ジャニーズ事務所「メリー喜多川」タレント守るすさまじい執念！週刊現代記者をビビらせた啖呵――ほか5編
メリー喜多川（本名・藤島メリー泰子）が亡くなった。享年93。弟・ジャニー喜多川の死から約2年後だった。弟が美少年を発掘し、姉がその子たちをメディアに売り込みアイドルに仕立て上げていった。ジャニーズ事務所はその両輪を失ってしまった。 元少年隊の東山紀之は、メリーの「私はタレントを守るためなら、いくらでも悪人になります」という言葉を忘れないとメディアに語っている。私が週刊現代の現場にいた頃、ジャニー喜多川の「少年愛」を記事にしたことがあった。メリーを直撃した朝倉喬司記者から聞いた話だが、彼女は彼に、どうしてもそれを書くというのなら、私はここで服を脱いで、「襲われた」と警察に話すといったそうだ。百戦錬磨の朝倉も、「さすがにビビった」といっていた。そのメリーの凄まじい腹の括り方にメディアもひれ伏したのである。 だが、皮肉なことに、姉弟でつくり上げた「帝国」を崩壊させるきっかけをつくったのもメリーだ
小山田圭吾、『月刊カドカワ』でもいじめ自慢 「小学校人生全部をかけて復讐した（笑）」
雑誌『ロッキング・オン・ジャパン』『クイック・ジャパン』で、障害のある同級生へのいじめを告白していたミュージシャン・小山田圭吾氏（52）は、別の雑誌でもいじめた経験を語っていた。 小山田氏「反省することなく語っていたことは事実」 東京五輪開会式の楽曲担当を務める小山田氏をめぐり、過去の発言が国内外で波紋を広げている。 1994年1月発行の雑誌『ロッキング・オン・ジャパン』と、95年8月発行の『クイック・ジャパン』で、障害のある同級生らにいじめをしていたと語っていたことが発覚したためだ。 小山田氏は2021年7月16日にツイッターで「過去の雑誌インタビューにおきまして、学生時代のクラスメイトおよび近隣学校の障がいを持つ方々に対する心ない発言や行為を、当時、反省することなく語っていたことは事実であり、非難されることは当然であると真摯に受け止めております」と非を認め、被害者に直接謝罪する意向を示
麻生財務相「10万円給付、貯金に回った」発言に怒り殺到！ 「あんたからもらったカネじゃない」「政治家辞めて！」
「10万円給付、その分だけ個人の貯金に回っただけだった」――。麻生太郎副総理兼財務相（80）が2020年10月24日、新型コロナ禍対策の国民1人一律10万円の特別定額給付金をめぐり、こう発言したことがネット上で激しい怒りを買っている。 主要メディアの報道とネットの声を拾うと――。 「先の不安が山のようにあるから貯金に回さざるを得ない」 主要メディアの報道を総合すると、麻生太郎氏が発言したのは10月24日、福岡市で開いた自身の政治資金パーティーでの講演だった。こう発言した。 「（個人の）現金がなくなって大変だということで、この夏、1人10万円給付というのがコロナ対策の一環としてなされた。（給付金の効果として）当然、貯金は減ると思ったらとんでもない。その分だけ貯金は増えました」 「お金に困っている方の数は少ない。ゼロじゃありませんよ。困っておられる方もいらっしゃいますから。しかし、現実問題とし
ハンコに続く「FAX廃止」に戦々恐々の現場 役所、教育、国会...なぜ今も使っているの？それぞれの「事情」
「ハンコの次はFAXをやめたい」と、河野太郎・行政改革担当相が行政手続きのペーパーレス化・オンライン化の一環として意欲を示した「FAX廃止」。新型コロナ禍では、保健所でPCR検査結果の情報共有にFAXが使われていたことが記憶に新しい。ほかにも、行政や政治など様々な現場でFAXは通信手段として根付いている。何がオンライン化のハードルなのか？ 「行政手続き上の押印廃止について各省ほぼ出揃いました。銀行印が必要なものや法律で押印が定められているものなど、検討対象が若干ありますが、大半は廃止できそうです」 官僚、「調整が大変、抵抗も激しそう...」 2020年9月30日、自身のツイッターでそう投稿した河野氏。9月24日のデジタル庁創設に向けた会議で「ハンコをすぐにでも無くしたい」と表明してから1週間。匿名が条件で取材に応じた厚生労働省のある課長級幹部は河野氏のツイートを読み、「スピード感ありますね
