現代戦略論 高橋 杉雄(著/文) - 並木書房
紹介 TVやネットで見ない日はない、気鋭の軍事評論家。防衛研究所防衛政策研究室長 高橋杉雄 描き下ろし！ 2022年2月のロシアによるウクライナ侵攻によって、冷戦後の協調的な国際環境は消滅し、大国間の競 争が復活した。 「現状変更」を図る中国に対して、日本の大戦略は「現状維持」であり、この戦略目的の非対称性に日本の勝機がある。 ネットアセスメント分析 とシナリオプランニングの手法を用いて導き出された「統合海洋縦深防衛戦略」を初めて明かす! 目次 はじめに １ 第１章 戦略はなぜ必要か？ 17 戦略とは何か？ 18 戦略は目的・方法・手段の組み合わせ／戦略の複層構造／戦略とは「優先順位の 芸術」である 戦略論の中の安全保障戦略 27 経営戦略と安全保障戦略／安全保障における大戦略の必要性／ロシア・ウクライ ナ戦争に見られる現代安全保障戦略の特徴 戦略立案プロセスの重要性 39 戦略文書の限界
新たなミサイル軍拡競争と日本の防衛 森本 敏(著/文 | 編集) - 並木書房
森本 敏 （著/文 | 編集） 防衛大学校卒業後、防衛省を経て１９７９（昭和54）年外務省入省。在米日本国大使館一等書記官、情報調査局安全保障政策室長など安全保障の実務を担当。初代防衛大臣補佐官、第11代防衛大臣（民間人初）、防衛大臣政策参与を歴任。２０１６（平成28）年より拓殖大学総長を務める。主な著書に『どうする⁉ どうなる⁉「北朝鮮」問題』（共著、海竜社、２０１８年）、『国家の危機管理』（共著、海竜社、２０１７年）、『防衛装備庁―防衛産業とその将来』（共著、海竜社、２０１６年）など。 高橋 杉雄 （著/文 | 編集） 防衛研究所防衛政策研究室長。１９７７年早稲田大学大学院政治学研究科修士課程修了。２００６年ジョージワシントン大学大学院修士課程修了。１９９７年より防衛研究所。防衛省防衛政策局防衛政策課戦略企画室兼務などを経て、２０２０年より現職。核抑止論、日本の防衛政策を中心に研究。主
核兵器禁止条約は日本を守れるか 佐野 利男(著) - 信山社出版
紹介 ◆出口戦略としての軍縮―軍縮の現場を知り尽くした外交官の視点から語られる、信頼の醸成と現実的な措置を積み上げる漸進的アプローチとは◆ 軍縮の現場を知り尽くした外交官の視点から、出口戦略としての軍縮を探る。信頼の醸成と現実的な措置を積み上げる「漸進的アプローチ」を擁護。核危機の今こそ必読の書。 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ★推薦の辞：佐々江賢一郎氏 「本書は、核兵器禁止派、核抑止力低減反対派或いは中間派のいずれの立場の人々にとっても、互いの立場を理解し、今一度その妥当性を検証してみる良い材料を提供している。」 目次 『核兵器禁止条約は日本を守れるか』 佐野利男（原子力委員会委員） 著 【目 次】 はしがき 第一章 核兵器禁止条約と核抑止 はじめに １ 核兵器禁止条約とは何か (1) 核兵器禁止条約成立への経緯／(2) 禁止条約交渉の特色 ２ 核兵器禁止条約の問題点 (
正しい核戦略とは何か ブラッド・ロバーツ著 村野 将監訳・解説
ウクライナ戦争でロシアは「核の恫喝」を行い、北朝鮮は今も核開発を続けている。日本でも核共有の議論が高まった。今こそ核戦略のリアルな議論が必要だ。米国は中露や各地域の核問題にどう対峙したのか？ 核の傘を保証するには何が必要なのか？ 第一人者が冷徹に評価していく。最近の展開をカバーした新章と、監訳者解説つき。 【原著】Brad Robert, The Case for U.S. Nuclear Weapons in the 21st Century（Stanford University Press, 2015） 正誤表（PDF） ◎けいそうビブリオフィルで一部内容を公開中です 「序論」「新終章 日本の読者のためのその後の展開と課題」「監訳者解説・あとがき」（冒頭） 謝 辞 序 論 第1章 冷戦後における米国の核政策・核態勢の発展 冷戦の遺産 ジョージ・H. W. ブッシュ政権 クリントン政
