Amazon.co.jp: 欧州戦争としてのウクライナ侵攻 (新潮選書): 鶴岡路人: 本
ウクライナ・ショック 覚醒したヨーロッパの行方 三好範英(著/文) - 草思社
紹介 本書は2022年2月24日に起こった「ウクライナ侵略」の背景を描き、その原因や影響を考察したノンフィクションである。著者は読売新聞のべルリン特派員を10年近くつとめ（現在はフリー）、『ドイツリスク』（光文社新書）で山本七平賞を受賞しているドイツ通のジャーナリストである。 今回、戦闘地そのものには取材できなかったがウクライナ西部の国境の街リヴィウや隣国ポーランドなどを著者は実際に訪れて取材している。また過去に何度もウクライナに取材したことがあり、とくにクリミア併合のあとの2015年にドンバス地方の内戦地で義勇軍の取材をしている。 この戦争により理想主義で夢見がちだったドイツが覚醒し、大胆に政策転換したことに著者はまず驚いている。ドイツ内部にあったロシアの民主化への甘い期待は裏切られ、経済的なつながりが平和を生み出すと考えられたメルケルにいたる戦後の融和策は抑止策へと変化した。 またそれ
安倍外交におけるヨーロッパ —「主流化」は実現したのか（前編）
安倍外交におけるヨーロッパ —「主流化」は実現したのか（前編） 2020-09-29 鶴岡路人（慶應義塾大学総合政策学部准教授） 「欧州」研究会 第１号 「研究レポート」は、日本国際問題研究所に設置された研究会参加者により執筆され、研究会での発表内容や時事問題等について、タイムリーに発信するものです。「研究レポート」は、執筆者の見解を表明したものです。 はじめに――日本外交における欧州の「主流化」とは何か 7年8カ月以上という、日本の憲政史上最長を記録した安倍政権の終わりを受け、同政権の成果や、残された課題に関する検討がはじまっている。外交・安全保障の分野では、特に日米同盟の強化にはじまり、北朝鮮への対応、中国との関係、ロシアとの平和条約交渉などの検証が注目を集めそうである。日米関係は、一面において蜜月を実現したが、拉致問題を含む北朝鮮との関係やロシアとの交渉は、安倍総理自身が8月28日の
中世ヨーロッパ - 平凡社
中世ヨーロッパは古代ローマとイタリア・ルネサンスに挟まれた暗黒時代だった？ 狡猾なカトリック教会の言いなりで、迷信を好んで科学を拒み、野蛮で不潔だった？ それとも、騎士が華麗に戦い、魔法と妖精が出てくるおとぎの世界？ 本書は中世ヨーロッパに関する11のフィクションをとりあげ、私たちの中世観がどのように作られてきたのか、実際どうだったのかを、豊富な一次史料とともに提示する。 ●〈試し読み〉ができます！ 以下をクリックしてください。 『中世ヨーロッパ』まえがき～イントロダクション まえがき イントロダクション 第1章 中世は暗黒時代だった 第2章 中世の人々は地球は平らだと思っていた 第3章 農民は風呂に入ったことがなく、腐った肉を食べていた 第4章 人々は紀元千年を恐れていた 第5章 中世の戦争は馬に乗った騎士が戦っていた 第6章 中世の教会は科学を抑圧していた 第7章 一二一二年、何千人も
ハンドブックヨーロッパ外交史 岩間 陽子(編集) - ミネルヴァ書房
紹介 ウエストファリア体制の成立、二度の世界大戦、冷戦、そしてＥＵの誕生と変容??。いち早く産業革命に成功して世界中を支配し、今日も世界政治を左右するヨーロッパ諸国は、いかなる外交を展開してきたのか。本書では、16世紀後半から今日に至るまでの近現代ヨーロッパ外交史における70の要点を取り上げ、最新の知見を盛り込みながらそれぞれの背景・展開・意義を詳述、その全貌を明らかにする。 目次 はしがき 第Ⅰ部 ウェストファリア体制の成立、1648～1814年 解 説 １ ウェストファリアへの前奏曲――アウクスブルク宗教平和令（1555年） ２ ウェストファリア条約（1648年）――「主権国家」体系の誕生？ ３ ルイ14世の戦争――九年戦争・スペイン継承戦争 ４ フリードリヒ大王とマリア・テレジア――オーストリア継承戦争・七年戦争 ５ アメリカ独立戦争とヨーロッパ――イギリスの孤立と敗北 ６ フラン