「職務放棄」の安倍首相に海外メディアがキツイ一発！ ドヤ顔で自慢した「日本モデル」は何だったの？（井津川倫子）
「新型コロナウイルスは夏に弱い」「夏は感染力が弱まる」――。 そう専門家の方々が「太鼓判」を押していたはずの真夏になっても、新型コロナウイルスの威力は収まる気配がありません。それどころか全国で感染が急速に拡大して、1日あたりの最多記録を更新する勢いです。 そんななか、安倍晋三首相の存在感が「消えた！」と、海外でも話題になっています。「わずか１か月半でコロナをほぼ収束」させて「日本モデルの力を示した」とドヤ顔で会見したのが5月25日。複数のメディアが「安倍首相は『AWOL』だ！」と報じていますが、果たして、「AWOL」とは、どんな意味なのでしょうか。 日本では「４ない」、海外では「AWOL」のダメっぷり 新型コロナウイルスの「感染第2波」が全国に広がるなか、国のリーダーであるはずの安倍晋三首相は「表舞台」から姿を消し、「臨時国会を開かない」「閉会中審査に出ない」「記者会見しない」の「3ない」
納豆ご飯「生涯無料パス」没収された3人が語る顛末と、運営会社社長の言い分 #令和納豆 1万円CFめぐるトラブルを記者が追った: J-CAST ニュース【全文表示】
納豆ご飯「生涯無料パス」没収された3人が語る顛末と、運営会社社長の言い分 1万円CFめぐるトラブルを記者が追った クラウドファンディング（CF）で納豆ご飯専門店「令和納豆」に1万円を支援して受け取ったリターンが「生涯無料パスポート」をうたっているにもかかわらず一方的に没収された、という口コミがインターネット上で拡散している騒動で、同店は2020年6月1日、没収した事実を認めたうえで、利用規約に基づいた正当な処置だったとする声明を発表した。この口コミを書いた人物以外にも没収した例はあるとし、その原因となった行為を例示している。 だが、実際に同パスを没収された複数の元所有者はJ-CASTニュースの取材に、例示されたような行為は「していません」と即答する。没収の理由として店側から言われたのは「無料パス対象セットしか注文していないから」「アンケートへの回答が不誠実だったから」といったもの。一体どの
納豆ご飯セット「生涯無料」が呼んだ悲劇 店と客の間に、いったい何があったのか
クラウドファンディングのお返しとして納豆ご飯専門店が配布した定食の「生涯無料パスポート」が、店舗利用時に一方的に没収されたとする口コミがインターネット上で拡散している。 説明を求める声があがったことを受け、店舗側は2020年5月23日、ツイッター上で釈明。無料パスについて「今までと変わらず通常通りご利用いただくことが可能です」というが、問題の口コミの内容については「事実確認は引き続き行っておりますので、順次ご報告させていただきます」としており、29日昼までに詳細は明かされていない。 1万円の支援で600円のメニューが「生涯無料」 納豆ご飯専門店「令和納豆」は納豆バイオテックベンチャー「納豆」（本社・水戸市）が2019年7月に水戸市でオープン。全国各地の納豆とさまざまなトッピングを楽しめるユニークな飲食店だ。 同社は開店前の19年4月、クラウドファンディング（CF）サイト「FAAVO（ファー
「バッハ会長、東京五輪は中止」報道で浮き彫り！ 始まった？ 安倍首相vs IOCの「責任のなすり合い」（井津川倫子）
新型コロナウイルスの影響で2021年に延期された東京オリンピック・パラリンピックについて、国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長が、「21年の開催が無理な場合は中止とする」との見通しを示したと報じられています。 海外でも注目を集めるこのニュース。日本では「とうとうバッハ会長が中止を言及！」と波紋を広げていますが、じつはバッハ会長は「中止は日本側の見解」との姿勢を強調。あわてて大会組織委員会の武藤敏郎事務総長が「火消し」に回りましたが、逆に海外メディアから反撃が......。 何だか、東京五輪の行方をめぐって「責任のなすり合い」が始まったようです。 バッハ会長「安倍首相が『最後のオプション』発言」を強調！ IOCのバッハ会長は、英国公共放送・BBCの単独インタビューに応じ、新型コロナウイルスの感染拡大が収束せず、2021年に東京五輪の開催ができない場合は、大会の中止もやむをえ
