ニュートリノでも「対称性の破れ」か…高エネ研 : 科学・ＩＴ : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
２００８年にノーベル物理学賞を受賞した小林誠、益川敏英両博士が理論的に解明した素粒子の現象が、別の素粒子ニュートリノでも起きている兆候を見つけたと、高エネルギー加速器研究機構（茨城県つくば市）などが７日、米国の国際会議で発表する。 この現象がニュートリノでも確認できれば、宇宙の成り立ちの謎を解明する有力な手がかりになる。ただ確証には至らず、研究チームは数年かけ、さらにデータを蓄積するという。 宇宙が誕生した頃、宇宙には「物質」と「反物質」が同数あったとされるが、現在の宇宙で反物質はほとんど消えている。理由の一つとして、小林・益川両博士は物質と反物質の性質の違い（ＣＰ対称性の破れ）があることを素粒子クォークで提唱した。実験で証明されたが、ニュートリノでは未解明となっている。 研究チームは今回、ニュートリノと反ニュートリノが飛行中に種類が変化する現象を利用し、変化する割合に差が出るかを実験した
“行方不明”のデブリを宇宙線で透視 福島第１原発 - 産経ニュース
国際廃炉研究開発機構（ＩＲＩＤ）などは９日、東京電力福島第１原発事故で溶け落ちた燃料（デブリ）を調べるため、宇宙から地球に降り注ぐ宇宙線から生じる「ミュー粒子」を使った実証試験に乗り出した。デブリはこれまでどこにあるかすら分からず、強い放射線を出すため廃炉の最大の難関となっていた。数カ月でデブリの位置や量が把握できるという。 ミュー粒子は建物や山も通り抜けるほど透過力が強いが、核燃料に含まれるウランなど密度の高い物質にぶつかると、物質に吸収されたり、進路が変わったりする性質がある。この性質を使い、壊れた原子炉建屋の周囲で一定期間、観測すれば、レントゲンのようにおおまかにデブリの形状が分かる。 高エネルギー加速器研究機構（ＫＥＫ）が９日、１号機の原子炉建屋付近で、測定機器の準備作業を始めた。観測は今月中旬から始まり、結果は３月末までに公表する。 高エネ研はすでに平成２４～２５年、東海第２原発
宇宙線で原発内可視化に成功 福島廃炉へ活用期待 筑波大などの研究チーム - MSN産経ニュース
高エネルギー加速器研究機構や筑波大などの研究チームは２３日、地球に降り注ぎ物質を透過する能力が高い宇宙線の性質を利用、原発の使用済み核燃料プールに保管されている燃料などの様子を外部から可視化することに成功したと発表した。東京電力福島第１原発事故では１～３号機で原子炉内の状態は分かっていない。廃炉に向け、溶けた燃料がどのように散らばっているかを把握するのに役立つと期待される。 チームの角野秀一首都大学東京准教授は「（宇宙線の）計測装置は比較的簡単に設置できる。東電の協力が得られれば使う準備はできている」としている。 チームは宇宙線が大気と反応して生じる素粒子「ミュー粒子」が質量の大きい核燃料に当たると吸収されたり進行方向が変わったりする点に着目。日本原子力発電東海第２原発（茨城県東海村）の原子炉建屋周辺に計測装置を設置、建屋を通過してくるミュー粒子を観測。その結果、核燃料が原子炉脇のプールに
T2K実験、電子型ニュートリノ出現現象の存在を明らかに！
平成25年7月19日 T2K実験国際共同研究グループ 高エネルギー加速器研究機構 東京大学宇宙線研究所 J-PARCセンター T2K実験(東海-神岡間長基線ニュートリノ振動実験)国際共同研究グループは、7月19日午後2時(日本時間では同日午後9時)ストックホルムで開催中の欧州物理学会において、ミュー型ニュートリノが飛行中に電子型ニュートリノへ変化する「電子型ニュートリノ出現現象」が存在することを示す決定的な測定結果が得られたことを発表します。これまで、同研究グループは2011年6月にこの現象の兆候をとらえたことを発表しています。今回、2013年4月までに得られた、総計で従来の約4.5倍のデータを用いた解析から、得られた測定結果が背景事象の統計的な揺らぎで起こる確率は1兆分の1以下しかないことが明らかとなり、「電子型ニュートリノ出現現象」が確実に起こっていることが世界で初めて示されました。
