米国に瞬間湯沸器が普及するか - 効エネルギー日記
ガス機器メーカーであるリンナイが米国進出したリンナイアメリカ社が、米国で販売しているガス瞬間式給湯器について米国の省エネ推進機構からエネルギー効率大賞を受賞したということです。以前にも述べたことがありますが、米国の湯沸器は大きなタンクがついたいわゆる貯湯式のものがほとんどでした。リンナイ社の資料によれば、米国給湯器市場は、2007年に約934万台（ガス480万台、電気454万台）となっています。電気式は電熱でお湯を作るのです。ガスにしろ電気にしろ、いままで料金が安かったですから、効率よりもいつでもお湯があることを重視して、でかいタンクが地下室などにあるのが普通です。断熱も不十分ですから利用されずに放散されるエネルギーも大きかったのです。 最近ガス瞬間湯沸器への需要が高まりつつあるのは、私が関係しているE Sourceからの情報でも明らかです。米国ではタンクレス給湯器と呼ばれています。日本と
京葉ガスがガスの減圧時に発電 - 効エネルギー日記
京葉ガスが、都市ガスを減圧する際のエネルギーを回収する発電システムを完成させました。千葉県柏市にある沼南供給所に設置したものです。都市ガスは工場から高圧で送り出し、お客さんの所へは低い圧力で供給しています。その間には何段階か圧力を下げる行程があります。高圧にするとガスが圧縮されてパイプも細いものを使えますし、遠くまで送ることもできるのです。その高圧ガスを低圧にするためには、通常調整弁から吹き出すようにするのですが、その時には断熱膨張しますから周辺の温度が下がって弁が凍ってしまわないように加熱しなければなりません。弁を通過するガスの速度も大きいですから、ある程度の音もします。 この調整弁の代わりにタービンを設置して、ガスが通過するときにタービンの羽根が回って、それに直結させた発電機をまわすようにしたものです。最大出力は８３０キロワットだそうですが、ガス事業で不可欠なプロセスを利用して発電し、
洋上LNG液化基地 - 効エネルギー日記
今日新聞報道で知ったのですが、日本の資源開発最大手の国際石油開発帝石が、インドネシアで世界初の洋上液化天然ガス（LNG）基地を建設する方向でインドネシア政府と合意するようです。 インドネシアは永年日本に大量のLNGを輸出しています。しかし、国内の需要が高まってきたことから、また、炭酸ガス排出量が低い化石燃料として国際市場で需要が高まっているのを見て、日本向けの輸出量を減らす方向に向かっています。石油についても昔は日本に輸出していたものが、国内需要への対応のために削減し、いまでは石油輸入国になっています。それと同じ事態になるのは、エネルギー政策としても地球温暖化対応施策としても、日本として絶対に避けたいところです。 国際石油帝石はインドネシアのティモール海で大規模ガス田「マセラ鉱区」の権益を、日本としては珍しく100％保有していて、２０１5年から年間450万トンの天然ガスを生産し、全量を日本
太陽光発電に最悪の補助金 - 効エネルギー日記
経済産業省が補正予算で今年度から導入しようとしている住宅向け太陽光発電補助制度の内容が発表されましたが、これ以上不公平な補助金はないのでは、と思います。購入世帯当たり約20万円を補助するというものです。この補助金の額は、標準的な3キロワット規模の設備がほぼ200万円ですから一割を補助することになります。しかし、2年前にこの規模の設備に対する補助金を、コストが十分に下がったとして完全に廃止しました。ですからその後に補助金なしに設置した人は実に馬鹿を見たことになります。補助金は税金から出されるのですから、公平に適用されなければならない筈です。国民を馬鹿にするにも程があるという感じがします。 この補助金によって、08年度で数万戸、09年度で10万戸がこの制度を利用すると経産省は考えているようです。しかし、この補助金が年々下がるものであれば、今まで取り付けた人への不公平は横に置いたとしても、早く設
E Source(イーソース）の第21回年次フォーラム始まる - 効エネルギー日記
朝早く目が覚めたのでデンバーの街を歩いてみました。治安について多少の危惧がありましたので、カメラも財布も持たずに出かけましたが、ちょうど通勤時でしたので心配しすぎだったようです。街の真ん中は高層ビルがありますが、その中にあるホテルから10分ほど歩くと低い町並みのダウンタウンです。あまり特色のあるものはありませんが、一つ親鸞の銅像を置いた日本式の塀で囲まれた建物がありました。京都本願寺派の仏教センターがあって、どうも米国で重要な組織の一つのようです。 E Sourceの会議が準備してくれた軽い朝食を立食で食べながらのおしゃべりから始まりました。3つの会合に分かれていましたので、私はインテリジェント・グリッドを議論する部屋へ入りました。大きなコの字に並んだ机で、プレゼンテーションと質問がありましたが、多少耳が遠くなった関係でなかなか聞きづらくて困りました。しかし、私にとって重要な内容でした。こ
中国のエネルギー消費と温暖化対応 - 効エネルギー日記