アメリカ世界秩序の終焉 アミタフ・アチャリア(著/文) - ミネルヴァ書房
紹介 ジョセフ・ナイ（ハーバード大学教授）推薦！ ――アメリカン大学教授で、世界国際関係学会（ISA）会長の重職も務めたアミタフ・アチャリアが、刺激的な議論を展開した。マルチプレックス・シネコンのイメージを活用し…〔これからの国際秩序を見極めるための〕極めて重要な視点を提供しているのだ。（International Affairs）（Amitav Acharya,The End of American Order, Polity, 2014） 「今後の世界秩序は一体どうなるのか」――本書はこの問いに正面から取り組み、戦後構築された「アメリカ世界秩序」は終焉し、次に来たる世界は「マルチプレックス世界（Multiplex World）」だと論じる。この新しい世界に足を踏み入れつつある我々は、その複合的な構造を理解し、複眼的戦略をもって柔軟かつ敏捷に対応していかなければならない。米国の国際関係論
西太平洋連合のすすめ | 東洋経済STORE
「米中対立」時代に日本が生き残る道とは。 日本、東南アジア諸国、オーストラリア、ニュージーランド、太平洋島嶼国などによる 「柔らかな民主主義の連合体」構想。 第一線の研究者が提示する「もう一つの選択肢」。 中国の膨張に対抗するためには、大きなグループを作ることが必要である。国際社会の構成要素は、依然として主権国家であるが、現在の国際社会で一定の発言権を持つためには、数億人の塊が必要である。 私が提唱する西太平洋連合（WPU）は、日本、A S E A N諸国、オーストラリア、ニュージーランド、太平洋島嶼国など、つまり、中国政府高官が述べ、習近平が示唆した、中国の影響下に入るべき地域が、１つのグループとして自立性を持ち、発言しようとするものである。(「序章」より） 【主要目次】 序 章 西太平洋連合を構想する 〈第Ⅰ部 ASEAN加盟国〉 第１章 インドネシアの西太平洋連合構想 第２章 フィリ
台湾・尖閣を守る「日米台連携メカニズム」の構築｜国書刊行会
発売日 2021/11/25 判型 四六判 ISBN 978-4-336-07264-1 ページ数 472 頁 Cコード 0031 定価 3,300円 （本体価格3,000円） 中国の台湾・尖閣に対する軍事的冒険を抑止できるか。 その鍵は日米台の連携強化にあり、具体的方策を説く国民必読書の決定版。 中国は、台湾の平和的統一を目指す努力は放棄しないとしつつも、武力行使を放棄していないことをたびたび表明し、軍事的威嚇を繰り返している。 中台間の軍事バランスは中国有利に傾き、その差は年々拡大しつつあり、中国の武力行使は実際に生起する可能性があり、その事態は切迫しつつあると考えなければならない。 他方、歴史的にも国際法上も日本固有の領土である尖閣諸島について、中国は、「 釣魚島（日本名は魚釣島）およびその付属島嶼（尖閣諸島）は…、台湾の付属島嶼」であり、「台湾とその附属島嶼である釣魚島は中
米露首脳会談でも止まらない ロシアによるウクライナ侵攻の危機（小泉悠） - エキスパート - Yahoo!ニュース
危機下での米露オンライン首脳会談 日本時間で12月8日の未明、米露首脳会談がオンラインで行われた。ウクライナ国境付近にロシア軍が大挙集結し、緊張が高まる中でのことである。国際的な注目を集めたのは当然であっただろう。 肝心の会談内容であるが、両国の大統領府発表を比較してみると、全体的には双方「言いたいことを言った」という感がある。バイデン米大統領からは、ロシアがウクライナに対する軍事的圧力をエスカレーションさせた場合、「経済その他の強力な措置で応じる」との方針が示される一方、プーチン露大統領は「国境で軍事力を増強しているのはNATOの方だ」と応じたとされ、話はどうにも噛み合っていない。 バイデン大統領とのオンライン首脳会談に臨むプーチン大統領（ロシア大統領府公式サイトより） 他方、両国大統領府は、今後の対話継続のために担当者を指名したことを一致して明らかにしており、全くの物別れに終わったわけ
「敵基地攻撃能力」の議論の前に日米同盟の再定義を
