Intel、TSMC、Samsung Electronics（Samsung Foundry）というファウンドリートップ3社で、GAA（Gate-All-Around）を採用する半導体製造プロセスのロードマップが出そろった。今回は、各社のロードマップを読み解いてみたい。
事実上の「GAA第1世代」は2025年？ トップ3社のロードマップを読み解く
Intel、TSMC、Samsung Electronics（Samsung Foundry）というファウンドリートップ3社で、GAA（Gate-All-Around）を採用する半導体製造プロセスのロードマップが出そろった。今回は、各社のロードマップを読み解いてみたい。
縮小続く液晶工場に新たな使い道、半導体の後工程で復活か
半導体分野の取材で「パネル」や「パネル基板」という言葉を耳にすることが増えた。後工程（パッケージング工程）領域で話題に上ることが多い。角型をしたガラス製や樹脂製の基板（パネル）を、チップレット集積でチップ間をつなぐための基板である「インターポーザー」の形成などの後工程に活用するという文脈の中でだ。パネルはこれまで主に、液晶業界の言葉だった。 半導体後工程におけるパネルは500mm角といった寸法のものを指す。半導体パッケージと同じ四角形であることも加わって、円盤状のシリコンウエハーを使う手法と比べてインターポーザーなどの取れ数が増えコストを下げやすい。 最先端半導体の受託生産を目指すRapidus（ラピダス、東京・千代田）は2024年4月2日、経済産業省から財政支援を受ける研究開発のテーマにチップレット集積などの先端パッケージングを加えたことを発表した（図1）。目玉となるのが、600mm角と
TSMC工場「一部は回復に多くの時間」、台湾大地震で8割以上復旧も
台湾積体電路製造（TSMC）は、台湾で2024年4月3日朝（日本でも同日）に発生したM（マグニチュード）7.7の地震の影響に関する日経クロステックの問い合わせについて、次のように回答した。4月4日22時の時点で、「半導体工場内設備の復旧率は8割以上に達した」（TSMCの広報担当者）とする一方で、「震度が比較的大きかった地域の一部生産ラインは、完全自動生産に戻る前に、調整と校正のためにより多くの時間を要すると予想する」（同担当者）と述べた。 TSMCが台湾で運営する工場は台湾北部の新竹市やその周辺、中部の台中市、南部の台南市に立地する。新竹市周辺は震度5弱の揺れと大きかった。台中市や台南市は震度4程度だった（図）。
［新連載］ラピダス・TSMC、巨大工場立地の真相 再エネ争奪の前哨戦
この記事の3つのポイント 再生可能エネルギーは、脱炭素経営の生命線 再生エネ調達がしやすい場所に産業が根付く時代に ラピダスとTSMCが工場立地を決めた背景に迫る 企業が「脱炭素」を果たすために不可欠な再生可能エネルギー。安価で安定的に調達できるかが、国や企業の競争力を左右する時代に入った。国際会議では2030年までに世界の再生エネ容量を3倍に増やすことになったが、日本は地形や気候条件、コスト面から欧州などに後れを取る。既に再生エネを巡る国内の争奪戦は始まりつつあり、出遅れれば未来はない。再生エネ小国ニッポンの現在地はどこなのか。企業はどう動くべきなのか。現場を追った。 北海道の中央に位置する新千歳空港から車で約10分。視界を遮るものがない広大な土地で、心地よい風が頬に当たる。ここで2023年秋、次世代半導体を手掛けるラピダスの第1工場の建設が始まった。27年の量産開始を目指し、東京ドーム
NVIDIAのGPU不足は今後も続く ボトルネックはHBMとTSMCの中工程か
2022年11月にOpen AIがChatGPTを公開して以降、生成AI（人工知能）が爆発的に世界に普及している。その生成AIは、NVIDIAのGPUなどのAI半導体を搭載したAIサーバ上で動作する。 しかし、昨年2023年12月14日に行われた台湾の調査会社TrendForceの予測によれば、AIサーバの出荷台数は思ったほど伸びない。AIサーバが、全てのサーバの出荷台数に占める割合は、2022年に6％、2023年に9％、2024年に13％、2025年に14％、2026年に16％にとどまる予測となっている（図1）。 図1 サーバの出荷台数、AIサーバの割合および、AIチップ用ウエハーの割合［クリックで拡大］ 出所：Joanna Chiao（TrendForce）、「TSMCの世界戦略と2024年半導体ファウンドリ市場の展望」（TreendForce産業フォーカス情報、2023年12月14日
TSMCの詳細判明、台湾地震による半導体工場の最新被害／稼働状況
