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石油に関するtbseizoのブックマーク (6)

  • 「脱炭素」ブームのウラで、じつは「石油会社がボロ儲け」という意外すぎる真実(金山 隆一) @moneygendai

    「脱炭素ブーム」に踊らされる日 いま世界で「脱炭素」「カーボンニュートラル」の機運が高まっている中にあって、世界の先進各国は生き残りをかけて巧みな脱炭素戦略を始めている。 一方、日は「脱炭素」の掛け声に踊らされてばかりで、ビジョンの薄いお粗末な脱炭素戦略しか描けていない。このままでは、日の産業全体が落ち込みかねない大問題に直面しかない。そんな危機感が一部の関係者のあいだで高まっている。 例えば、欧州連合の次のような発表に日人の多くが踊らされたことからも、それは明白だろう。 「2035年にハイブリッド車を含むガソリン車の新車販売を禁止する」ーー。 7月14日、欧州連合(EU)の方針が発表されると、「内燃機関で世界一を取った日の自動車はどうなるのだ」という不安が日を駆けめぐった。 しかし、皆さんはご存知だろうか。欧州の石油消費は世界のわずか12%に過ぎないことを。 そして、世界の石

    「脱炭素」ブームのウラで、じつは「石油会社がボロ儲け」という意外すぎる真実(金山 隆一) @moneygendai
  • 『世界を揺るがすフーシ派のドローン攻撃(1)』

    非常に優れた論考ですので、著者の牧田純平さんの許可を得てブログにアップします。 -------------- 1.石油産業における9.11 「これは石油産業における9.11だ」 ドローンが、世界のエネルギー供給に激震をもたらした。2019年9月14日、サウジアラビアのアブカイクにある石油精製施設及びクライス油田がドローンによる攻撃を受けて炎上、石油生産量が半減するほどの被害が生じ、石油市場だけでなく世界経済に動揺が走った。 日では主に石油価格の変動に注目が集まっていたが、ドローンという一兵器が世界経済全体を揺るがすほどの被害を生じさせたという点で、ドローンの軍事利用という観点からも非常に注目すべき事件である。また、アメリカ-イラン間の交渉が継続中の最中で発生した攻撃事案であることから、中東情勢に与える影響という観点からも目を外すことが出来ない事案である。 こうした重大な事件であるがゆえに

    『世界を揺るがすフーシ派のドローン攻撃(1)』
  • サウジ原油施設攻撃で世界は変わる

    9月14日、ドローン攻撃を受けたサウジアラビアの国営石油会社サウジアラムコの石油施設 U.S. Government/DigitalGlobe/REUTERS <日は悠長すぎる。サウジアラビア原油施設へのドローン攻撃は、石油価格の高騰を招くばかりでなく、世界のパワーバランスも変えてしまうだろう> 日での認識は甘すぎる。 原油が急騰。実は、これはどうでもよいことなのだが、それに対する認識ですら甘い。 まず、報道は米国では攻撃直後に行われたが、日の主な報道は休日だったこともあり、丸1日遅れた。さらに、テレビのニュース番組に出ていた有識者は、日の原油備蓄は十分にあり、サウジが原油輸出能力は月曜日には3分の1は回復とコメントしたのを受けて、ほとんど生活には影響がないと述べた。また、これが長期にわたったとしても、他国の生産能力は十分にあるから、大きな値上がりにならないだろうと述べた。 現実は

    サウジ原油施設攻撃で世界は変わる
    tbseizo
    tbseizo 2019/09/18
    “第一には、物理的なコスト、人命のコストをかけずに攻撃が可能になった”第二に、効果的なテロが極めて容易になり、テロのコストパフォーマンスが飛躍的に高まった
  • 石油リグカウント動向(ベーカーヒューズ) – economicwalker

  • 『欧州の対露エネルギー依存について』

    油を売る日々 油を売ってみたり、買ってみたり。原油相場のことを需給を中心に考察する雑記帳。投資は自己責任で。 クリミア半島情勢で改めて注目される欧州のロシアへのエネルギー依存ですが、実態はどうなっているのでしょうか。 2012年時点で欧州の石油供給のうち全体の4割は域内生産で賄われ、旧ソ連からの輸入は28%に上ります。これは中東の10.9%や北アフリカの7.6%などを大きく上回るもので、数量にして日量580万バレルはにわかに他で代替できるものではありません。 また、欧州の天然ガス供給も全体の45%が域内で生産されていますが、残り55%の域外からの調達のうち半分余りはロシアからの輸入です。総供給量の23%、数量にして1,300億立米がロシア産ということになります。 よく話題に上る天然ガスより、石油の方がロシア依存度は高いようですね。 欧州のロシアへの石油依存度は、ソ連崩壊の過程で産油量の減っ

    『欧州の対露エネルギー依存について』
  • 新興国の工業化が物価下落の最大の要因

    1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.(経済学博士号)を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日経済論。主な著書に『情報の経済理論』『1940年体制―さらば戦時経済』『財政危機の構造』『バブルの経済学』『「超」整理法』『金融緩和で日は破綻する』『虚構のアベノミクス』『期待バブル崩壊』『仮想通貨革命』『ブロックチェーン革命』など。近著に『中国が世界を攪乱する』『経験なき経済危機』『書くことについて』『リープフロッグ 逆転勝ちの経済学』『「超」英語独学法』などがある。野口悠紀雄ホームページ ------------最新経済データがすぐわかる!-------

    tbseizo
    tbseizo 2012/04/21
     強引な気もするけどおもろい見解
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