日本と同じくらいの大きさの国は？ 世界の国を面積順に並べたポスターが面白い【やじうまWatch】
終末時計 残り「１分40秒」 これまでで最短 かつてない危機 | NHKニュース
人類最後の日までの残り時間を象徴的に示す「終末時計」の時刻を発表してきたアメリカの科学雑誌は大国間の軍拡競争に加え、気候変動への対策の遅れなどで、人類に対する危機はかつてなく迫っているとして、これまでで最も短い残り「１分40秒」と発表しました。 その理由としてＩＮＦ＝中距離核ミサイルの全廃条約の失効による核軍縮への不信感や、アメリカとイランの対立の激化、それにアメリカと北朝鮮の核・ミサイル問題についての交渉の停滞や宇宙やサイバースペースを舞台にした新たな軍拡競争の激化などで世界的に軍事的な緊張が高まっているためだとしています。 また気候変動に対する各国の関心が低く、効果的な対策がとられていないことも人類にかつてない危機をもたらしているとしています。 会見にはパン・ギムン（潘基文）前国連事務総長も出席し、「多国間主義の重要性が増している」と述べ、各国間の対話による問題の解決を訴えました。
ダルシムについてインドの人と話そう
ストツーといえば、あの世界的にヒットした格闘ゲームシリーズのストリートファイターツーのことだ。小さな頃から遊んでいて、幼心にどこかで気になっていたことがある。手が伸びたり火を吹いたりするインド人のキャラクター、ダルシム。彼に対してインド人はなんとも思っていないのか？はたまた知らないだけなのか？聞いた。 ※この記事は、 世界のカルチャーショックを集めたサイト「海外ZINE」の記事をデイリーポータルZ向けにリライトしたものです。 海外ZINEは、世界各地のカルチャーショックを現地在住ライターが紹介する読み物サイトです。 / 1984年生まれ、大阪出身。海外ZINEの編集長です。ベトナムに片足をつっこみながら記事を書いたりサイトを運営したりしています。 前の記事：コーヒーと世界史 ＞ 個人サイト 海外ZINE 『ストツー』とは……『ストリートファイターII』（ストリートファイターツー、Stree
どの国からも承認されていない国家「アジャリア」に行く
1982年生まれ。ウィーンに住んでいるのに、わざわざパレスチナやらトルクメニスタンやらに出かけます。 岡田悠さんと「旅のラジオ」更新中。 前の記事：ジョージアの廃墟の町で「スターリン温泉」に入る ＞ 個人サイト ウィーンと私と、旅する子どもたち （上記9枚の写真は、アジャリア観光資源開発庁からの提供） アジャリア『自治』共和国 「アジャリアは、通貨も言語もジョージアと同じです」と、政府職員が私に応えた。 「それって、ほんとうに国と言えるんですか？」 すこし意地悪な質問をぶつけてみると、 「まあ、だから『自治』共和国と名乗っているのです」 どこか飄然とした回答なのであった。 アジャリアの首都バトゥミは、ジョージア国旗の左下の「赤丸」部分（出所：トビリシの古本屋で買った歴史の教科書） 街中でアジャリア国旗を見かけたが（写真奥）、数としてはジョージア国旗の方が多かった（写真手前） トルコと隣り合
196ヵ国の料理が作れるレシピ本を書いた人に話を聞いてきた
世界には数多くの国があり、様々な人がそこで暮らしています。国ごとに文化や歴史、気候も異なり、国が変われば食生活も変わる。今まで見たことも、聞いたこともない、その国ならではの料理が数多く存在しています。 そんな世界の料理を、日本で入手できる材料で作れる料理本がありました。掲載国数は196ヵ国。世界中の国々が網羅されています。これ1冊で食の世界旅行ができてしまうという代物です。 では、どんな人が書いたのか。メジャーな国ならともかく、聞いたことも無いような国のレシピはどうやって知ったのか。著者に聞いてきました。そして、本に掲載された料理も作ってみました。簡単でおいしかったです。 1972年生まれ。元機械設計屋の工業製造業系ライター。普段は工業、製造業関係、テクノロジー全般の記事を多く書いています。元プロボクサーでウルトラマラソンを走ります。日本酒利き酒師の資格があり、ライター以外に日本酒と発酵食
レックス・ティラーソン次期国務長官がもたらしうる暗い世界: 極東ブログ