中国はまだ発展途上国として位置づけられているために、地球温暖化対応のために先進国が負っている温暖化ガス排出削減の義務を課されていないのです。そのため、よく中国はその経済成長を確保するために野放図にエネルギーを使うのを許容しているかのような表現が見られますが、本当かなと思っています。中国自体が温暖化の結果として国民に大きな被害を経験しています。温暖化のために水源であるヒマラヤ山脈の厚い氷が溶けていて、下流域では深刻な水不足に陥っているのが良い例です。オリンピックが終わって国民の行動への規制が緩和されざるを得なくなっている今、中国政府は国民が大きな生活被害を受けていることから来る政情不安を避けるために、自らエネルギー使用の効率化に力を入れ、また、自然エネルギーの導入に極めて積極的になっています。 ただ、貧しい辺境を抱えていますので、生活水準の上昇とともにエネルギー消費が増大するのは避けられませ
自然エネルギー導入と系統の安定性 - 効エネルギー日記
今日はやっと秋が来たなという感じの一日でした。この一ヶ月は、暑さもありましたが、朝晴れていても夕方に土砂降りになることも多く、天気予報も当てになりませんでしたので、自転車で駅まで行くことを中断していたのです。しかし、今日から再開しました。ちょっとタイヤの圧力が下がっていたのですが、特に問題なく乗れたものの、いままで楽々とトップギアでも上れた坂道が、ギアを落とさないと上りにくいなど、脚力が落ちているのを実感させられました。 脚力も一種の自然エネルギーですが、その大御所である風力発電や太陽光発電をこれから大規模に導入する方向に向かう日本として、それが既存の電力供給網にどのような影響があり、その対応にどの位コストがかかるかの検討が政府で開始されました。風力や太陽から得られる電力が気候の変化の影響を受けることは確かです。しかし、どの議論を見ても、通常の電力需要自体が大きく変動していることに一切触れ
日本の電力会社が海外電力会社を買収 - 効エネルギー日記
関西電力と九州電力が、丸紅とフランスのGDFスエズ、国際協力銀行と組んだコンソーシアムで、シンガポール最大の国営電力会社SPLを買収することになりました。SPLはシンガポールの発電設備容量の32％にあたる330万キロワットを持っています。出資比率は、丸紅（３０％）、ＧＤＦスエズ社（３０％）、関西電力（１５％）、九州電力（１５％）、国際協力銀行（１０％）ですので、日本の電力会社としては30％の出資をしたことになります。この発電所を改良したりして収益性を高める計画のようです。 いままでにもこのようなケースはあったはずですし、ガス会社が海外の電力会社を買収したりもしています。しかし、もしこれが逆のケースだったら日本の反応はどうだったでしょうか。Jパワーを外資が支配力を高めようとしたときに、政府の介入もあって断念させられたことを考えると、たとえば一つの電力会社を外国企業に売るなど考えられないことで
東京電力が英国の海上風力発電に投資 - 効エネルギー日記
東京電力と豊田通商が保有する風力発電大手のユーラスエナジーが、英国の洋上に50万キロワットの風力発電設備を建設します。英国政府の事業許可も得たようですが、ユーラスが、英国、デンマークの大手電力会社と3社で設立した事業会社が建設と管理を担当することになっています。総事業費のほとんどをプロジェクトファイナンスで調達することになっていますから、収益性が高く、投資リスクが小さいということでしょう。東京電力が間接的に投資する形になります。 英国の電力会社は再生可能エネルギーから作った電力を一定の割合で供給することが義務つけられています。よくRPSといわれているもので、現在9.1％のものを2015年までに15.4％に拡大しなければなりません。日本の電力会社もこのRPS制度の義務を負っているのですが、その割合が同じような年数で2％以下という極めて低いものになっていますから、再生可能エネルギーを増やそうと
米国の原子力発電と太陽光発電 - 効エネルギー日記
米国でいままでまったく建設されなかった原発にゴーがかかって、次々に新規の着工がされるような報道が多いようですが、現地情報を読んでいると、新規建設はコストがかかりすぎるし、いままでの例から見ても、予想しないコストアップが積み重なることが多いために、投資リスクが大きすぎると考え、様子眺めをする電力事業者がほとんどのようです。米国政府の支援策も準備されているのは事実ですが、その額は投資リスクを下げるほどの規模ではないと考えられています。経営にマイナスとなる原発に手はつけないというのが主流になっていると言えます。 いま投資が集まっているのは、太陽光発電と風力発電です。太陽光発電で米国の特徴は、太陽光を集光して蒸気発電する方式が盛んで、現時点でも集光式蒸気発電の規模が、太陽電池方式のものとほぼ同じ規模となっています。ともに2007年末で40万キロワットですが、砂漠の多い地域を中心にして多くの事業者が
太陽光発電狂想曲 - 効エネルギー日記
