日本のソフト技術者、労働時間は最も長く、やりがいは最下位 国際比較
日本のソフトウェア技術者は労働時間が長い一方、やりがいや満足度は低い──同志社大学技術・企業・国際競争力研究センターの5カ国調査でこうした結果が出た。ソフトウェア技術者が長時間労働にあえぎながら仕事に不満を抱えている現状が浮き彫りになった形で、同センターは「速やかな改善が必要」と指摘している。 日本と米国、ドイツ、フランス、中国のソフトウェア技術者個人を対象に、2015～16年にかけてアンケート調査した結果をまとめた。 週当たり51時間以上働いている割合が最も多かったのは日本で、27.2％と3割近い。中国は2番目に多かったが、割合は10.5％と日本に比べ低く、3番目の米国も6.8％だった。 一方、週当たりの労働時間が40時間未満だった技術者は、日本では4.3％に過ぎなかった。だがドイツは91.7％、フランスも76.4％が40時間未満。欧州2カ国よりは少ないものの、米国も40.6％が40時間
「シン・ゴジラ」の公式記録集、またも発売延期に
映画「シン・ゴジラ」の公式記録集「ジ・アート・オブ シン・ゴジラ」の発売日が11月3日から再度延期となりました。新たな発売日は「12月中旬」をめどに調整中としています。 当初8月10日を発売日と発表していましたが、その後11月3日に延期。総監督・庵野秀明さんはこのとき、後から掲載したい資料や写真が見つかったことを理由として挙げていました（関連記事）。 再度の延期について「少しでも良い本、面白い本にするために、現在もまだ全ページにわたって掲載写真や資料が多数追加されており、差し替えやレイアウトの修正等を続けております」と説明。528ページとなる予定が、総560ページへの増量となっています。 advertisement 関連記事 シン・ゴジラ公式記録集が再度発売延期 「15万点以上の中から掲載資料厳選」など妥協のない製作姿勢が明らかに 庵野総監督に妥協はない。 ゴジラが上陸したらどうするの？
スーパーの特売シールみたいにネット記事をアピールしたい
ウェブライターとは嬉し恥ずかし乙女のような存在です。 「ボクの記事、バズってますよー！」とか「記事読んでー！」と大騒ぎしたい気持ちと、「そんなこと言ってると下品だと思われる」という自意識のはざまでいつも揺らいでいるんですよ。 グイグイと押し強く自分の記事をアピールしつつも、誰からもいやらしいと思われないような方法はないもんでしょうか？ たとえば、スーパーの特売シールみたいに……。 ということで、スーパーの特売風インターネットシールを作ってみました。 1975年群馬生まれ。ライター＆イラストレーター。 犯罪者からアイドルちゃんまで興味の幅は広範囲。仕事のジャンルも幅が広過ぎて、他人に何の仕事をしている人なのか説明するのが非常に苦痛です。変なスポット、変なおっちゃんなど、どーしてこんなことに……というようなものに関する記事をよく書きます。（動画インタビュー） 前の記事：現代版「パチモンまんがす
野付半島でサケ漁体験
近年、秋になると遡上するサケを見に北海道を訪れていたが、ついに遡上する前のサケ漁を見る機会にめぐまれた。わーい、やったーとしか言い様がない。 1975年神奈川県生まれ。毒ライター。 普段は会社勤めをして生計をたてている。 有毒生物や街歩きが好き。つまり商店街とかが有毒生物で埋め尽くされれば一番ユートピア度が高いのではないだろうか。 最近バレンチノ収集を始めました。（動画インタビュー） 前の記事：奄美大島でハブ探し ＞ 個人サイト バレンチノ・エスノグラフィー
航空機の乗客数不一致、過去5年で236件 ANAのトラブル受け、国交省が調査
全日本空輸（ANA）の航空機が定員オーバーのまま離陸しようとした問題を受け、国土交通省は10月25日、国内の航空会社を調査したところ、搭乗手続きをした人数と乗客が一致しなかったトラブルが過去5年間で236件あったことが分かったと発表した。乗客の照合方法について、各社に見直すように指示するという。 発端となったトラブルは、9月30日に全日空機（福岡発・羽田行き）が、定員405人を1人オーバーした状態で出発し、離陸前に引き返したもの。同様のトラブルがないかどうか、国交省が国内の航空会社22社の事例を調べたところ、過去5年間で236件の旅客不一致が起きていたという。そのうち、定員がオーバーした事例は5件（全日空が4件、日本航空が1件）で、いずれも離陸前に駐機場に戻っていた。 また、各航空会社が、出発時のどのタイミングで着席を確認しているかを調べたところ、「ドアクローズ前」「駐機場からの移動開始時
来年の年賀状 １月２日の配達は取りやめ | NHKニュース
日本郵便は、来年の年賀状の配達について、人件費の負担が大きいとして１月２日の配達を取りやめると発表しました。 日本郵便は、このうち１月２日の配達について、来年は取りやめるということです。１月２日の年賀状の配達は、昭和４９年以降行っていませんでしたが、平成１７年に顧客サービスを充実させる目的で再開しました。 しかし、１月２日の配達にかかる１０億円程度の人件費の負担が大きいとして、今回取りやめることを決めたとしています。 日本郵便を傘下に持つ日本郵政グループは、去年１１月に東京証券取引所に上場したことを機に、コストの削減と経営の効率化を進めていて、今回の決定もその一環だとしています。 年賀状の投かんが遅れて配達が元日に間に合わなかった場合、１月３日以降になることから、利用者にとっては影響も出そうです。 日本郵便は「年賀状を書く人が少なくなり平成１０年のピーク時に比べて４０％弱、配達枚数が減って
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