北スマートアグリカルチャー研究会（T-SAL）」だ。大企業では実現できない地域連合ならではの取り組みとは？ IT/ICTが農業の衰退に歯止めをかける!? 現役就農者（農業従事者）の高齢化や後継者不足に伴う農家人口の減少、耕作放棄地の増加など、日本の農業は危機に直面している――。 就農者の平均年齢が66.1歳（2010年の数値：農林水産省調べ）と高齢化が進む中、“持続可能な農業”を実現
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パナソニックが自動車分野の売上高を2兆円へ、「デンソー、ボッシュに並ぶ」