イージス・アショアの配備計画停止を受け、日本政府は夏から秋にかけて、安全保障戦略の見直しに着手する姿勢を明らかにした。同時に安倍総理は、自民党の国防部会等からいわゆる「敵基地攻撃能力」の保有に関する議論が出ていることを受け、「そういうものも受け止めていかなければいけない」と述べた。 日本の攻撃能力保有に関する議論は、これまでにも国会やメディアで度々取り上げられてきたが、それらの多くは憲法等の法律論や制度論、あるいは戦闘機やミサイルなど特定の兵器の性能に注目した議論に終始しがちであり、北朝鮮・中国の戦略や、米国との同盟関係などを考慮した、総合的な抑止・防衛戦略を踏まえた議論は不足していたように思われる。その結果、日本の安全保障環境を改善するために、どのような攻撃能力を持つことが適当なのか（または持つべきではないのか）ついては、一般に十分な整理・理解・議論がなされてきたとは言い難い。 そこで本
フランスが米英豪の新同盟AUKUS発足に激怒した背景 | FRIDAYデジタル
９月22日（米国時間）、アメリカのバイデン大統領とフランスのマクロン大統領が急遽、電話会談を行った。これはバイデン大統領がもちかけ、マクロン大統領が応じたものだ。 潜水艦の開発をめぐってフランスが激怒。バイデン大統領が謝ると言う事態があった。背景には対中国包囲網に関する「あらたな動き」が…軍事ジャーナリスト黒井文太郎が解説する 写真：ロイター/アフロ 激怒するフランスに、バイデン大統領が「謝罪」 この会談でバイデン大統領は事実上の「謝罪」をした。 問題の発端は、９月15日に米英豪が他の同盟国にまったく事前連絡もせずに、新たな安全保障の枠組みである「AUKUS」（読み方はオーカス）の発足を発表したこと。 さらにオーストラリアが、フランス企業と進めていた潜水艦開発・建造の契約を一方的に破棄し、米英の協力で新たな潜水艦開発を目指すと決定したことだった。これにフランスは激怒し、駐米・駐豪大使をフラ
アフガン撤退の戦術的失敗が、米国「大戦略の勝利」と言える3つの理由（前編）
バイデン政権は、アメリカの世界的な対テロ作戦の契機となった同時多発テロ事件が起こった2001年9月11日から20周年という節目を狙って、政権発足時から今年の9月11日を撤退期日として準備を進めていた。だが、夏に入るとアメリカが支えていたアフガニスタン共和国政府は目に見えて機能不全に陥り、米軍撤退が本格化すると同国軍はほとんど抵抗せずに「消滅」してしまったのだ。 「失敗」がもたらす「利益」とは これを受けて、アメリカ国内でも与野党を問わずに批判の嵐が巻き起こっており、米国民全体としては、撤退という方針は支持するものの、バイデン政権のその稚拙な手続きについては猛烈な非難が浴びせられている。 おそらくこのまま行けば、バイデン政権は同じく民主党のジミー・カーター大統領が率いた「カーター政権」（1977-81年）のように、たった一期だけで政権を去ることにもなりかねない。それほど今回の撤退は政権にとっ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
Amazon.co.jp: 日本の軍事的欠点を敢えて示そう: 江崎道朗: 本
Amazon.co.jp: インテリジェンスと保守自由主義 新型コロナに見る日本の動向: 江崎道朗: 本
Amazon.co.jp: 日本はすでに戦時下にある - すべての領域が戦場になる「全領域戦」のリアル - (ワニプラス): 渡部悦和: 本
Amazon.co.jp: 東シナ海 漁民たちの国境紛争 (角川新書): 佐々木貴文: 本
同盟の起源 - ミネルヴァ書房 ―人文・法経・教育・心理・福祉などを刊行する出版社
アメリカ解体 自衛隊が単独で尖閣防衛をする日
https://www.jiia.or.jp/column/europe-fy2021-02.html
米中対立、数十年続く 「TPP、中国加盟阻むべき」 元米大統領補佐官 マクマスター氏 - 日本経済新聞
Amazon.co.jp: 米中対立-アメリカの戦略転換と分断される世界 (中公新書 2650): 佐橋亮: 本