東京都が2009年度から太陽光発電システム設置に、1キロワットについて10万円の補助をすることを決めたと発表しました。10年度まで2年間に投じられる補助総額も90億円と、国内自治体で最大規模とのことです。太陽熱温水器などに対しても設備内容に応じて1件当たり3万〜20万円を補助するということですから、太陽エネルギーの利用に本腰を入れたということでしょう。 NEDOによると、太陽光発電への補助制度があるのは8月22日現在で308自治体。愛知や京都など8府県が制度を設けていますが、東京都の補助額はこれまで最高の福島県（3万円/ｋW）を上回っています。都の補助は、他の補助にも上乗せされるそうですから促進効果は大きくなるでしょう。 新しい種類の太陽電池開発や製造能力の増強の記事も毎日と言っても良いくらい見ることができます。ただ、これは国内市場を対象というよりも、輸出市場の拡大に取り残されないようにす
住宅メーカーの太陽熱利用 - 効エネルギー日記
太陽光発電を住宅に取り付けることを売りにしているハウスメーカーやデベロッパーは多いのですが、太陽熱利用を売りにするところがないなと思っていましたら、ガスエネルギー新聞にその実例が紹介されていました。補助熱源としてその地域のガス会社がガスを供給していることからの記事だと思いますが、これから同様なケースが増えてほしいものです。太陽で発電する場合には、エネルギー変換効率が、研究室レベルは別にして、商品として売られているものでは13〜17％ぐらいです。それに対して太陽熱を使ってお湯を作る場合には、そのエネルギー利用効率は50〜60％にもなります。しかも太陽熱給湯器の設備コストは発電に比べると大幅に安いのですから、もっと普及させることで化石燃料の消費を大きく抑制することができるのです。日本の家庭の場合、お湯として消費される熱の量で一番多いのはお風呂ですから、風呂好きの日本人にとって太陽の恵みを肌で感
新エネルギー促進策 - 効エネルギー日記
今日の新聞に政府の新エネルギー促進強化に向けた来年度概算要求が出ていました。概算要求ですからこれから変わるとはいえ、この中に盛り込まれていないものは力が入っていないということです。 項目的には、「住宅太陽光発電システムの導入費用補助」、「自治体と企業の大規模太陽光発電（メガソーラー）の導入支援」、「家庭用燃料電池コージェネレーションシステムの導入費用補助」、電気自動車やハイブリッド自動車向け急速充電器設置の支援」となっています。予想していたこととはいえ、家庭用の太陽熱給湯器に補助策が全く出なかったのは残念なことです。少し予算を付ければ、価格は安いですから急速に回復するのにと思うのです。ただ、新しい技術ではなく、高価でもないので、政府支援に向かないということかも知れませんが、炭酸ガス排出削減効果を上げるにはもっとも有効であるはずです。 太陽から地球へ降り注ぐ光や熱のエネルギーは、1時間あたり
ドイツの太陽光発電と系統 - 効エネルギー日記
8月11日に書いた「再生可能エネルギーを受け入れる系統安定化」に、えちさんからコメントを戴いていました。質問と言ってもいいかもしれません。それは「いつも疑問に思うのですが、太陽光発電導入が急速に進んだドイツはどういった対応になっているのでしょうか？」というものです。 日本は太陽光発電の導入量で世界をリードしていたのですが、2005年の時点でドイツに追い抜かれたのです。発電された電力を一般電力より高い価格で長期に亘って購入することを電力会社に義務づけるという政策（Feed-in Tariff）を2004年8月に採用したからであることは、今や常識になっています。その高い価格は年次が下がると設備のコストの低下を反映させて下がるような仕組みになっていますが、買い取る期間が決まっているために（確か20年）、設置する人は投資の回収についてはっきりした計算ができ、必ず儲かることが分かるために設置が大きく
再生可能エネルギーを受け入れる系統安定化 - 効エネルギー日記
経済産業省の「低酸素電力供給システムに関する研究会」が、太陽光発電や風力発電といった再生可能エネルギーを将来大量に導入することを念頭に、検討安定化対策や費用負担を議論するための小委員会を設置したそうだ。その小委員会の名称は「新エネルギー大量導入に伴う系統安定化対策・コスト負担検討小委員会」ですが、福田首相が太陽電池など再生可能エネルギーの大幅な導入を提唱したのを受けて、系統への影響を心配する電力会社が中心となって推進したのでしょう。 いままで、規模の大きい風力発電設置に対しては、電力会社としても系統に導入に対応する設備投資や運用費用の上昇があるのは理解できるのですが、そのコストは風力からの電力購入コストを安くすることでカバーしてきたといえます。また、大きな影響が出ないように、毎年風力発電導入規模の上限を設けて、急激な導入が起きないようにしていました。しかし、これから太陽電池が大幅に増加する
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遮熱塗料 - 効エネルギー日記