米Googleは7月8日、「Second Life」のように3D仮想空間でアバターを作成できるサービス「Lively」のβ版を立ち上げた。 Livelyのユーザーは、アバターとバーチャルルームを作成して、好みに合わせてカスタマイズすることができる。バーチャルルームはブログやWebサイトに埋め込むことが可能。
![Google版Second Life? 3Dアバター作れる「Lively」](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/6199dfbccf752aff98f88ce0180a6d8f40baa572/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fimage.itmedia.co.jp%2Fnews%2Farticles%2F0807%2F09%2Fl_ah_lively1.jpg)
サンフランシスコ発--先日、Googleの秘密が少しだけ明らかになった。 Googleがデータセンター業務を公開することは滅多にないが、米国時間5月28日、GoogleフェローであるJeff Dean氏が業務の一部を話題に取り上げた。28日に当地で開催された「Google I/O」カンファレンスの超満員の聴衆に対して講演を行ったDean氏は、Googleのインフラがいかに独特かを説明しながら、Googleの秘密を少しだけ明らかにした。 Googleはごく普通のサーバを使用している。プロセッサ、ハードドライブ、メモリも同様だ。 一方、Dean氏は、1800台のサーバで構成されるクラスタは、たいしたものではないというわけではないが、ごくありふれていると考えているようだ。しかし、Googleがそのようなハードウェアを使って、700〜1000台のサーバが使われる一般的な検索クエリに0.5秒以下で応
Googleのインタフェースが新しくなった――。といっても「iPod touch」や「iPhone」向けのものなのだが、5月27日には日本語版も登場した。早速、写真を交えて使い勝手を見て行こう。 まずトップページ。テキストが並ぶこれまでのGoogleモバイルとは異なり、PC版に似た表示になった。画面中央に検索キーワードの入力フィールド、上部には「ホーム」「Gmail」「カレンダー」「リーダー」「詳細」のタブを配置。ホームは言うまでもなく、Googleのトップページ。Gmail、Googleカレンダー、Googleリーダーと続くわけだ。詳細タブには、Googleドキュメント、Googleニュースへのリンクを用意している。 なおGmail、Googleカレンダー、Googleリーダー、Googleドキュメントを利用するには、Googleアカウントが必要。すでに登録が済んでいれば、画面上から入力
“Gmail”とアドレス帳を同期できる「Thunderbird」用拡張機能「Google Contacts」v0.1.30が、25日に公開された。「Thunderbird」v2.0以降に対応するフリーソフトで、編集部にてWindows Vista上の「Thunderbird」v2.0.0.14で動作確認した。現在、作者のホームページからダウンロードできる。 「Google Contacts」は、Gmailの“連絡先”と「Thunderbird」の“アドレス帳”を同期できる拡張機能。「Thunderbird」上からGmailを利用しているユーザーに便利。すでに「Thunderbird」内でセットアップされているGmailアカウントの設定をもとにアドレス帳を同期するので、煩雑な追加設定が不要なのもうれしい。 本拡張機能をインストールすると、「Thunderbird」内のGmailアカウントごと
ガールフレンドへのプレゼントが世界中に広まった理由――Web2.0時代のマーケティング:Next Wave(1/3 ページ) 最初は専門家もそっぽを向いたGoogle株 Web2.0は米国O'Reilly Media社の代表のTim O'Reilly氏が2004年に発案した用語である。もともとは急成長するインターネット周りの新しいビジネスを帰納的に総称するために発案したもので、比較的広い範囲で5つほどの特徴で定義されている。そのためにかなり都合よく解釈されて乱用されている感もあるが、その定義はともかく、Web2.0と総称されるインターネット上の新しいビジネスには驚異的な発展をしているものが多く出現している。さらにインターネットの世界だけに留まらず社会全体にも大きな影響を及ぼし始めており、単なる流行語ではなく大きなトレンドとなっている。 例えばロングテールという現象。従来は「ビジネスは2割の
Googleは米国時間5月21日遅くに、その公式ブログ上で、簡単にウェブサイトを構築できる「Google Sites」サービスに関して、あらゆるGoogleの登録ユーザー向けに提供を開始したと発表した。 これまでGoogle Sitesは、「Google Apps」スイートのアカウントを保有し、独自ドメインを持っている企業のみが利用できるサービスだった。 (早くは1998年に遡る)以前から無料で提供されてきた、他のウェブサイト構築サービスとは一線を画する特徴として、Google Sitesでは、共同制作型のサービスを実現する。GoogleのエンジニアリングマネージャーであるAndrew Zaeske氏は、今回の発表の中で、Google Sitesが「チームプロジェクト、企業イントラネット、コミュニティーグループ、教室、クラブ、家族の最新コミュニケーションなど、さまざまな用途に適合する」理想
