リチウム二酸化炭素電池は、一般的に使用されているリチウムイオン電池の7倍以上のエネルギー密度を持つ、魅力的なエネルギー貯蔵システムだ。しかし、完全に充電可能なリチウム二酸化炭素電池のプロトタイプはこれまで開発されてこなかった。 そして今回、米イリノイ大学が500回充電できるリチウム二酸化炭素電池のプロトタイプを開発したことを発表した。 ・炭酸リチウムと炭素の完全なリサイクルを促進通常、炭酸リチウム電池が放電すると、炭酸リチウムと炭素が生成される。充電の際に炭酸リチウムはリサイクルされるが、炭素は触媒上に蓄積するだけで、これがバッテリーの故障を引き起こす。 そこで、研究チームは二硫化モリブデンをカソード触媒として使用し、ハイブリッド電解質と組み合せて、サイクリングプロセスに炭素を取り入れることで、炭酸リチウムと炭素の両方の完全なリサイクル促進に成功した。 ・先進のエネルギー貯蔵システムで使用
「もし自動車メーカーが自動運転に興味がなければ、自動運転ソフトウェアが完成しても何も実現しませんよね。住宅にも同じことが言えます。」 シリコンバレーで「HOMMA(ホンマ)」を立ち上げた本間毅氏は、アメリカのスマートホーム市場に挑戦する理由をこう例える。 かつて学生起業家として事業売却まで経験した本間氏だが、実は「もう起業はない」と考えていたという。 13年ぶり2度目の起業となった本間氏に、アメリカの住宅産業で再挑戦を決めた理由と、日本人だから出来る戦い方について伺った。 スタートアップが 「住宅産業」を変えられるのか?HOMMAのユニークさは、「テック系ホームビルダー」としてソフトウェアの開発だけでなく、住宅の建築も手がけている点ですね。本間 実は、スマートホームの中でもソフトウェアに絞って開発していた時期がありました。 しかしそこで痛感したのは、アメリカのホームビルダー(住宅建築業者)
by Brina Blum 2019年4月2日、Windows 10のバージョン1809で2度目の累積アップデートがリリースされました。このバージョン1809以降で、MicrosoftはWindows 10における外部記憶メディアの取り外しに関するポリシーを変更しており、これまで何度も行ってきた「ハードウェアの安全な取り外し」作業は不要になることが明らかになっています。 Microsoft confirms you really, really don’t need to ‘safely remove’ USB flash drives anymore - The Verge https://www.theverge.com/2019/4/8/18300734/microsoft-safely-remove-eject-usb-flash-drive-not-needed-windows-
最新のIntel® 第8世代プロセッサーに対応したマザーボード「RICOH FB21-L2S」、「RICOH FB21M-L2S」を新発売~ 第8回 IoT/M2M 展 に出展~ リコーインダストリアルソリューションズ株式会社(社長執行役員:竹本 浩志)は、Intel Corporation よりリリースされた第8世代プロセッサーに対応した組込み機器用ATX マザーボード「RICOH FB21-L2S」、MicroATX マザーボード「RICOH FB21M-L2S」を発売します。 新製品2機種は、Intel Corporationの最新チップセットを搭載し、第8世代Intel®Core™プロセッサーに対応しました。「Intel® C246」を搭載した「RICOH FB21-L2S」は、Workstation系「Intel® Xeon®シリーズ」に対応し、従来製品と比較して高性能かつ高拡張
ロシア軍が制圧したウクライナのチェルノブイリ原子力発電所。通信の途絶や電力供給の停止といったトラブルが相次いで報じられ、世界がその動静を、固唾をのんで見守っている。 これまでの経緯を振り返っておこう。ウクライナの首都キエフから北に約100km、ベラルーシとの国境に程近い場所にあるチェルノブイリ原発を、ロシア軍が制圧したのは、侵攻を開始した2022年2月24日のことだった。3月9日には送電線の損傷による停電が発生。13日には一旦回復したものの、翌14日には再び電力供給が停止して現在に至る。 巨大なアーチ状のカバーに覆われたチェルノブイリ原発。2017年撮影(写真:European Bank for Reconstruction and Development) ソ連時代の1986年に史上最悪の事故を起こしたチェルノブイリ原発では、爆発で4号炉の建屋が吹き飛んだ。事故後、放射性物質を封じ込める