茨城県＞J-PARCハドロン実験施設における放射性物質の漏えいについて
環境への影響 本事象は、管理区域外へ気体状の放射性物質が漏えいし、隣接する核燃料サイクル工学研究所の敷地内モニタリングポストにおいて、空間線量に一時的な増加が認められたもので、通常値に比べてわずかな増加（＊）であり、一般公衆への影響はないと考えられます。 なお、県の設置するモニタリングステーション（環境放射線常時監視測定局）は通常の変動内であることを確認しています。 （＊）通常値70から130ナノグレイ（1時間当たり)で安定的に推移しているところ、23日夕方に10ナノグレイ(1時間当たり)程度の一時的な上昇が確認されました。 県の動き 5月24日（金曜日）21時40分 原子力機構からの通報 5月25日（土曜日） 2時00分 県が原子力機構とともに県庁にて記者会見 〃 13時00分 県が関係市町村とともにハドロン実験施設に立入調査 5月27日（月曜日）14時00分 文部科
実験施設の被ばく 計３０人に NHKニュース
茨城県東海村にある日本原子力研究開発機構の実験施設で、装置が誤作動して研究者が被ばくした事故で、新たに２４人が被ばくしていたことが分かりました。この結果、事故で被ばくした人は３０人になりましたが、残る６人については、検査が終わっておらず、被ばくした人はさらに増える可能性があります。
J-PARCハドロン実験施設における事故について(機構長報告1)
5月23日、高エネルギー加速器研究機構(KEK)が日本原子力研究開発機構(JAEA)と共同で運営している大強度陽子加速器施設J-PARCのハドロン実験施設において、ビーム取り出し装置の誤作動により、ビームが想定を超えた短時間に集中して照射されました。その結果、標的の金が高温となり、その一部が蒸発した可能性があります。直後、生成された放射性物質がハドロン実験施設内に漏えいし、同施設内で作業中であった研究者等が内部被曝を受けました。 また、建物外壁の排風ファン稼働という措置により、この放射性物質がビームライン装置から建屋周辺に漏えいし、建屋周辺に設置している管理区域境界のエリアモニタで放射線量の若干の上昇が確認されました。原子力科学研究所周辺に設置されているモニタリングポストについては、通常の変動範囲内でした。また、核燃料サイクル工学研究所のモニタリングポスト(1箇所)及びモニタリングステーシ
早野龍五 （@hayano） 先生によるJ-PARC ハドロン実験施設トラブルの解説（ジュネーブより）
5月25日、茨城県東海村のJ－PARCの原子核素粒子実験施設で、放射性物質が施設の外に漏れ、研究者4人が被曝したというニュースを受けて、早野先生が遠くジュネーブから解説して下さいました。 日本国内のニュースでは、（いまのところ）何が起こっているのかよくわかりませんが、早野先生のツイートで事故発生の状況がわかります。
実験施設で放射性物質漏れ 研究者４人が被曝 東海村 その3
●朝日新聞デジタル 2013年05月25日12時06分 日本原子力研究開発機構は２５日未明、茨城県東海村の東海村で、放射性物質が施設の外に漏れる事故が起きたと発表した。少なくとも施設にいた男性研究者４人が内部被曝（ひばく）し、このうち被曝量の最大は１・６ミリシーベルトだった。現在、モニタリングポストの値に変化はなく、放射能漏れは止まっている。原子力機構が事故を国に通報したのは約１日半後だった。 放射能漏れがあったのは、大型加速器の実験施設「Ｊ―ＰＡＲＣ」にあるハドロン実験施設。原子力機構によると、施設内で陽子ビームを金にあてて素粒子を発生させる実験の最中だった。 続きを読む
実験施設で放射性物質漏れ 研究者４人が被曝 東海村 その2
