次世代太陽電池「ペロブスカイト」、市場の行方と日本の勝ち筋 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
次世代太陽電池の本命と期待される日本発の「ペロブスカイト太陽電池」。国内外で事業化を目指す研究開発が活発になっている。この競争を日本企業は勝ち抜けるか。新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の委託を受けてペロブスカイト太陽電池に関する海外の研究開発動向などを調査する資源総合システム（東京都中央区）の貝塚泉・首席研究員に聞いた。（聞き手・葭本隆太） 結晶シリコン系は意識すべき －ペロブスカイト太陽電池の市場展望は。 まだ製品が世の中に出ていない現状で、見通しを判断することは難しいです。まずは、現状の課題がクリアできるかどうか。製品の課題としては、耐久性と安定性があります。大面積化したときに高い変換効率を出せるか。大面積の場合、ペロブスカイトの膜を均質に作製することが難しいため、現在は小面積に比べると変換効率が低い水準にあります。そうした課題を乗り越えた上で量産化が進むことが期待されま
川崎重工は大気から直接回収、「CO2活用」設備開発に挑む重工大手の戦略｜ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
重工大手２社が二酸化炭素（ＣＯ２）を転換利用する「カーボンリサイクル」に必要な設備を開発する。川崎重工業は大気からＣＯ２を直接回収するシステムを実用化する。ＩＨＩは水素とＣＯ２からメタンを生成するメタネーションの装置を社会実装に向けて大型化し、２０３０年をめどに生成量を１時間当たり数万ノルマル立方メートルに増やす。水素やアンモニアの燃料としての利用に続き、ＣＯ２対策のインフラ整備が進みそうだ。 川重は環境省の事業により明石工場（兵庫県明石市）で、ＣＯ２回収システムを２０２２年３月まで実証する。１日５キログラムのＣＯ２を分離回収することを目指す。これまでに同５００グラムを回収する小型機で試験を行ってきた。ＣＯ２の固体吸収材を活用することで、従来の方式よりも分離回収の省エネルギー化につながるとしている。設置場所を自由に選べることから、コスト面の課題を解消しながら早期に実用化する。 ＩＨＩはメタ
ENEOSが進める「大規模水素サプライチェーンの構築プロジェクト」とは
ENEOSは、2050年までに日本がカーボンニュートラル(脱炭素化)を実現するための一環として、CO2フリー水素・合成燃料事業などの商用化を目指す研究開発を現在進めている。 同社が進める研究開発の一端を示す典型事例は、2021年8月26日に新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が公表したグリーンイノベーション基金事業の1つである「大規模水素サプライチェーンの構築プロジェクト」の実証事業だ。 同プロジェクトでは、11件の研究開発テーマが設定されているが、ENEOSの提案内容が4件採択されている。 グリーンイノベーション基金事業/大規模水素サプライチェーンの構築プロジェクト」に係る実施予定先一覧(出典:NEDO) ENEOSが取り組む実証事業から、同社が目指す脱炭素社会の実現に向けた取り組みの概要が推定できるだろう。同実証事業での取り組みを、水素事業推進部 前田征児副部長に聞いた。 -
安全・安価にＣＯ２吸収 埼玉大など新素材開発へ
政府が２０５０年の「カーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ）」を目標に据える中、埼玉大と化学素材メーカーの戸田工業（広島市南区）が、ナトリウムと鉄、酸素が層状に重なった化合物を使った二酸化炭素（ＣＯ２）の吸収材開発に乗り出した。従来の方法に比べ安全で安価な利用が期待できるといい、工場のボイラー施設やごみ焼却場での活用を想定している。 吸収材に用いるのは「ナトリウムフェライト」という化合物で、埼玉大の柳瀬郁夫准教授が開発し、戸田工業が大量生産の技術を確立した。 現状では「アミン溶液」と呼ばれる液体が火力発電所や製鉄所で使われているが、独特の臭気がある上、空気と接触すると劣化することから大掛かりな管理対策が必要となることがネックとされてきた。柳瀬准教授は、ナトリウムフェライトの特徴を「毒性がなく安価。軽微な設備で使え、いろいろな企業が採用しやすい」と説明する。 開発中の吸収材はＣＯ２
二酸化炭素を「化学品」に変える脱炭素化技術「人工光合成」
日本は、気候変動問題に関する国際的な枠組み「パリ協定」（「今さら聞けない『パリ協定』～何が決まったのか？私たちは何をすべきか？～」 参照）を踏まえて、地球温暖化対策と経済成長を両立させながら、2050年までに80%の温室効果ガスの排出削減を目指すことという長期的目標を掲げています。 この高い目標を現実のものとするためには、CO2の排出削減に関する努力を継続することにとどまらず、石油や石炭など「化石燃料」への依存度を引き下げることなどによって、CO2を低減していく「脱炭素化」のための技術の開発が急がれます。そこで、植物がおこなう「光合成」を人の手で実施することで、CO2を低減しようという驚きの研究が進められています。今回は、脱炭素化に向けた技術のひとつ、「人工光合成」について解説します。 日本が誇る触媒技術を活用した「人工光合成」 さまざまな産業分野のうち、CO2を多く排出しているのはどの産
車載電池のグローバル市場揺さぶるCATL旋風
昨年秋に開催されたフランクフルトモーターショーには、メルケル首相が視察に訪れた（写真＝ロイター/アフロ） 欧州のCO2規制が強化される中（2019年時点ではCO2の排出量が95g/kmと規制され、それが段階的に厳しくなる）、加えてディーゼルの規制強化により、EVシフトが着実に進んでいる。特にドイツのダイムラー、BMW、そしてフォルクスワーゲン（VW）のいわゆるジャーマン3が率先してEVシフトに積極的な投資を進めている。各社はそれぞれ、2025年を目途に、プラグインハイブリッド車（PHV）と電気自動車（EV）の合計で生産台数の25％程度を占めることを目標としている。 ドイツ政府のトップ外交 しかし、ドイツの憂鬱は自国内に電池産業がないことであり、この件に関してはメルケル首相も嘆いていた。ただ嘆いているだけでは何も進まず、首相はトップ外交を精力的に進めているのも事実である。 そのトップ外交の一
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人工光合成ではない「P2C」でCO2からCOを生成、東芝が工業化にめど