英国では、2020年4月よりプラスチックストロー・プラスチックの綿棒・マドラーを全面禁止にすることが発表されました。スーパーマーケットのMorrisons(モリソンズ)も野菜や果物のプラスチック製の包装を徐々になくし、Sainsbury’s(セインズベリーズ)のスーパーマーケット内のカフェでは、持参したウォーターボトルに水を入れることができる給水スタンドが8月より326店舗で設置されるそうです。また、これまで肉・魚・チーズ・デリの売り場では、店員がプラスチックトレイやプラスチック製の包装をしていましたが、持参した容器に注文したものを入れてもらえることができるようになりました。そして、Waitorose(ウェイトローズ)のオックスフォード店ではシリアル、ナッツ類などからワイン、ビール、洗剤などのクリーニングプロダクトの量り売りをスタートし、メディアをにぎわせています。国や各企業がプラスチック
Nurdles and Mermaid Tears—The Major Source of Plastic Pollution You've Never Heard Of <色とりどりに煌めくビーズのような「ナードル」には有毒物質がくっつきやすいが、海洋生物は魚の卵と間違って食べてしまう> 「ナードル」をご存知だろうか? 響きはかわいいかもしれないが、海洋環境に大きなダメージをもたらす物質だ。別名は「人魚の涙」。小さくてキラキラとした粒々で、その多くが製品に姿を変えることなく海に漂い、表面に有害物質を吸着させて海洋生物の餌になる。 ナードルは、使い捨てのペットボトルからテレビに至るまで、大部分のプラスチック製品に欠かせない原料だ。これらの粒は普通で1~5ミリ、なかにはナノメートル単位で目に見えないものもある。その発生源は2つ。1つは、プラスチック製品の原料として人工的に小さく作られた「一次
大阪のパプアニューギニア海産は、南太平洋のパプアニューギニアから輸入した天然エビを、工場でむきエビやエビフライなどに加工して販売する会社です。 2016年の夏、工場長の武藤北斗さんによる朝日新聞への投書が話題になりました。「『好き』を尊重して働きやすく」と題したその文章には、工場のパート従業員が「好きな日に連絡なしで出勤・欠勤できる」「嫌いな作業はやらなくてよい」という制度を導入し、働きやすい職場づくりに取り組んでいること、その結果、効率も品質も向上していることがつづられています。 はじめはインターネット上で話題になり、その結果、同社の工場のユニークな取り組みがテレビにも何度も取り上げられ、武藤さんは『生きる職場 小さなエビ工場の人を縛らない働き方』(2017年 イースト・プレス)という本も著しました。 「好きな日に連絡なしで出勤・欠勤できる」「嫌いな作業はやらなくてよい」と言われても、た
国内で消費された食料のうち、国産の占める割合のことを「食料自給率」という。 農林水産省の発表によれば、2021年度(令和3年度)の日本の食料自給率は38%(カロリーベースによる試算)と、過去最低を記録した2018年からわずかに改善された。これをおおまかに解釈すれば、日本で食べられているもののうち、38%が国内で生産されたもので、残りの62%は海外からの輸入に頼っているということになる。 日本の食料自給率は主要先進国のなかでも最低の水準であることは知られている。そのため、現状に危機感を覚える向きも少なくない。海外依存度が高ければ高いほど、輸入元の国が不作になってしまったり、戦争などの情勢によって輸入ができなくなったりすると、途端に食料不足になってしまうからだ。 日本の食料自給率が他国に比べて著しく低い理由 戦後直後の日本の食料自給率は88%だった(1946年度)。ところが、1965年度に73