黒川氏「進退」、産経だけ朝刊で伝えず 同じ「当事者」朝日と比べると
東京高検の黒川弘務検事長（63）が、緊急事態宣言が出ている2020年5月1日と13日夜に賭けマージャンをしていたと週刊文春が5月20日に報じたことを受け、辞任や更迭が不可避な情勢となった。 今回の事案で異例なのが、マージャンの相手が産経新聞の記者2人と、朝日新聞の元記者の社員だったという点だ。黒川氏の辞任の見通しを各紙が5月21日の紙面で大きく伝える中で、唯一それをしなかったのが、産経新聞だった。 朝日「極めて不適切な行為でおわび」、産経「社内規定にのっとって適切に対処」 文春報道によると、賭けマージャンが行われたのは産経新聞のA記者の自宅。そこに産経のB記者と、朝日新聞の元検察担当記者で、今は経営企画室に所属する社員のC氏が合流したという。マージャン後、黒川氏は産経が用意したハイヤーで帰宅したという。 文春では、賭けマージャンは「『3密』そのもの」で、国家公務員が記者と賭けマージャンして
安倍首相「法務省から人事案」 波紋発言の詳細と、繰り広げられる場外戦と
安倍晋三首相が東京高検の黒川弘務検事長の定年延長に関して行った発言に注目が集まっている。共同通信が「『法務省が提案』首相発言が物議（以下略）」の見出しで報じる一方、共同記事に対して産経新聞出版の一部ツイッターアカウントが違和感を示すなどしている。 首相の言及は、ジャーナリストの櫻井よしこ氏のインターネット番組でのやりとりの中であった。記事配信の数日前に公開されたもので、安倍首相は、法務省が人事案を持ってきて、それを「我々が承認をする」と述べていた。 共同「無関係強調に疑問の声」 共同通信（ウェブ版）は2020年5月19日、「『法務省が提案』首相発言が物議 定年延長、無関係強調に疑問の声」の記事を配信した。「検察庁法改正案に反対する前川喜平・元文部科学事務次官」と、国民民主党の小沢一郎衆院議員の2人のコメントが紹介され、前川氏は「（略）首相の言っていることは形式論」と、小沢氏は「総理は何事で
世界に広がる麻生大臣の「問題」発言！ 「呪われている」のはオリンピックなの？ それとも......（井津川倫子）
「東京五輪・パラリンピックは『呪われたオリンピック」――。麻生太郎財務大臣の、この発言が瞬く間に世界中に広がっています。 麻生大臣といえば、これまでも数々の「問題発言」で物議を醸してきましたが、今回ばかりは「世界を股にかけて」超ド級のインパクトを与えてしまいました。 一方、IOC（国際オリンピック委員会）や日本政府の「予定どおりの開催」に固執するスタンスには、著名アスリートからも「選手を危険にさらすな」「空気を読めよ！」といった非難が高まっていて......。何だか本当に「cursed」（呪われた）ムードが漂ってきました。 麻生発言は日本政府の努力をぶち壊した？ 麻生太郎財務大臣は、新型コロナウイルスの感染拡大で東京五輪・パラリンピックの延期や中止の懸念が高まっていることに関連して「呪われたオリンピック」と発言しました。まずは、この麻生大臣の発言が英語ではどう訳されたのかを見てみましょう。
岡田晴恵教授が涙で訴え！「感染研の先生方は自分の実績より人命を優先してください」PCR検査拒否の真相はここだった
岡田晴恵教授が涙で訴え！「感染研の先生方は自分の実績より人命を優先してください」PCR検査拒否の真相はここだった 新型コロナウイルス問題の解説のため、ここのところ連日「モーニングショー」に出演している国立感染症研究所ウイルス部元研究員の岡田晴恵・白鴎大教授はきょう27日（2020年2月）に重大な告発をした。感染を判断するPCR検査の体制が十分ではなく、現場の医師からSOSが上がっていることについて、「国立感染症研究所のOBがデータを独占したがっていることが背景にある」と暴露したのだ。 岡田教授は思いつめた様子でこう話した。「（PCRが公的医療保険の適用対象になるからといって）クリニックから直接（民間のPCR検査を依頼できるかどうか）ということはまだわかりません。ちょっと待ってくれと、中枢の先生方が言われたからです。 私はうがった見方をして、オリンピックのために汚染国のイメージをつけたくない
