【原爆投下】トルーマンの孫が語る謝罪と責任の意味(後編)
＜2016年５月27日のオバマ広島訪問に先立ち、本誌は原爆投下を決断した第33代米大統領ハリー・トルーマンの孫、クリフトン・トルーマン・ダニエルを訪ねていた。今回がインタビューの後編。2012年に初めて日本を訪れたダニエル。筆者がインタビューで、謝罪や責任をめぐる質問を敢えて何度もダニエルにぶつけた理由とは＞ （写真：クリフトン・トルーマン・ダニエル、2016年５月、シカゴにて） ※【原爆投下】トルーマンの孫が語る謝罪と責任の意味（前編） ――日本を訪問する前に、行くことが怖くなったりはしませんでしたか。 ほかにもそう思っている人がいたが、怖くはなかった。ただ、私の訪問が日米双方で間違った形で受け止められないか、建設的で前向きな訪問にできるのかという点は心配だった。 日本に到着してテレビ局のインタビューを受けた際、「謝罪をしに来たのか」と聞かれた。私は「いや違う。死者に敬意を表し、生存者の
【原爆投下】トルーマンの孫が語る謝罪と責任の意味(前編)
＜2016年５月27日にバラク・オバマ米大統領が広島を訪問するのに先立ち、本誌は原爆投下を決断した第33代大統領ハリー・トルーマンの孫、クリフトン・トルーマン・ダニエルを訪ねていた。２時間余りに及ぶインタビューの中で、ダニエルが率直に語った「祖父の決断」とその責任、そして、彼自身がヒロシマ・ナガサキの被爆者と交流を続ける理由とは＞ （写真：トルーマン元大統領と幼き日のダニエル、1959年） 謝罪（apology）──バラク・オバマ米大統領の広島訪問を前に、日米両国でにわかにこの言葉への注目が高まっている。オバマは日本人に謝罪すべきなのか。日本国民は米大統領に謝罪を求めるのか。戦時中の行為をめぐる「謝罪」について、日本はこれまで他国から求められることはあっても、こと原爆に関してアメリカにそれを求める声は大きくなかった。 では国家間の話ではなく、「当事者同士」という個人レベルの謝罪についてはど
原爆投下「正しい」「誤り」米英で対照的に | NHKニュース
アメリカによる広島と長崎への原爆投下が正しい決定だったのかどうかを問う世論調査を行ったところ、アメリカでは「正しい決定だった」と答えた人が多かった一方、イギリスでは「誤った決定だった」と答えた人のほうが多く、対照的なものとなりました。 それによりますと、２０００人余りが回答したアメリカでは、４５％の人が「正しい決定だった」と答え、「誤った決定だった」という答えの２５％を上回りました。 これに対し、イギリスでは、回答した１６００人余りのうち、「誤った決定だった」と答えた人が４１％と、「正しい決定だった」と答えた２８％を上回り、原爆投下の決定に対するアメリカとイギリス両国市民の考え方は対照的なものとなりました。 ただイギリスでも６５歳以上の世代では、原爆投下について「正しい決定だった」と答えた人のほうが多く、半数近くに上りました。 一方、アメリカ、イギリスとも、核兵器が開発されたことを「好まし
【海外の反応】 パンドラの憂鬱 海外「米国史上最悪の過ち」 NYT紙『原爆投下は本当に必要だったのか？』
70年前の今日、長崎に投下された原子爆弾。 当時の長崎市の人口24万人（推定）のうち約7万4千人の方が命を落とされ、 建物の約36%が全焼又は全半壊という、甚大な被害をもたらしました。 先月マーケティングリサーチ会社「YouGov」が発表した調査結果によると、 広島と長崎への原爆投下を『正しかった』と回答した人は全体の45％で、 『間違っていた』と回答した人は29％だったそうです。 しかし、18～29歳の若年層の45％が『間違っていた』と回答し（『正しかった』は41％）、 30～44歳の中年層でも36％が『間違っていた』と回答するなど（『正しかった』は33％）、 中年層以下では原爆投下に対する意識が徐々に変わりつつあるようです。 ニューヨーク・タイムス紙は今週フェイスブック上にて、 「広島と長崎への原爆投下は本当に必要だったと思いますか」というアンケートを実施。 多くの意見が寄せられていま
【長崎平和宣言】安保法案に市長が言及「平和の理念が、今揺らいでいるのでは」（全文）
長崎市の田上富久市長が平和宣言の中で、「日本国憲法の平和の理念が、今揺らいでいるのではないかという不安と懸念が広がっています」と安倍政権が国会に提出した安保法案について触れると、会場に拍手が沸き起こった。
エノラ・ゲイ元航空士が遺した、原爆の「過ち」と誓い 広島に原爆投下のB29に搭乗 - 日本経済新聞
70年前の1945年8月6日、人類初の原爆が広島市上空でさく裂した。投下した米爆撃機B29「エノラ・ゲイ」の搭乗員12人のうち、最後の生存者だったセオドア・バンカーク氏が昨年、93歳で死去。上空から惨状を目撃した証人はいなくなった。当時24歳で原爆投下機の航空士を務めた同氏は戦後、原爆と戦争について何を考え、どう生きたのか。生前のインタビューに遺（のこ）した言葉をもとに振り返った。原爆使用を正当化
原爆投下に対するアメリカ人の見方に変化が
戦後70年の変化 これまでアメリカの世論は原爆投下を支持する意見が大半だった（写真は広島平和記念資料館の展示資料） Toru Hanai-REUTERS 広島と長崎に原爆が投下されてから70年――。 これまでアメリカでは、原爆投下は戦争を早く終わらせるために必要な「正しい」判断だったという見方が世論の大勢を占めていた。しかし70年の時を経て、その意識に変化が起こり始めている。 インターネットマーケティングリサーチ会社の「YouGov（ユーガブ）」が先月発表したアメリカ人の意識調査によると、広島と長崎に原爆を投下した判断を「正しかった」と回答した人は全体の45％で、「間違っていた」と回答した人の29％を依然として上回っていた。 しかし調査結果を年齢別に見ると、18～29歳の若年層では、45％が「間違っていた」と回答し、「正しかった」と回答した41％を上回った。また30～44歳の中年層でも、3
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被爆直後の広島全景３６０度（１９４５年８月１０日）：朝日新聞デジタル