ジハードと死新評論
「イスラーム国」を自称するＩＳＩＬ（本書では「ダーイシュ」と表記）を含め、イスラーム過激派によるテロに関しては、すでに多くの著作が書かれているが、本著の著者オリヴィエ・ロワは独自の視点からこの問題に切り込む。「イスラームが過激化したのではなく、現代の過激性がイスラームのなかに入ってきた」、彼はそう主張するのだ。そのさい著者は、イスラームの歴史という縦断的なアプローチではなく、十九世紀のアナーキストにはじまり、文化大革命期（一九六〇〜七〇年代）中国の紅衛兵、一九七〇〜八〇年代の日本赤軍やドイツ赤軍、クメール・ルージュなどによる大量殺戮ジェノサイド、さらには一九九〇年代のカルト教団の「集団自殺」を経て、現在のジハーディズムにいたるまでの暴力の系譜を横断的に辿ることで、現代のテロリズムを分析しようと試みる。研究のベースとなっているのは、膨大な数のテロリストのプロファイルである。大量殺人に手を染め
ブレグジット：欧州の歴史を振り返る 映画で考える欧州（1）英仏海峡（前編） | JBpress (ジェイビープレス)
3・2・1・・・。1月31日午後11時（日本時間2月1日午前8時）、ついにブレグジットが現実となる時がきた。 ただし今年いっぱいは「移行期間」。詰めるべき問題は山積である。 そんな歴史の大きな節目にいるいま、EUの、欧州の歩んできた道を、映画でたどりながら、地域を、世界を、考え直してみたいと思う。 1回目となる今回は、「島国」英国と「大陸ヨーロッパ」の境界、英仏海峡（イギリス海峡）。 関税問題や北アイルランド紛争への懸念からアイルランド共和国との陸の国境が議論の的となったが、島国である英国には、ほかにも海上に多くの国境がある。 フランス、ベルギー、オランダ、ドイツ、デンマーク、ノルウェー（海外領土は除く）・・・。 ノルウェー以外はどこもEU加盟国である。 もともと、グレートブリテン島は大陸とつながっており、最終氷期が終わり徐々に海面が上昇したことから、8000年ほど前、現在の北海で分断され
NATOの「脳死」はトルコのせいではない
同床異夢──NATOは脳死状態と言ったマクロン仏大統領（左）と猛反発したトルコのエルドアン大統領（右から2番目）（12月3日、NATO首脳会議前に英首相官邸で） Murat Cetinmuhurdar/REUTERS ＜設立70周年を迎えたというのに、シリアをめぐるアメリカとトルコの対立で、NATOは機能不全に陥っている。だが本当の問題は二国間対立以上の根本的なところにある＞ NATO創設70周年に合わせて12月3日からロンドンで首脳会議が開催されているが、NATOの結束はかつて例をみないほど危うい状態だ。 フランスのエマニュエル・マクロン大統領は、11月7日に英エコノミスト誌が掲載したインタビューで、NATOは「脳死」に至っていると語った。ドナルド・トランプ大統領が率いるアメリカはもはやヨーロッパの防衛に関心がない、と彼は論じた。そしてNATOの政治的機能不全の証拠として、欧州が反対した
スイスの自殺ほう助、すでにコントロール不能
自殺ほう助―または安楽死―スイスにはエグジット外部リンク、ディグニタス外部リンクという2つの主要な自殺ほう助団体がある。それはひとえにスイスの特異性の表れであり、刑法115条のおかげだ。刑法115条は、自殺ほう助の介助者が罰せられるのは「利己的な動機のために」行われた場合のみ、と定める。それが認められなければ、処罰されることはない。例えば倫理的、人道的、特に非営利的な理由が認められる場合は処罰されない。 80年前、スイスの刑法に規定されたこの条項は、当時の思想を反映している。立法府は「良かれと思ってした」人が罰せられる可能性を排除したかったのだ。例えば「一般的な犯罪」で独房に拘留中の士官のために、友人がこっそり銃を届ける場面を想像してほしい。士官がその銃を使って、自死できるようにーという理由で。 スイスのドイツ語圏日刊紙ターゲスアンツァイガーはのちに「死のビジネスモデル」という身震いするよ