「70歳定年」の閣議決定にネット民が総スカン 「若手のやる気をそぐ」「何歳まで働かせるつもりだ！」
政府は2020年2月4日、企業に対し、従業員の70歳までの就業確保に努めるよう求める高年齢者雇用安定法などの改正案を閣議決定した。 少子高齢化が進むなか、働く意欲と能力がある高齢者の労働参加を促し、社会保障の支え手になってもらうことを狙っている。今の通常国会で成立すれば2021年4月から施行される。 あくまで企業側の「努力義務」だが、ネット上では、 「正直、お年寄りが増えるのは職場の大迷惑」 「若手や中堅層のポストが減って、やる気をそぐ」 「いったい我々を何歳まで働かせるつもりだ！」 などと、当のお年寄りも含めて総スカン状態だ。 「姑息なやり方で年金不足分の収奪を考えたな」 改正・高年齢者雇用安定法などの閣議決定については、年金不足などのツケを高齢者自身に負わせるものだといった激しい政府批判の意見が非常に多かった。 「政府もいよいよ姑息なやり方で年金不足分の収奪を考えたな。大昔、『年齢55
「僕の44年間はなんだった！」号泣する長男に「ゴミを片付けないとな」元農水次官がかけるべき言葉は何だったのか
44歳の長男を刺殺したとして、殺人罪に問われた元農林水産事務次官の熊沢英昭被告（76）の裁判員裁判の判決公判で16日（2019年12月）、東京地裁は熊沢被告に懲役6年を言い渡した。 裁判では、殺害された英一郎さんが中学生のころから壮絶な家庭内暴力を繰り返していたこと、被告の妻が息子の暴力が原因で29年前からうつ病を患っていたこと、被告の長女が5年前に自殺していたことなど、崩壊した家族の状況が明らかになった。 「長男は3歳児に戻って泣いていた」と専門家 英一郎さんは事件の1週間前、一人暮らしの自宅から実家に帰ってきた。その翌日、リビングで母親を前に「お父さんはいいよね。東大を出てなんでも自由になって。（僕の）44年はなんだったんだ」と言い、床に突っ伏して号泣した。その直後、リビングに入ってきた被告が「（一人暮らしの家の）ゴミを片付けないとな」と話しかけた。 すると、英一郎さんは「お前らエリー
まだ余り知られていないが･･･ 歯周病治療に画期的な薬が登場
歯周病をより早く、確実に治療できる薬が日本で開発され、一部の歯科医に大きな反響を呼んでいる。2017年11月から保険適用になったが、薬価が高いことや処方するメリットがないとして、多くの歯科医は無関心なのが現実だ。藤野健正さん (医療法人社団きょうどう理事長) は「治るのを早める薬なので、歯科医にも患者さんにも知ってもらいたい」と、機会あるごとに訴えている。 濃度を変えて歯科用薬に この薬は歯周組織再生剤「リグロス」 (一般名「トラフェルミン」、科研製薬) 。主成分は線維芽細胞増殖因子と呼ばれるたんぱくで、骨や筋肉、脂肪細胞などの増殖や分化を促進、強力な血管新生作用があり、歯槽骨、歯根膜などの歯周組織を再生させる。遺伝子組換え技術で製造されている。科研製薬は2001年から床ずれや皮膚かいよう薬として販売してきたが、濃度を変えて歯科用薬にするのに成功した。 東京、千葉に 3つの診療所を持つきょ
元SMAPの「テレビ復帰実現させて」 日本財団会長が要望「謙虚に事実を認めるべき」
公正取引委員会がジャニーズ事務所に注意をしたとの報道を受け、日本財団の笹川陽平会長が2019年7月23日、ブログで「早急に（元SMAPの）3人のテレビ復帰を実現させてほしい」と要請した。 元SMAPの元メンバーである稲垣吾郎さん、草なぎ剛さん、香取慎吾さんは、SMAP時代の2015年から日本財団パラリンピックサポートセンタースペシャルサポーターを務める。 「まことに不可解、どうにも納得できない」 笹川会長はブログで、元SMAPの3人が日本財団パラリンピックサポートセンタースペシャルサポーターに就任し、「パラサポや筆者が会長を務める日本財団には、彼らのファンからたくさんの激励の手紙が寄せられている。3人の活躍なくして『パラリンピック』の認知度が今ほど上がることはなかったと筆者は思う」と感謝をつづる。 しかし、「まことに不可解、どうにも納得できないことが起きた。絶大な国民的人気を誇っているはず
迷惑客は「神様じゃなく犯罪者」 サービス業労組がオモシロ啓発動画公開
