ササニシキはなぜ消えたのか？ 米離れの時代でも味をめぐる品種競争は激化 | JBpress (ジェイビープレス)
炊きたての白く輝くごはんを口にするときこそ、日本人が幸せを感じる瞬間だ。店頭には多種類の米が並ぶが、「コシヒカリ」や「ひとめぼれ」などのブランドにこだわる人も多い。どのような違いがあるのだろうか。 今年の新米は価格安 新米の季節がやってきた。米穀店やスーパーの店頭に掲げられた「新米入荷」の張り紙に心躍らす人もいることだろう。今年は、西日本の天候不順にもかかわらず、出来高は上々。価格は近年にない低水準で、どの銘柄も安くなると予想されている。 だが、価格安の理由は、単なる今年の出来高の良さからくるのではない。日本人の米の消費が年々減り続けているのだ。2011年の震災後の米価高騰が消費の低迷にさらに追い打ちをかけた。一方、2013年は豊作だったおかげで2014年は米の供給が過剰気味だとJAなどは分析している。 白米を主食に味噌汁や漬物を組み合わせた日本人の食生活は、古くから続いていると思っている
Lettuce See the Future: Japanese Farmer Builds High-Tech Indoor Veggie Factory - GE Reports
Lettuce See the Future: Japanese Farmer Builds High-Tech Indoor Veggie Factory Humans have spent the last 10,000 years mastering agriculture. But a freak summer storm or bad drought can still mar many a well-planted harvest. Not anymore, says Japanese plant physiologist Shigeharu Shimamura, who has moved industrial-scale farming under the roof. Working in Miyagi Prefecture in eastern Japan, which
農業用の電力を地産地消、自然エネルギーと電気自動車でスマートアグリの時代へ
宮城県の岩沼市にある農地で、電気自動車を使った「スマートアグリ」の試みが始まった。農地に設置した太陽光発電システムからの電力を充電ステーションに蓄えて電気自動車に供給、さらに農機具やハウス栽培用の電力にも利用する。化石燃料に頼らない新しいスタイルの農業を目指す。 この取り組みは農林水産省が推進する「農村地域における未利用エネルギー利活用実証研究」として実施するもので、東日本大震災の被災地になった宮城県の岩沼市が対象地域に選ばれた。農村で得られる自然エネルギーから電力を地産地消する仕組みを構築することが狙いだ。 岩沼市内にある農地の空き地に小規模の太陽光発電システムのほか、リチウムイオン電池と急速充電器で構成する充電ステーションを設置した（図1）。この実証研究のために、三菱自動車工業が軽トラック型の電気自動車を近隣の農家に貸し出す。
河北新報 東北のニュース／スギ林の土壌セシウム濃度上昇 葉落ち浸透 影響長期化も
スギ林の土壌セシウム濃度上昇 葉落ち浸透 影響長期化も 東京電力福島第１原発事故により放射性物質に汚染された宮城県のスギ林で、落ち葉層と土壌の放射性セシウム濃度が時間の経過とともにいずれも上昇していることが１５日、県の調査で分かった。葉が落ちてセシウムが土壌に浸透したとみられる。土壌を広く取り除くのは難しく、林業や林産物栽培への影響が長引く恐れがある。 調査は同県丸森町、石巻市で実施。丸森町で２０１２年６月に採取した１０検体では、落ち葉層の平均セシウム濃度が１キログラム当たり２万６６８４ベクレル、地下０～１０センチの土の層は７２１ベクレル。１３年６月は、それぞれ４万２７５９ベクレル、３２２５ベクレルに上昇した。落ち葉層は廃棄物処理の安全基準（１キログラム当たり８０００ベクレル）を超える。 石巻市の落ち葉層は１３年６月に３６１１ベクレルとなり前年の１．５倍、土層は２．５倍の６２０ベクレル
被災地をエネルギー100％自給都市に、松島から気仙沼まで広がる再生計画
東日本大震災で最も大きな被害を受けた宮城県内で、復興に向けた力強い取り組みが地域ごとに進んでいる。重要なテーマのひとつが、再生可能エネルギーによる自立した街づくりだ。主なものだけでも9つの市町村でスマートシティを構築する計画が始まっている（図1）。それぞれ地域の特性を生かして、太陽光やバイオマスを取り入れた環境重視型の新しい産業で復興を図る狙いがある。 代表的な例が東松島市だ。人口4万人の太平洋に面した小さな市は大震災による津波で3分の1以上が浸水し、1000人を超える市民の命を失ってしまった。震災直後には電力をはじめエネルギーの供給が断たれた。復興にあたっては自立分散型のエネルギー供給体制の構築を進めながら、同時に地域の活性化を実現する。 東松島市が2013年2月に策定したビジョンでは、地域内のエネルギー消費量を実質的にゼロにする「ネット・ゼロ・エネルギー・シティ」を掲げた。10年後の2
木質バイオマス発電で復興を促進、林業と金融機関が協調する気仙沼市
宮城県の気仙沼市が地域を挙げて木質バイオマス発電プロジェクトを推進している。林業の従事者が森林の間伐材を燃料として提供する一方、地元の金融機関が発電設備の導入に対して融資を決めた。12月から800kWの規模で発電を開始して、売電収入を地域通貨で流通させる計画だ。 気仙沼市では1年前の2012年4月から、環境省が被災地を対象に再生可能エネルギーの活用を支援する「緑の分権改革」の復興モデル事業に取り組んできた。このプロジェクトでユニークな点は、地域限定で流通する通貨を使ってバイオマス発電用の木材を収集する点にある。 林業では森林に密集する木々を間引いて生育を促す「間伐」が欠かせない。この間伐材を林業の従事者から集めてバイオマス発電に利用する。気仙沼市では間伐材の買取制度を設けて、その対価の半分を地域通貨の「reneria（リネリア）」で支払う仕組みを作った（図1）。地域内だけで使える通貨によっ
宮城 仮設住宅へ入居希望相次ぐ NHKニュース
東日本大震災からまもなく２年になりますが、宮城県内の自治体では、今になって仮設住宅への入居を希望する人が相次ぎ、２８０世帯程度が入居を待っていることが分かりました。 背景には、被災した住宅の解体を迫られた人が、再建までの住居を求めているなどの事情があるとみられています。 ＮＨＫが仮設住宅を建設した宮城県内の１５の市と町に取材したところ、今年度になって、分かっているだけで７６３世帯が、新たにプレハブ造りの仮設住宅に入居し、現在も２８０世帯程度が入居を待っていることが分かりました。 入居待ちの世帯数を自治体ごとに見ますと、▽石巻市が１２６世帯と最も多く、次いで▽女川町が６７世帯、▽気仙沼市が６２世帯、▽東松島市が１８世帯などとなっています。 入居希望者は特に去年の年末に相次いでいて、背景には、住宅を公費で解体する制度の申請期限を去年１２月までとした自治体が多かったため、解体の申請をした人が、住
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