スパコンも量子も不要 「組み合わせ最適化問題」を高速で解くDNPの新発表とは？スパコンも量子も不要 「組み合わせ最適化問題」を高速で解くDNPの新発表とは？：3つのアルゴリズムを活用 大日本印刷は、GPUを使って組み合わせ最適化問題の解を高速で求める「DNPアニーリング・ソフトウェア」を開発した。開発の過程では3つの異なるアルゴリズムを実装した。
電動車向けリチウムイオン電池用バッテリーパウチの生産工場を新設
情報機器向けに利用が広がってきたリチウムイオン電池用バッテリーパウチは、電動車の普及に伴い、大型サイズの需要が急激に拡大している。同工場は2022年にも設備を増強する予定で、さらに他拠点でも増強を計画するなど、リチウムイオン電池の旺盛な需要に対応するために生産能力の拡大を検討していく。 2024年度には、リチウムイオン電池用バッテリーパウチで年間1000億円の売り上げを見込んでいる。 関連記事 リチウムイオン電池で発熱や発火が起きる要因を整理しよう 小型電子機器やモバイルバッテリーの発火事故、ごみ収集車や集積場の火災、電気自動車からの出火など、リチウムイオン電池の普及に伴い、それに起因する発火・炎上はたびたび問題となっています。発熱、発火、爆発といった事故は用途を問わず大きな問題となりかねない事象です。今回は「リチウムイオン電池の異常発熱問題」について解説していきたいと思います。 ソニーか
輝度と透明度を大幅向上、DNPの透明スクリーン
大日本印刷は、明るい場所でも鮮やかな映像を表示させることができるフロントプロジェクター用透明スクリーンを開発した。 大日本印刷（DNP）は2018年5月、従来に比べて輝度と透明度を向上させたフロントプロジェクター用透明スクリーンを開発したと発表した。明るい場所でも鮮やかな映像を表示させることができる。 設置場所の自由度を高め、効果的なプロモーションが可能に 新製品は、独自開発の特殊な光学レンズをスクリーンに用いた。これにより、透明性をより向上させるとともに、視聴者側に効率よく光を向けるための技術を開発した。新製品は明るい場所でも、より鮮明な映像が空中に浮かび上がるような演出を行うことができる。 フィルムの透明性に関する指標となるヘイズは、0.9％を達成した。従来製品は16.5％である。また、明るさ3300lmのプロジェクターを用い、40型に投影した時の正面輝度は700cd/m2（従来製品は
「秀英体」フォントをモリサワが販売 初の一般向け
大日本印刷（DNP）は6月29日、書籍などで親しまれているオリジナル書体「秀英体」の明朝4書体をモリサワにライセンス提供すると発表した。モリサワはフォントとして今年秋から販売する。 秀英体はDNPが明治時代から開発を続けているオリジナル書体。利用はDNPが手がける印刷物などに限定されており、「一太郎 文藝」（ジャストシステム）などへの提供があった程度。出版社やデザイナーなどからDTPで使いたいという声が多数寄せられていたという。 モリサワには過去、金属活字時代の仮名書体である「秀英3号かな」「秀英5号かな」をライセンス提供し、モリサワはフォントとして販売している。だが、漢字や仮名、記号などを含む総合書体として秀英体を一般向けに販売するのは今回が初めてとなる。 モリサワが第1弾として発売するのは、辞書や文庫本などの書籍で数多く使われている細明朝体。フォーマットはOpenType、文字セットは
2万6000人が使うWebメール，外部システムと連携し機能強化
印刷会社大手の大日本印刷は，2008年夏に全社のメール・システムを刷新する予定だ。現在，導入作業を進めている。来夏の本格稼働時には2万6000人のユーザーが使う大規模なメール・システムとなる。 採用したシステムは米国のベンチャー企業ジンブラが開発した「Zimbraコラボレーション・スイート」（以下，Zimbra）。Webブラウザを使うメール/グループウエア・システムだ。従来製品と異なり，Ajax技術による使いやすいユーザー・インタフェースが特徴である。専用クライアントのソフトウエアとそれほど変わりない操作性を実現している。 多くのメール・システムがある中，大日本印刷がZimbraを選んだのは，同社がこれまで導入してきたメール・システムと大きな関係がある。それは，1998年以降，同社は一貫して“Webメール”を使い続けてきたことだ。 当初のメールはパソコン通信ベース 同社が最初に導入したメー
スマート・ユビキタスフォーラム − ビジネスモバイル最前線（６）PHS通信網を利用し、生鮮食品のトレーサビリティを低コストで実現
ビジネスモバイル最前線（６） PHS通信網を利用し、 生鮮食品のトレーサビリティを低コストで実現 生鮮食品のトレーサビリティを低コストで実用化したことが評価されて、今年３月、大日本印刷の「トレイルキャッチ」という物流履歴管理サービスが「2006年日経優秀製品・サービス賞 優秀賞 日経産業新聞賞」を受賞した。トレイルキャッチとは、PHS通信モジュールと温度センサ、位置センサを搭載した発信機を荷物の中に入れておくと定期的に温度や位置情報がサーバーに送られ、荷物の位置と温度情報を随時確認できるというサービスだ。RFIDなどを用いて、同様の物流トレーサビリティの実証実験が行われてきたが、通信インフラの整備やシステムの運用・管理などに多額のコストと手間がかかることが課題とされていた。トレイルキャッチは、輸送中の物流履歴情報の取得に既存のPHS通信網を利用することで、この問題を解決し、実用化まで
大手企業43社の個人情報863万件が流出、カード情報も含まれる
大日本印刷は2007年3月12日、2007年2月に同社が公表した、委託先企業の元社員による個人情報の持ち出しに関する追加調査の結果を発表した。それによると、43社の企業から預かった計863万7405件の個人情報流出を確認したという。 大日本印刷では、ダイレクトメールなどの印刷物の作成委託を受けた際には、その企業の顧客情報などを預かっている。この顧客情報の一部が、大日本印刷の業務委託先の元社員によって持ち出されて流出した。2007年2月には、信販大手ジャックスの会員およそ15万人分のクレジットカード情報が流出したことを公表。詐欺グループに売り渡されて49件のカード情報が悪用され、総額667万円の被害が発生したとされる。 今回発表されたのは、この事件の“続報”。その後の調査により、43社の顧客情報863万7405件が持ち出されていたことが明らかになった。全体の92％に当たる797万8794件は
大日本印刷の業務委託先の電算処理室勤務元社員，クレジットカード番号などの個人情報を863万件持ち出し
大日本印刷は3月12日，ダイレクトメール発送代行業務に使用するため，顧客から預かった個人情報のうち863万7405件が流出したと発表した。流出した個人情報は，アメリカンホーム保険，トヨタ自動車，NECビッグローブ，ニフティなど43社の顧客情報で，大日本印刷が業務を委託していた孫請け会社の元社員が，電算処理室でデータを不正に記憶媒体に書き出して持ち出していた。 個人情報の流出が判明した会社（流出件数）は，アメリカンホーム保険（150万4857件），イオン（58万1293件），NECビッグローブ（21万4487件），日本ヒューレット・パッカード（16万3111件），UFJニコス（119万336件），トヨタ自動車（27万3277件），KDDI（11万3696件），NTTファイナンス（43万9222件）など43社。KDDIやジャックスなど，すでに漏えいの事実を公表済みの企業もある。 流出した個人情
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DNP，グラビア印刷で有機ELパネルを開発
大日本印刷：日経ビジネスオンライン
IT Compliance Web[ 内部統制と情報セキュリティ ]：大日本印刷、43社860万件の個人情報漏洩