GRETECH JAPANは5月16日、無料で100Mバイトまでファイルが送れるメールサービス「ビッグメール」が、iGoogleガジェットに対応したと発表した。 ビッグメールは、会員登録なしでも利用できるメールサービス。1度にメールを送信できる人数は5人までで、最大10ファイル、合計100Mバイトまで送信できる。無料の会員登録をすれば、アドレス帳や送信履歴を参照する機能も使える。 使い方は、いわゆるファイル転送サービスと似ている。メール送信者はビッグメールのWebサイトにアクセスし、送信先のアドレス、送信者のアドレスと名前、文面をフォームに入力し、送りたいファイルを指定して送信ボタンを押す。メールにはファイルをダウンロードできるURLを自動で追記するため、受信者はURLにアクセスし、ファイルをダウンロードする仕組みだ。ファイルの保存期間は3日間。 今回、このビッグメールがiGoogleガジ
Googleを辞める社員がいるなど到底信じられない。だが実際に、ここ数カ月間で何人もの退職者が出ているという。同社で何が起こっているのだろうか。 無人島にでも住んでいるのでないかぎり、Googleの職場環境についての噂を一度は耳にしたことがあるはずだ。企業文化に関するありとあらゆる評価基準で、同社は軒並み好成績を上げている。 Googleで働くことに憧れないでいるのは難しい。無料のおいしい社食からスイミングスパ、さらには育児サービスに至るまで、Googleが社員に与えている特典は、競合他社から一頭地を抜けている。バラク・オバマ氏のような大物を交えての勉強会や、技術トレーニングセッションもたびたび開催されるうえ、社員は勤務時間の20%を個人的な創造活動に充てることが認められているのだ。 それでも辞める人は辞めるわけだが、ここ数カ月は特に退職者が増えている。例えば、先週はグローバルコミュニケー
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン Jay Greene (BusinessWeek誌、シアトル支局長) Robert D. Hof (カリフォルニア州サンマテオ) 2008年5月19日発行号カバーストーリー 「Inside Microsoft's War Against Google」 4月のある日のこと。米マイクロソフト(MSFT)でオンライン広告の営業部隊を率いるキース・ロリツィオ氏は、ニューヨークで顧客回りをしていた。市中心部のオフィスビルで面会した相手はニコラス・アットン氏。米ネット証券会社イー・トレード(ETFC)のマーケティング最高責任者を務める社交的な人物だ。 アットン氏はマイクロソフトの技術に大いに好感を抱いていて、同社のサイト「MSNマネー」の大手広告主でも
2008/05/15 インターネットの検索でエポックメーキングな出来事は2度しか起こっていない。1994年にジェリー・ヤン氏らが立ち上げたヤフーがインターネットに検索をもたらしたときと、1998年にラリー・ペイジ氏らがグーグルを立ち上げ、Webページの重要度を示す「PageRank」という概念を導入したときだ。検索連動広告の発明もビジネス的には大きなステップだったが、使い勝手の向上というユーザー視点での転回点は2つだけだ。いま、ベンチャー企業の米Powersetが注目を集め、3つ目のイノベーションを起こすかどうかが注目されている。 ネット検索の歴史:数から順位への転換 Powersetが解決しようとしている問題を明確にするために、インターネットの検索エンジンの歴史を少しだけ振り返ってみよう。 グーグルが登場する以前、各検索サイトは、自分たちがいかに多くのWebページをクロールし、検索に対し
Googleが、機密情報を求めるフィッシングメールの危険性について警告している。フィッシングメールとは、取引銀行など、信用できる合法的な発信元から送られてきたように見えるが、実際にはデータを盗む目的で送られた詐欺メールのことだ。 フィッシング詐欺については何年も前から報道されているので、一般ユーザーに対する啓蒙活動は不要に思えるかもしれない。それでも、非常に多くの人々が依然として毎日こうしたスパムメールに引っかかっているので、警告するのも当然だろう。 「多くの人々が、『緊急の』メールを受け取り、差し迫ったトラブルを避けるためにすぐに行動するよう求められている。『当行は新しいセキュリティシステムを導入しました。今すぐ情報を更新してください。情報を更新しないと、口座を利用できなくなります』とか、『お客様の情報を照合できませんでした。ここをクリックして、口座を更新してください』といった具合だ」と
連想検索システム「想・IMAGINE」(1) 「グーグル」の成功は僕らにとってもチャンス (聞き手:荒川 龍=フリーライター) 「連想検索」という、日本生まれの検索システムをご存じだろうか。「グーグル」をはじめとするキーワード検索と異なり、単語だけでなく、長文の文章を入力して検索できる。その文章に含まれる多様な単語から連想される文書と、そのエッセンスを表す複数の単語を検索結果として示す。 連想検索システム、「想・IMAGINE」の産みの親、高野明彦・国立情報学研究所 連想情報学研究開発センター長・教授(52歳)は、「『グーグル』の成功は、僕らにとってもチャンス」と自信をみせる。単なる調べ物ならキーワード検索、新しいアイデアや商品企画を考える場合は連想検索──近々、そんな時代がやってくるかもしれない。 「グーグル」創業者たちとの思い出 ── 今から約8年前。高野氏らが開発した「連想