台湾の市場調査会社TrendForceは2024年4月4日、前日に発生した台湾東部沖を震源とするマグニチュード7.2の地震による、半導体工場の最新の被害／稼働状況を発表した。 台湾の市場調査会社TrendForceは2024年4月4日、前日に発生した台湾東部沖を震源とするマグニチュード7.2の地震による、半導体工場の最新の被害／稼働状況を発表した。 TrendForceによれば、TSMCやUMCなどのファウンドリーの多くは震度4の揺れに見舞われた地域に立地しているが、台湾の半導体工場は地震による影響を1～2段階低減できる最高水準の対策を採用する建築基準で建てられていることから、地震発生後の検査のための一時停止後、おおむね迅速に操業を再開したという。また、緊急停止や地震によるウエハーの破損や損傷はあったものの、成熟プロセス工場の稼働率は平均50～80％であるため、操業再開後は早期に損失を取り
MicrochipがTSMCとの提携を拡大、JASMを通じて40nm特化の生産能力を確保
MicrochipがTSMCとの提携を拡大、JASMを通じて40nm特化の生産能力を確保：サプライチェーン強化戦略の一環 Microchip Technologyは2024年4月8日（米国時間）、TSMCとの提携を拡大し、同社が株式の過半数を保有するJASM（Japan Advanced Semiconductor Manufacturing）を通じて、40nmに特化した生産能力の提供を受けると発表した。自動車、産業、ネットワーク用途を含むさまざまな市場におけるサービス提供能力を強化する。 Microchip Technology（以下、Microchip）は2024年4月8日（米国時間）、TSMCとの提携を拡大し、TSMCの製造子会社であるJASM（Japan Advanced Semiconductor Manufacturing）を通じて、40nmに特化した生産能力の提供を受けると発
TSMCがアリゾナに第3工場を計画、2nm以下を導入し30年までに稼働へ
TSMCがアリゾナに第3工場を計画、2nm以下を導入し30年までに稼働へ：CHIPS法の補助金66億ドルも決定 TSMCが、米国アリゾナ州フェニックスに2nm以下のプロセスを導入する第3工場の建設を計画していると発表した。2030年までの稼働開始を目指す。計3工場の建設によって、同州におけるTSMCの設備投資総額は650億米ドル以上となるという。 TSMCは2024年4月8日（米国時間）、米国アリゾナ州フェニックスに2nm以下のプロセスを導入する第3工場の建設を計画していると発表した。2030年までの稼働開始を目指す。 TSMCは米国アリゾナ州フェニックスで第1、第2工場の建設を進めていて、4nmプロセスを導入する第1工場は2025年前半に、3nmプロセスおよび次世代ナノシートトランジスタを用いた2nmプロセスを導入する第2工場は2028年に稼働開始する予定となっている。今回新たに発表した
台湾地震、TSMCなどファウンドリーやDRAMメーカーの「初期被害は軽微」
台湾地震、TSMCなどファウンドリーやDRAMメーカーの「初期被害は軽微」：TrendForceが調査 2024年4月3日朝、台湾東部沖を震源とするマグニチュード7.2の地震が発生した。台湾の市場調査会社TrendForceによると、TSMCやUMCなどのファウンドリーやDRAMメーカー各社は点検のため工場をの操業を相次いで停止したものの、初期被害は軽微とみられるという。 2024年4月3日朝、台湾東部沖を震源とするマグニチュード7.2の地震が発生した。台湾の市場調査会社TrendForceは同日、TSMCやUMCなどのファウンドリーやDRAMメーカーの被害／稼働状況の調査結果を発表した。同社は台湾北部／中部／南部のファウンドリーや北部／中部を中心としたDRAMメーカーの工場について「初期被害は軽微とみられる」と述べている。 TrendForceは、TSMCやUMC、PSMC、Vangua
半導体製造の2024年展望、国内で新工場稼働ラッシュ
「四半期ごとに情報を更新しないと追いつけないくらい、日本での工場の新設発表が連続している」――。米SEMIのMarket Intelligence Sr. DirectorであるClark Tseng氏はこう驚きを隠さない。 2024年は日本各地で半導体新工場の稼働ラッシュが起こる。筆頭は台湾積体電路製造（TSMC）の子会社であるJapan Advanced Semiconductor Manufacturing（JASM）の第1工場だ。日本政府の“半導体熱”はしばらく収まりそうもない。2021年から始まった政府からの手厚い助成の結果、準先端ロジック半導体やメモリー、パワー半導体、装置、材料に至るまで多数の工場が立ち上がってくる（図1）。
半導体の好況は「NVIDIAのGPU祭り」による錯覚？ 本格回復は2025年以降か
