レジオネラ症について - 一般財団法人 東京顕微鏡院
レジオネラ症はかつて在郷軍人病といわれ、日和見感染で罹患するのは乳幼児や比較的高齢者など体力のないヒトが感染する危険性が大きく、ヒトからヒトへの感染はしないことから、健常者は一般的に無関心でした。 しかし、近年、浴場を中心にレジオネラ症患者が数多く厚生労働省に報告されるようになりました。国民衛生の動向よると、平成14年は患者数169人、13年166人、12年83人の患者数が国へ報告されています。国への報告件数が増加している理由として次ぎの二つが挙げられます。 その一つは、伝染病予防法、性病予防法、エイズ予防法が廃止され、新たに平成11年に施行された「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」で、レジオネラ症はA型肝炎、B型肝炎などと同様に第４類感染症に分類され、患者をレジオネラ症と診断した医師が7日以内に最寄りの保健所に届出しなければならなくなったこと。 その二は、数時間で尿中
2015年10月14日付 朝日新聞DIGITAL掲載「シャワーヘッド『水通せば殺菌』 福岡のメーカー開発』記事につきまして | 一般財団法人 東京顕微鏡院
お知らせ 平成27年10月22日 一般財団法人東京顕微鏡院 標記の件につきまして、当法人は、有限会社田川化工社様から依頼された、シャワーヘッドを通した水の、レジオネラ属菌の検査を実施しましたが、殺菌・滅菌効果の有無に関する評価には関与しておりません。
最近の食品事故について～主に微生物～ - 一般財団法人 東京顕微鏡院
財団法人 東京顕微鏡院 食と環境の科学センター 伊藤 武 (平成21年11月公開講演会「食の安全安心とリスク」より) はじめに 食品による健康被害を防止するためにこれまでに厚生労働省、農林水産省、文部科学省の各政府機関からの各種の法規制や衛生対策、ガイドラインなどが示されてきた。1996年には大量調理施設衛生管理マニュアルの策定、1999年にサルモネラ対策、2001年には腸炎ビブリオ対策が策定された。2003(平成15年5月)には食品安全基本法の制定や食品衛生法の一部改訂がなされ、リスク評価を踏まえて、病原微生物による健康被害の低減化対策が進められてきた。 さらに、食品企業の責務が明確にされ、食品企業は消費者の健康を守るために、これまでにまして白主衛生管理や原材料の衛生管理を積極的に推進し、食品の安全確保に努めてきた。これらの法的な規制や行政指導、企業の白主衛生管理の推進により、微生
カビが産生する有害毒素と対策 - 一般財団法人 東京顕微鏡院
2013年4月26日 一般財団法人 東京顕微鏡院 食と環境の科学センター 食品微生物検査部 部長 難波 豊彦 カビの一部には食品中に毒素（カビ毒）を作るものがあります。その多くは食べた後直ちに嘔吐や下痢のような急性の中毒を起こすことはありませんが、長期間食べ続けることにより肝障害、腎障害、消化器系障害などを起こす危険性があります。米や麦など私たちが毎日のように口にする食品では注意が必要です。 カビ毒の中で特に食品を汚染する頻度が高く、人や家畜に健康被害を起こした事例があるものを表に示しました。なかでもアフラトキシンは天然物質の中で最も発がん性が強いことと、世界的に農産物への汚染が広く発生していることから最も注意が必要なカビ毒です。 日本ではアフラトキシン（農産物を含む一般の食品）、デオキシニバレノール（小麦）、パツリン（りんご果汁）について、食品衛生法に基づく基準値等が設定されています。特
日常に潜む『自然毒』ってどんなもの？ - 一般財団法人 東京顕微鏡院
2012年10月2日 財団法人東京顕微鏡院 食と環境の科学センター 豊海検査事業部 担当理事 安田和男 自然毒による中毒～季節、漁獲場所によって毒を持つ場合も～ 人は生命や健康を維持するため種々の食品を摂取しますが、それらの安全確保は世界的な課題になっています。そして、原料である動物や植物は本来含有する成分として、あるいは季節、漁獲場所などによって毒を持つ場合があります。このような毒を自然毒といい、食資源の安全性を脅かすものになります。 実際、時として通常の量を摂食した際でも、急性の中毒症状を示す場合があり、自然毒食中毒と称されています。 食中毒を分類するとその原因物質により、細菌性食中毒、ウイルス性食中毒、自然毒食中毒、化学性食中毒に大別されます。年間の発生件数は、約1000件、患者数は、2～3万人で推移しています。件数に占める割合は、細菌性は60～70%、ウイルス性は20～30%、自
第79回 食と環境のセミナー セミナー | 財団法人 東京顕微鏡院
豊海研究所： 〒104-0055 東京都中央区豊海町5-1 豊海センタービル4~6F 立川研究所： 〒190-8535 東京都立川市高松町1-100-38
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トピックス : 食品等の検査 | 一般財団法人 東京顕微鏡院