●朝日新聞デジタル 2013年05月25日12時06分 日本原子力研究開発機構は２５日未明、茨城県東海村の東海村で、放射性物質が施設の外に漏れる事故が起きたと発表した。少なくとも施設にいた男性研究者４人が内部被曝（ひばく）し、このうち被曝量の最大は１・６ミリシーベルトだった。現在、モニタリングポストの値に変化はなく、放射能漏れは止まっている。原子力機構が事故を国に通報したのは約１日半後だった。 放射能漏れがあったのは、大型加速器の実験施設「Ｊ―ＰＡＲＣ」にあるハドロン実験施設。原子力機構によると、施設内で陽子ビームを金にあてて素粒子を発生させる実験の最中だった。 続きを読む
実験施設で放射性物質漏れ 研究者４人が被曝 東海村 その1
●朝日新聞デジタル 2013年05月25日12時06分 日本原子力研究開発機構は２５日未明、茨城県東海村の東海村で、放射性物質が施設の外に漏れる事故が起きたと発表した。少なくとも施設にいた男性研究者４人が内部被曝（ひばく）し、このうち被曝量の最大は１・６ミリシーベルトだった。現在、モニタリングポストの値に変化はなく、放射能漏れは止まっている。原子力機構が事故を国に通報したのは約１日半後だった。 放射能漏れがあったのは、大型加速器の実験施設「Ｊ―ＰＡＲＣ」にあるハドロン実験施設。原子力機構によると、施設内で陽子ビームを金にあてて素粒子を発生させる実験の最中だった。 続きを読む
東京新聞:東海村事故 換気扇回し実験継続:社会(TOKYO Web)
放射性物質漏れが起きた実験装置。右下の赤いコーン付近で２人が被ばくした＝２５日午後、茨城県東海村のＪ－ＰＡＲＣで（清水祐樹撮影） 茨城県東海村の日本原子力研究開発機構（原子力機構）の敷地内にある加速器実験施設「Ｊ－ＰＡＲＣ」の放射性物質漏れ事故で、事故当初、実験装置の異常を検知して安全装置が働き、警報音が鳴ったにもかかわらず、担当者が警報をリセットして実験を続けていたことが二十五日、分かった。 新たに二十三歳と四十五歳の男性二人の被ばくが確認され、事故当時、施設に出入りしていた五十五人のうち被ばくしたのは実験装置の付近で準備をしていた二十二～四十五歳の男性六人となった。被ばく線量は一・六～〇・六ミリシーベルトだった。ほかに二十四人が被ばくした可能性があり、機構が精密測定を進めている。十四人は被ばくしていないと判明、十一人はまだ検査を受けていない。茨城県は二十五日、原因や経緯を確認するため
宇宙はなぜ3次元 超ひも理論で解明、高エネ研など - 日本経済新聞
高エネルギー加速器研究機構などの研究グループは、究極の物理理論と期待される「超弦（超ひも）理論」で、3次元空間の宇宙が誕生する過程をスーパーコンピューターのシミュレーションで解明した。同理論は空間が9次元と予測しており、我々のいる宇宙がなぜ3次元なのかが40年近く大きな謎だった。静岡大学、大阪大学との共同研究成果で、1月4日に米物理学会の専門誌フィジカル・レビュー・レターズ（電子版）に掲載され
福島第一原発事故直後の福島県中通りにおける放射性物質の飛散状況はどのようなものだったか
福島第一原発事故による福島県中通りの放射性物質の汚染が問題となっています。この地域への放射性物質の飛来及び沈着はどのようなものであったのか？当時の状況を理解することは今後の対策に重要です。福島第一原発事故直後の平成23年3月15，16，17日，4月8日に，福島県災害対策本部の要請を受けて高エネルギー加速器研究機構と理化学研究所の合同チームが行った広域放射性物質の調査結果から，その様子が明らかになりました。本調査は線量測定と放射性核種の判別ができる最新鋭のLaBr3シンチレーションガンマ線検出器を使って，(1)短時間で広範囲を移動でき，(2)場所の特定が容易で，(3)測定環境がほぼ同じにできる，高速道路上を中心に行われました。ここではその概要をわかりやすく説明します。
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独立行政法人日本原子力研究開発機構から人形峠環境技術センター製錬転換施設（使用施設）における非管理区域への放射性物質の漏えいについて報告を受けました｜事故・トラブル情報｜
アジアの若手研究者向け超伝導・低温技術スクールが開かれました | KEK