さて、このブログ記事にどういうタイトルを付けるべきなのか、少し考えてみたのだがまとまらない。表題だけで読んだ気になる人の関心を引きたくはないし、かと言って、読む人には伝えたい。何を伝えたいのか？ トランプ次期米大統領が国務長官に使命するレックス・ティラーソン氏がもたらしうる危機と言っていいだろうか。あるいは、その危機はすでにオバマ政権時代に必然的にレールが敷かれていたと言っていいのだろうか。 レックス・ティラーソン氏って、誰？ 11日に公聴会があったが、すでに書いたようにトランプ次期米大統領が使命する国務長官である。日本で言ったら外務大臣である。ようするに米国の外交をこの人が担うようになるし、世界の動向に大きな影響をもたらすことになる。 どういう人かというと、エクソン・モービルCEOだった人である。現下における報道としてはWSJ「ティラーソン氏公聴会 5つの重要ポイント」(参考)が詳しい。
Googleマップからパレスチナが消えた！と騒ぎ→Google｢元々ありません(ｷﾘｯ｣
Googleマップからパレスチナが消えた！と騒ぎ→Google｢元々ありません(ｷﾘｯ｣2016.08.16 12:455,258 satomi ｢Googleマップからパレスチナの表記が消えてイスラエルだけになった！｣と騒ぎになり、｢創業者2人がユダヤ人だからイスラエルと密なのはわかるが、こんな民族浄化に加担する動きは黙過できん｣と表記復活を求める署名運動に30万人以上が署名する中、Googleが反論の声明を発表しましたよ。 ｢パレスチナ｣という表記はGoogleマップにこれまで一度も表記されたことはありません。しかしながら｢西岸地区｣と｢ガザ地区｣の表記を削除するバグが見つかりましたんで、早急に当該エリアにこれらの表記を戻す方向で作業中です。 心配しなくても最初からない、消えたのはバグのせい、直すから心配するな、と。 ちなみにバグでパレスチナ該当地区が消されない正常稼働状態では、この2
WHO（世界保健機関）改革の裏側: 極東ブログ
WHO（世界保健機関）改革が実施されようとしている。この件について、国内報道を見ていると、特に意図もなく単に報道陣に背景知識がないからではないかと思うが、国際社会ではよく知られている問題意識が抜け落ちているような印象があった。この問題については日本でも識者がいるので、そうした方面から詳しい説明がいずれ出るのかもしれないが、現時点で備忘をかねて言及しておく。 WHO（世界保健機関）改革の報道は国内でもあった。例えば、朝日新聞「ＷＨＯ、エボラ熱の教訓受けて組織改革 年次総会で表明」（参照）より。 世界保健機関（ＷＨＯ）は、西アフリカでのエボラ出血熱に対する初動遅れを受けて、即応態勢を備える組織改革をする。チャン事務局長がスイス・ジュネーブで１８日に始まった年次総会で表明した。 エボラ出血熱については、昨年３月に大流行の兆候が判明。国際ＮＧＯ「国境なき医師団」などが直ちに現地で活動を始めたのに対
スレブレニツァ虐殺での300人の虐殺の責任をオランダ民事裁判所が認めた: 極東ブログ
スレブレニツァ虐殺での300人分の虐殺の責任をオランダ民事裁判所が認めた。ZDFのニュースで見かけた話題である。これは、日本にとっても大きな意味をもつなあという印象を持った。だが同時に、日本国内では、案外話題になっていないかもしれないと思い、ざっと調べたら、NHKとAFPが扱っていた。 NHK「蘭裁判所 ボスニア虐殺の責任認める」（参照）から引用しておく。 ボスニア・ヘルツェゴビナの内戦中の１９９５年に、８０００人以上の住民が殺害された大量虐殺を巡り、オランダの裁判所は「当時国連の平和維持部隊として駐留していたオランダ軍が一部の住民を保護していれば生き残ったと考えられる」として、オランダ政府の責任を認める判決を言い渡しました。 これは、内戦が続いていた１９９５年にボスニア・ヘルツェゴビナ東部のスレブレニツァで、イスラム系の住民ら８０００人以上がセルビア人勢力に虐殺されたことについて遺族らが
世界各地で危機を激化させる「現状変更勢力」：JBpress(日本ビジネスプレス)