事件現場となった一戸建ての玄関先には植木鉢が荒れたまま放置されていた=神戸市須磨区で2020年10月23日午後4時53分、春増翔太撮影 黒髪をキュッと結んだポニーテール。白いブラウス。顔を上げた小柄な女性(22)は、年齢より幼く見えた。 9月、神戸地裁。幼稚園教諭だった女性は、初めて法廷に立った。同居していた祖母(当時90歳)の殺害を認め、「介護で寝られず、限界だった」と語った。親族から介護をほぼ1人で背負わされ、仕事との両立に苦しんだ末のことだった。 なぜ、社会人1年目の女性は「大好きだったおばあちゃん」を手にかけるまで追い詰められたのか。裁判を傍聴し、関係者への取材を重ねた。【韓光勲、春増翔太】
ビル建設現向け無線LANシステムを開発 作業現場ではデジタル化が進んで来ており、BIM(Building Information Modeling)に代表される容量の大きいデータや画像データ・IoT対応の建設機械や検査等で使用するセンサー機器類が増え、通信量が日々増してきています。携帯端末やIoT機器が簡単に接続出来る無線LAN環境へのニーズが高まっていました。下記課題に解決するために、「ウェーブガイド※1LANシステム」を構築しました。 1大容量の通信では通信コストの増大が見込まれる。 2建設中の建設現場においては、コンクリートの床や壁などが遮蔽物となり、特に高さ方向への電波送信が困難。 3工事の進捗に合わせて、アクセスポイント※2やLANケーブル増設が必要。 4現場ならではの、インフラの保守(LANケーブル切断・工事進捗に合わせたLANケーブル盛替)にコストがかかる。 ※1ウェーブガイ
1日に必要な栄養を簡単に摂取できる日清食品の完全栄養食「All-in PASTA」が、2019年12月16日からリニューアルして登場しています。お湯を注ぐだけでパスタが楽しめるカップタイプの「All-in PASTA」は、以前レビューした際はボソボソした食感と昆布のような味が気になりましたが、麺の配合の見直しによりパスタ本来の味わいに近づいたとのこと。実際に食べ比べてみると、「一度リニューアル後を食べたら、もうリニューアル前は食べられないのでは」という激変具合でした。 「All-in PASTA」 (12月16日発売) | 日清食品グループ https://www.nissin.com/jp/news/8315 All-in シリーズ|日清食品グループ オンラインストア https://www.allinseries.jp/ 今回リニューアルされたのは、「All-in PASTA 真っ赤な
安倍政権はアメリカが要求する農協改革の名のもとに、農業への企業参入、農業の大規模化・効率化を推進してきた。規制改革推進派の小泉進次郎氏が自民党農林部会長に就き、「農業が産業化し、農協が要らなくなることが理想だ」と公言する奥原正明氏が農水省事務次官に就いた。 諮問会議で農業改革の議論をリードしたのは、農業の専門家ではなく、金丸恭文氏、新浪剛史氏といったグローバリストである。結果、農業分野への参入に成功したのは、新浪氏が社長を務めていたローソンファームや竹中平蔵氏が社外取締役を務めるオリックスである。 安倍政権が掲げてきた「稼げる農業」というスローガンは、その実態は、グローバル企業やお仲間企業だけが稼げる農業なのである。 こうした中で、農産物の自由化によって日本の農業は弱体化に拍車がかかっている。 『月刊日本 2020年1月号』では、第3特集として「日本の食と農が崩壊する」と銘打ち、日本の食糧
オートメーションと計測の先端総合技術展「IIFES2019」の特別セッションに、中国科技自動化アライアンス スマートファクトリー研究所 所長で事務局長の王健氏が登壇。「中国のスマート製造におけるAI/ビッグデータ/IIoTのメガトレンドとアプリケーション」をテーマに、中国の製造業の現状や直面する課題、昨今のスマート製造、さらには産業用インターネットにおける政府の政策、開発状況などを紹介した。 オートメーションと計測の先端総合技術展「IIFES2019」(2019年11月27~29日、東京ビッグサイト)の特別セッションに、中国科技自動化アライアンス スマートファクトリー研究所 所長で事務局長の王健(Jason Wang)氏が登壇。「中国のスマート製造におけるAI/ビッグデータ/IIoTのメガトレンドとアプリケーション」をテーマに、中国の製造業の現状や直面する課題、昨今のスマート製造、さらには
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