2021年から2022年にかけてコロナ特需が起き、世界半導体市場は急成長した。ところが、2022年後半にコロナ特需が終焉（終えん）したため、2023年は史上最悪クラスの大不況に陥った。しかし、その大不況は2023年で底打ち、ことし（2024年）には本格回復すると期待されている。 そして、半導体市況が本格回復するかどうかはメモリの動向にかかっていると考えていた（拙著『2024年の半導体市場、本格回復はメモリ次第 ～HBMの需要増で勢力図も変わる？』）。 実際、種類別の半導体の四半期出荷額を見ると、Logicは既にコロナ特需のピークを超えて過去最高を更新している。また、Mos MicroとAnalogは、コロナ特需の終焉による落ち込みは大きくないため、2024年に過去最高を更新する可能性が高い（図1）。 その中で、Mos Memoryは大きく落ち込んだ後、2023年第1四半期（Q1）で底を打ち
TSMCで働くことの羨望と過酷…台湾で「肝臓を売りに行くようなもの」とささやかれる理由
ジャーナリスト。アジア・ビズ・フォーラム主宰。上海財経大学公共経済管理学院・公共経営修士（MPA）。およそ15年滞在した上海で情報誌創刊、“市井の息遣い”から時代の変遷をウォッチ。「中国取材はデッサンと同じ。あらゆる角度から取材して光と影で実像をつかむ」を持論に30年近く中国に向き合う。近年は中国からの人や資本の流入をフォロー。ダイヤモンド・オンライン「ChinaReport」は10年を超える長寿コラム。 著書に『中国で勝てる中小企業の人材戦略』（テン・ブックス）、『インバウンドの罠』（時事出版）『バングラデシュ成長企業』（共著、カナリアコミュニケーションズ）、『ポストコロナと中国の世界観』（集広舎）ほか。内外情勢調査会、関西経営管理協会登録講師。宅地建物取引士。3匹の猫の里親。 China Report 中国は今 90年代より20年超、中国最新事情と日中ビジネス最前線について上海を中心に
第286回 なぜ日本の半導体メーカーはTSMCになれなかったのか、過去30年を振り返る
バブルの絶頂の1980年代、日本の半導体メーカーも絶頂期だった。バブル経済崩壊とともに、日本の半導体メーカーも衰退していく。その影で、台湾でTSMCが設立され、隆盛を極めてきた。なぜ、あれほど強かった日本の半導体メーカーが、現在のTSMCの地位を築けなかったのか、この間、何が起きたか、過去30年を振り返ってみた。 なぜ日本の半導体メーカーはTSMCになれなかったのか？ 30年前、日本の半導体産業は隆盛を極めていた。しかし、バブル崩壊後、半導体産業も世界から置いていかれてしまった。その間、勢いをつけたのが、台湾の半導体製造委託会社「TSMC」だ。なぜ、日本の半導体メーカーはTSMCになれなかったのだろうか？ この30年を振り返ってみた。なお写真は、TSMCの最先端工場「Fab 18」である（写真は、TSMCの「フォトギャラリー」より）。 日経平均が最高値を更新したのは記憶に新しい。「前回」の
TSMCやIntel新工場計画に影響は？ドイツ政府の半導体工場補助金に暗雲
ドイツでは現在、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策として準備した財政資金の未使用金600億ユーロ（約9兆8000億円）を「気候変動基金（KTF）」振り向けるというドイツ政府による予算調整措置について、違憲判決が下されたことが大きな話題になっています。突如として600億ユーロという巨額の資金を「失った」政府は、その穴埋めに奔走しているのですが、IntelやTSMCなどが予定するドイツ国内の半導体新工場に対する補助金の一部も、このKTFから支出される予定となっているため、その影響が懸念されています。 関連記事 欧州に進出するTSMCの狙いと、半導体産業への影響 TSMCは2023年8月、ドイツ・ドレスデンに欧州初の半導体工場を設置する計画を正式に発表した。今回、TSMCへのインタビューなどを通じて、同社の狙いと世界半導体産業への影響を考察した。 TSMCのドイツ進出、巨額の補助金
TSMC熊本工場は「今後10年間の日本の半導体産業を形作る」
台湾の市場調査会社であるTrendForceは、日本の半導体産業の状況とTSMCが与える影響について分析。TrendForceはJASMの熊本工場が、「今後10年間の日本の半導体産業を形作るものになる」と述べている。 台湾の市場調査会社であるTrendForceは2024年2月、日本の半導体産業の状況とTSMCが与える影響に関する考察を公開した。TrendForceは、TSMCの製造子会社であるJapan Advanced Semiconductor Manufacturing（JASM）の熊本工場が、「今後10年間の日本の半導体産業を形作るものになる」と述べている。 24年のファウンドリー市場は1316億ドル、TSMCのシェアは62％に TrendForceによると、2023年の世界のファウンドリー市場は1174億7400万米ドルに達し、TSMCはそのうち59％という圧倒的なシェアを有し
中国半導体SMIC､｢稼働率低下｣で純利益が半減
