エアコンは人命救い、地球を燃やす恐れ－対策間に合うか人口最多の国
インドの夏は昔から暑かった。いよいよ、その暑さは人間の生存の限界を試す域に近づいている。 世界で最も人口の多いインドではここ数週間、全国的に気温が上昇。中部でのイベントで十数人が死亡し、数千人が熱射病の症状で病院に押し寄せた。何百もの学校が休校となり、気温はまだ上がり続けている。 少なくとも短期的には、最も即効性のある解決策がありがたいことに手の届く価格で存在する。インドや中国、インドネシア、フィリピンなど所得と気温の両方が上昇している市場ではエアコン需要が急増。ある試算では、2020年代末までに全世界でエアコンが10億台増える見込みで、市場は40年より前にほぼ倍増が予想されている。 エアコンは公共衛生と経済活動という尺度で見れば良いものだが、気候問題にはマイナスであることは疑いがない。エアコンに使われる最も環境負荷の大きい冷媒を段階的に削減する世界的な合意により、最も必要とする多くの人々
国連｢古いエアコンをどうにかしないと人類は自分自身を蒸し焼きすることになるよ｣
国連｢古いエアコンをどうにかしないと人類は自分自身を蒸し焼きすることになるよ｣2020.08.08 21:0064,192 Dharna Noor - Earther Gizmodo US ［原文］ （ Kenji P. Miyajima ） 内容の寒さは温暖化を帳消しにできそうなのに……。 国連の新しい報告書によると、｢エネルギー効率が高くて気候に優しいエアコン｣に切り替えれば、今後40年間で最大4,600億トンの温室効果ガスを世界全体で節約できるそうです。これは、2018年に世界が排出した温室効果ガスの約8倍に相当するのだとか。つまりエアコンを進化させれば40年間で8年分の温室効果ガスを削減できると。 Institute for Governance and Sustainable Developmentで冷却効率プログラムのマネージャーを務めるガブリエル・ドレイファス氏は、電話会見で
すべての工場は空調を付けるべきである | タイム・コンサルタントの日誌から
前にも書いたような気がするが、冷房が苦手である。20代の終わりころ、南国で冷房病にかかった。以来、冷たい人工の風にあたり続けると、次第に首肩の筋が緊張し、頭痛がする体質になってしまった。電車は、だから弱冷房の車両を探して乗る。職場でも、なるべく冷房の風があたらない席をありがたがる。 この数日間、台湾で休暇を過ごした。街は活気にあふれ、見どころも多く、食事も美味しい。とても良い所だと思ったが、一点、どこでも冷房がきついのには閉口した。盛夏は過ぎたとはいえ、日中の気温が34℃にもなるこの時季、むろん冷房なしで客を迎えるなどありえない。 それは分かるのだが、蒸し暑い陽当たりを汗だくになって歩いた後、冷房の効いた建物や乗り物に入ると、汗が急冷されて、体温のフィードバックコントロール系が混乱していくのを実感する。防護のために上着を持っているが、そんな物では追いつかない近代技術の暴力である。一日出歩く
「エアコンはつけっぱなしが得」はホント? - ダイキンが検証実験
ダイキン工業は8月12日、「ダイキン空気のお悩み調査隊」として「エアコンをつけっぱなしにするのとこまめに入り切りするのでは、どちらが安くなるの?」をテーマに行った検証結果を発表した。 「つけっぱなしの方が安いと思う」は7割 夏場のエアコン利用に関して7月21日～24 日、20代～60代男女100 名を対象にインターネットでアンケートを行ったところ、67.0％が「つけっぱなしの方が電気代が安いと思う」と回答。しかし、実際にエアコンをつけっぱなしにして外出している人は53.0％にとどまった。 同社では、ほぼ同じ条件のマンションの2部屋(8月の猛暑日、大阪の築10年南向きマンション)を使って検証実験を行った。 日中の30分外出ではつけっぱなしに軍配 9時～23時のあいだ、つけっぱなしにしたエアコンと、30分間隔で運転オン・オフを繰り返したエアコンの消費電力量を比較したところ、日中9時～18時は、
「節電は面倒」半数近くに 震災５年で意識薄れる | NHKニュース
東日本大震災のあと個人の節電意識がどう変化したのか把握するため大手調査機関が行った調査で、「節電は面倒だ」と考える人の割合が全体の半数近くまで増えていることが分かりました。調査機関は、震災から５年が経過し節電の意識が薄れつつあると指摘しています。 この中で、「節電は面倒だ」と答えた人の割合は、震災の３か月後には３３％だったのに対して、震災２年後は３６％、去年１０月には１３ポイント増えて４６％に上っています。 中でも「エアコンの使用を控える」と答えた人の割合は、震災直後８０％に上ったの対し、去年は５７％と震災前の水準に戻るなど、節電の意識が年々後退する傾向が見られています。 政府は、地球温暖化対策の側面から２０３０年に家庭からの温室効果ガスの排出をおよそ４０％削減する目標を掲げていますが、節電意識を定着させる難しさが浮き彫りとなりました。 みずほ情報総研は「震災から５年が経過し、電力不足で節
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