「カスハラ」という言葉をご存じだろうか。「カスタマー（顧客）ハラスメント」の略称で、暴言や土下座の強要など、客からの悪質クレームや迷惑行為をいう。サービス業で働く人は7割以上が、「カスハラ」の被害を受けているという調査もある。 悪質クレームの中には、犯罪行為に当たるものもある。そこで、断固たる姿勢を示すため、サービス業の労働組合が多く加盟するUAゼンセンは2019年6月末、「悪質クレーム対策★『悪質クレームを、許さない』by UAゼンセン」 という動画を制作、YouTubeで公開した。 「お会計は3年以下の懲役、または50万円以下の罰金」 とあるスーパー。「ガーン！」とカウンターを叩く音が店内に鳴り響く。 「いったい、どうなってんだ、この店は！」 中年の男がいきなりレジ係の女性を怒鳴りつける。 「まずは土下座だろうが。ふざけんな！ 10万出せ、ネットに書くぞ！」 恐怖ですくみ上る女性店員。
レジ袋「削減」の動き急速に進むが... 実はプラスチックごみ全体の「2％」
これまで小売店が客に無料で配ってきたプラスチック製のレジ袋を削減する動きが急速に広がってきている。 既にスーパーでは有料化が進んでいるが、最近ではコンビニエンスストア各社も削減や代替品の活用に乗り出しつつある。カジュアル衣料品店「ユニクロ」などを展開するファーストリテイリングも9月から紙製の袋に順次切り替え、2020年から有料化すると発表した。 小売業界で相次ぐ「無料」ストップ ユニクロは国内店舗では年内にもレジ袋を撤廃し、海外でも商品パッケージのプラスチック削減に取り組む方針だ。この9月以降はレジ袋削減のためエコバッグの順次、販売にも乗り出すという。 大手流通業のイオンは現在、総合スーパーの「イオン」など全国のグループ企業約1700店舗でレジ袋の無料配布をやめているが、2020年2月までにコンビニの「ミニストップ」やドラッグストアの「ウエルシア」なども含め、計約2500店舗に広げる。ミニ
全文表示 | 関西人の「知らんけど」は許せる？ 心理学者に「多用する理由」を聞いてみた : J-CASTニュース
「知らんけど」――。関西出身者が会話の語尾に使うこの言葉をめぐり、インターネット上でちょっとした議論となっている。 関西とゆかりの無い人から、否定的な意見が寄せられたためだ。 「バカにされてるみたいで、不愉快です」 Q&Aサイト「発言小町」で2018年11月28日、「知らんけど」の使用に疑問を呈す投稿があった。 投稿者は、真面目に話を聞いていたにもかかわらず、最後に「知らんけど」を添える人がいると指摘。「自信がないとか聞きかじりで不正確かもしれない情報なら、最初に断り入れませんか？」と不快感をにじませている。 投稿には12月6日現在で115件の返信があり、賛否両論だ。賛同者からは、 「わかる！（主人が）『あの辺りは治安が悪い』と私に言ってくる。その後に、『知らんけど』と。『なら、言うな！』と突っ込みたくなりますよ」 「会話の最後に頻繁に『知らんけど』とだけつけられると、なんかバカにされてる
水原希子、ヌード撮影「強要」を告白 資生堂が事実関係を調査も...「分かりませんでした」 : J-CASTニュース
複数の男性が周囲にいる状況で、上半身裸での写真撮影を強要された――。モデルの水原希子さん（27）のこんな訴えをめぐって、インターネット上で関連が疑われている広告がある。 資生堂が2013年元旦に展開した新聞広告だ。水原さんの投稿と撮影時期、内容が一致しているなどとして、ネット上に「これ資生堂かな？」といった疑いの声が相次いでいるのだ。 水原さん「モデルは物じゃない」 水原さんは18年4月9日、インスタグラムの「ストーリー」機能で、アラーキーこと写真家の荒木経惟氏（77）の言動を告発したモデルのKaoRiさんのブログに言及した。 2001年から16年まで荒木氏の「ミューズ」として撮影モデルを務めたKaoRiさんはブログで、外部の人間がいる前でヌードを強要されたことや、無報酬の仕事が多数あったことなどを明らかにしていた。 こうしたKaoRiさんの告発に対し、水原さんは「長い間どれ程苦しかったか
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