中国の半導体メーカーの業績低迷が続いている。半導体の受託製造（ファウンドリー）で中国最大手の中芯国際集成電路製造（SMIC）が2月6日に発表した2023年10～12月期決算は、設備稼働率の低下などが響き、前年同期比で大幅な減益となった。 具体的には、同四半期の純利益は1億7500万ドル（約260億円）と、前年同期比54.7％減少した。一方、同四半期の売上高は16億7800万ドル（約2489億円）と前年同期比3.5％の増収を確保した。 生産能力が1年で13％増加 同時に発表した2023年の通期決算は、売上高が前年比13.1％減の63億2200万ドル（約9378億円）、純利益が同50.4％減の9億300万ドル（約1339億円）となり、大幅な減収減益だった。 SMICは受注価格を下げて量を確保する戦略をとるが、設備稼働率の上昇につながらなかった。2023年10～12月期の設備稼働率は76.8％と
TSMC熊本工場で開所式 Morris Chang氏が「日本の半導体再興の始まり」と強調
TSMC熊本工場で開所式 Morris Chang氏が「日本の半導体再興の始まり」と強調：投資総額は86億米ドル（1/2 ページ） TSMCの製造子会社であるJapan Advanced Semiconductor Manufacturing（JASM）は、熊本県菊陽町で建設を進めてきた熊本第一工場の開所式を開催した。開所式にはTSMCの創業者であるMorris Chang氏らが出席し、熊本第一工場に寄せる期待を語った。 TSMCの製造子会社であるJapan Advanced Semiconductor Manufacturing（以下、JASM）は2024年2月24日、熊本県菊陽町で建設を進めてきた熊本第一工場の開所式を開催した。開所式にはTSMC創業者のMorris Chang氏、会長のMark Liu氏、CEO（最高経営責任者）のC.C. Wei氏、経済産業大臣の齋藤健氏、熊本県知事
台湾半導体｢TSMC｣､市況低迷下でも際立つ競争力
半導体の受託製造（ファウンドリー）世界最大手の台湾積体電路製造（TSMC）は1月18日、2023年の通期決算を発表した。半導体市況の低迷が響き、同年の売上高は2兆1600億台湾ドル（約10兆1081億円）と前年比4.5％減少した。 設備稼働率の全体的な落ち込みに加えて、回路線幅3nm（ナノメートル）プロセスの生産体制の立ち上げ時期も重なり、2023年の粗利益率は前年の59.6％から54.4％に低下。最終利益は8385億台湾ドル（約3兆9239億円）と、前年比17.5％の減益となった。 一方、同時に発表した2023年10～12月期の四半期決算には業績反転のサインが現われた。同四半期の売上高は 6255億3000万台湾ドル（約2兆9273億円）と、前年同期比で横ばい、直前の7～9月期比では14.4％増加した。純利益は2387億1000万台湾ドル（約1兆1171億円）と前年同期比19.3％減少し
TSMCが熊本第二工場建設を発表、6nmプロセス導入 27年末の操業開始へ
TSMCが熊本第二工場建設を発表、6nmプロセス導入 27年末の操業開始へ：トヨタも少数株主として出資 TSMC、ソニーセミコンダクタソリューションズ、デンソー、トヨタ自動車は2024年2月6日、TSMCの半導体受託製造子会社Japan Advanced Semiconductor Manufacturing（JASM）の熊本第二工場を建設する計画を正式に発表した。 TSMC、ソニーセミコンダクタソリューションズ（以下、SSS）、デンソー、トヨタ自動車（以下、トヨタ）は2024年2月6日、TSMCの半導体受託製造子会社Japan Advanced Semiconductor Manufacturing（以下、JASM）の熊本第二工場を建設する計画を正式に発表した。2024年末までに着工し、2027年の操業開始を目指す。また、トヨタが少数株主として参画することも発表した。 設備投資は2工場で
日本の「半導体産業」復活へ大チャンス到来！サムスンやTSMCが日本に投資する納得のワケ
1953年神奈川県生まれ。一橋大学商学部卒業後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）入行。ロンドン大学経営学部大学院卒業後、メリル・リンチ社ニューヨーク本社出向。みずほ総研主席研究員、信州大学経済学部教授、法政大学大学院教授などを経て、2022年4月から現職。著書は「下流にならない生き方」「行動ファイナンスの実践」「はじめての金融工学」など多数。 今週のキーワード 真壁昭夫 経済・ビジネス・社会現象……。いま世の中で話題となっているトピックス、注目すべきイノベーションなどに対して、「キーワード」という視点で解説していきます。 バックナンバー一覧 韓国サムスン電子が半導体の研究開発拠点を神奈川県横浜市に新設すると発表し、話題だ。先端半導体の製造技術を日本の企業や大学と共同開発するためで、400億円超を投じる計画。他方、北海道はラピダスの工場建設を機に道内の半導体関連出荷額を2033年に1兆1000億
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