ドイツ型から米国型に ドラギ体制での変質と亀裂（写真=ロイター）
日経の記事利用サービスについて 企業での記事共有や会議資料への転載・複製、注文印刷などをご希望の方は、リンク先をご覧ください。 詳しくはこちら 8年間のドラギ体制で欧州中央銀行（ECB）は2つの点で変わった。まず金融政策が柔軟になり、欧州で「禁じ手」とされた国債購入などにまで踏み込んだ。さらに金融緩和に慎重なドイツなど北部欧州勢が力を失った。保守的な「ドイツ型」から現実主義的な「米国型」への転換――。そのパラダイムシフト（激変）が域内の亀裂の遠因になっている。 政策面の変質は明らかだ。ドイツ連邦銀行をモデルに設立されたECBは、トリシェ前総裁までドイツ流の政策を模倣してきた。戦前の超インフレで国民が困窮した結果、ナチスの台頭を許してしまったというのがドイツの歴史観。それゆえ将来のインフレにつながりかねない大胆な金融緩和には二の足を踏んだ。 だがドラギ体制で政策スタンスは一変し、マイナス金利
ブレグジットでユーロ圏に迫る「中国以上の経済危機リスク」（安達 誠司） @moneygendai
イギリス経済はどうなるか 巷で欧州経済に関する話題といえば、いよいよ期限が迫ってきた「Brexit（イギリスのEU離脱）」である。 多くのメディアは、Brexitによって「イギリス経済は将来にわたって窮地に陥る」との悲観論を展開している。報道等によれば、現時点において、多くの金融機関や製造業（日本の自動車メーカーである本田技研が代表例）などがイギリス国内の拠点を大幅縮小、ないしは閉鎖することを検討しているということだ。 筆者は、イギリス経済が80年代以来、久々の長期停滞に陥るか否かは、Brexit後のイギリス政府の外交・貿易政策次第であり、Brexit自体が直接的にイギリス経済の低迷をもたらすわけではないと考えている。 例えば、TPPに参加するなど、独自の外交・貿易政策を積極的に展開し、「EU離れ」路線を鮮明に打ち出すことで逆に活路を見いだすことができるのではないかと考えている。 さらにい
リーマン以来の円高局面が到来？欧州が景気減速の震源地になる影響
専門分野は欧州、米国、ロシアの経済・金融分析。2006年一橋大学大学院経済学研究科修士課程修了。株式会社浜銀総合研究所を経て三菱UFJリサーチ＆コンサルティング入社、現在に至る。日本EU学会、比較経済体制学会、ロシア・東欧学会所属。亜細亜大学経済学部非常勤講師（ヨーロッパ経済論）、日本大学経済学部総合講座講師（ヨーロッパの経済と社会）を歴任。証券アナリスト協会検定会員 ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 グローバルな景気減速のフロントランナーとなっている欧州では、ＥＣＢによる大規模金融緩和からの脱却が難しくなっている。米国の追加利上げも遠のくなか、リスクオフの動きの先にあるものとは Photo:PIXTA グローバルな景気減速が意識されているが、中国と並んでそのフロ
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Amazon.co.jp: 中世ヨーロッパ: ファクトとフィクション: ウィンストン・ブラック (著), 内川勇太 (翻訳), 成川岳大 (翻訳), 仲田公輔 (翻訳), 梶原洋一 (翻訳), 白川太郎 (翻訳), 三浦麻美 (翻訳), 前田星 (翻訳), 加賀沙亜羅 (翻訳), 大貫俊夫 (監修): 本
‘Japanification’ Haunts Slow-Growth Europe
まっち💫 on Twitter: "ヨーロッパ一人旅を考えている人に伝えたい ①ヨーロッパ行きの航空券は往復10万円以下でも手に入る。 ②宿はケチるな。個室にしろ。 ③旅行保険には必ず入れ。 ④大容量モバイルバッテリーは旅行を豊かにする。 ⑤向こうから馴れ馴れしく… https://t.co/pQSsNU8Wne"