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グーグルは4月17日、動画共有サイト「YouTube」で、人気が高いオリジナル動画の投稿者に広告収入を得られる機会を提供する「YouTubeパートナープログラム」の申し込み受け付けを始めた。 著作権を侵害していない動画を定期的にアップロードし、再生回数が一定以上――など条件を満たす人気ユーザーを「パートナー」に認定。認定されれば、動画ページの右脇にバナー広告か動画広告を表示でき、広告収入の50%以上をもらえる。 自分のページを自由にカスタマイズすることも可能。パートナーのページは、YouTubeの「パートナーチャンネル」で紹介される。 サイトの申し込みフォームに、名前やパートナープログラムの参加理由、これまでに投稿した動画の数やカテゴリー、投稿頻度などを入力すると、応募できる。 同プログラムは、昨年米国で始めた。
米MicrosoftがYahoo!の買収を目指す本当の動機は恐らく「悔恨」なのではないだろうか。調査会社comScoreが発表した2月のオンライン動画視聴に関する調査データも、そうした見方を裏付ける内容となっている。 調査会社の米comScoreによると、米国のインターネットユーザーが2月にオンラインで視聴した動画の本数は100億本と、前年比で実に66%も増加しており、そのうちGoogleの動画が占める比率は35%と、そのほか上位10社を合わせたシェアの約2倍となっている。 comScoreがそのほかに指摘しているポイントは以下の通り。 米国のインターネットユーザーの約73%が2月に少なくとも1本はオンラインで動画を視聴した YouTube.comでは2月に8000万人以上のユーザーが計34億2000万本の動画を視聴した。これは、1ユーザー当たり約43本の動画を視聴した計算になる すべての
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GoogleはWebに関連したことならほぼ何でも知っている。しかし、Googleが今までほとんど手を付けていない未開拓の大きな情報源がある。何だかお分かりだろうか。 「電子商取引」と答えた方は正解だ。米ラスベガスで4月10日に開かれたGartner Symposium ITexpo 2008でアナリストが紹介した。 Gartnerのアナリスト、リチャード・ハンター氏は、Googleが世界中でどんな種類の情報を取り込んでいるかについて講演し、強力なデータベース管理システムと関連技術のおかげで、同社は暗号化されていないあらゆるものにアクセスできると指摘した。 Googleがあまり強くない1つの分野が電子商取引だ。Google Checkoutプラットフォームはインターネット販売の約1%にしか利用されていない。 「同社は間違いなくこの分野に多大な関心を持っている。同社は現在、収入の大部分を広告で
白い素っ気ないGoogleの画面。その“白いキャンバス”が、アーティストたちによって彩られるようになってきた。ギークの人たちだけでなく、もっと多くの普通の人たちへ。その先兵となるアーティストとコラボした「iGoogleアートカフェ」が六本木にオープンする。 Googleといえば、装飾も広告もなく“素っ気ない”インタフェースがもともとの特徴。そのシンプルさが、いわゆるギークな人たちから、当初高い支持を得ていたのはご存じの通り。 「素っ気ないのもいいが、もう一工夫ないか?」 こう話したのは、4月11日の「iGoogleアートカフェ」のプレスプレビューに登場したグーグルの村上憲郎社長だ。ITリテラシーの高い人たちは既にGoogleのユーザーだ。今後は、もっと普通の人たちの取り込みを狙うと話す。 そのための取り組みの1つが、アーティストがデザインしたiGoogleのテーマ「アーティストiGoogl
Googleがエンタープライズを重視していないというわけではない。MicrosoftとIBMが順守しているエンタープライズルールに従おうとしないだけなのだ。 「港に忍び寄る霧」のように、Google AppsがMicrosoftとIBMを犠牲にして、企業へと浸透する可能性は十分にある――Gartnerのアナリスト、トム・オースティン氏はそう予測する。しかしGoogleは、ライバル企業のようにエンタープライズ市場のニーズに合わせることによってその狙いを達成しようとしているのではないと指摘する。 オースティン氏は4月9日、ラスベガスで開催された「Gartner Symposium ITxpo」で行ったプレゼンテーションで、Gartnerが調査した企業の20~30%が、Microsoft Office、SharePointやIBM Lotusに加えて無償のGoogle Appsも利用していること
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