（2014年7月1日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） ウクライナ、イラク、南シナ海――。最近は地域的な危機が報じられない日がないほどだ。しかし、一見無関係なこれらの出来事は、実は一本の糸でつながっているのではないか？ 米バードカレッジのウォルター・ラッセル・ミード教授はこの点について、フォーリン・アフェアーズ誌に先日発表した論文「地政学の復活」で1つの世界的な仮説を提唱している。プリンストン大学のジョン・アイケンベリー教授による反論とともに、この論文は国際政治の現在のパターンを読み解く1つの切り口を提供してくれている。 ソビエト連邦崩壊後に登場した世界秩序の形態を説明するのは難しいことではない。その主たる特徴は、グローバル化された経済システム、機能する多国籍機関、そして最強プレーヤーたる米国の押しも押されもせぬ役割という3点にまとめられる。最も重要なのは3点目だ。 中国、ロシア、イランは
【経済裏読み】それでも世界から好かれる日本、やはり嫌われ孤立していく中国、韓国…英ＢＢＣ調査結果が物語る「日本のあるべきふるまい方」（1/3ページ） - MSN産経west
英国放送協会（ＢＢＣ）の海外向け放送「ＢＢＣワールドサービス」は、各国が世界に与える影響が良いか悪いかを聴く調査を行い、インターネットなどで公開している。いわば国家のイメージ調査で、日本は例年、好感度上位組だ。ところが２０１３年調査で、日本は前年の１位から４位に転落。中国、韓国との足の引っ張り合いや、安倍晋三政権の経済政策・アベノミクスが理由のようだが、それでも４位にとどまったのは、日本の信頼の高さを示している。足を引っ張られても４位の日本 ２００５年に始まった国際世論調査で、ＢＢＣワールドサービスが企画し、カナダの民間調査会社グローブスキャンなどが実施。各国報道機関の協力で、昨年１２月から今年４月の間、２５カ国の約２万６千人を対象に、１７の国・地域に対する印象を電話や対面で調べた。 総合結果で、日本が「世界に良い影響を与えている」とした評価は５１％と前年から７ポイント減少し、「悪い影響」
2013年・主要国首脳会議(G8)パズル「安倍首相を探せ」: 極東ブログ
客「日本に関連した国際報道で、今、何が話題？」 主「そうだなあ、まあ、2016年夏季オリンピック開催でトルコに並んだブラジルでも暴動とか、いくつかあるんだけど」 客「ブラジルで暴動？」 主「報道、見てない？ でもま、ここはG8から見るといいかもしれない」 客「G8って、主要国首脳会議っていうやつだよね。それが？」 主「会議はいつもどおりさして意味なんかないよ。でも最後に首脳の雁首並べて記念写真を撮るんだけど、あれが重要なんだよ」 客「そうなの？ ニュースで見なかったような気がするけど」 主「じゃあ、その話からするかな。今回は北アイルランドの ロックアーンで開催。G8っていうからには、V8みたいに8つの国があるわけだよ」 客「日本、米国、英国、フランス、ドイツ、これで5つ。あと3つ、イタリア、カナダと、あと1つ、ロシア？」 主「そう。安倍ちゃんでしょ、オバマさんでしょ、キャメロンぼっちゃま、
インド人の８割強、中国は安全保障上の脅威 日本は親密度で３位 世論調査 - MSN産経ニュース
【ニューデリー＝岩田智雄】インド人の間で中国を安全保障上の脅威だと考え、米国とインドの関係が強固であることを望む人が８割強に上ることがインドとオーストラリアの研究機関の世論調査で明らかになった。外国への親密度は米国、シンガポール、日本の順で高かった。 調査は豪州系シンクタンク、ロウイー国際政治研究所などが昨年行い、２０日に発表した。それによると、中国を安全保障上の脅威と考える人は８３％で、理由に核兵器保有や外国での資源獲得、インド洋周辺のインド以外の国との関係強化を挙げる人が多かった。 中国の台頭がインドにとって良いと考える人は３１％にとどまった。また、６５％が中国の影響力を抑えるため他国と協力すべきだとする一方、６４％は中印が世界で主導的な役割を果たせるよう協力すべきだとし、対照的な意見をてんびんにかける傾向もみられた。 米国に対する意識では、強固な関係を望む人は８３％で、安全保障上の脅
日本は人種差別の少ない社会を構成しているという調査結果: 極東ブログ
15日だったがワシントンポストに、人種差別の度合いを世界地図に表示した記事が掲載され、話題になっていた。「世界でもっとも人種的な許容度の高い国と低い国を示した興味深い地図」（参照）という記事だ。読んだ人が一応に、おやっと思うらしく、タブロイド紙のメールは「君はびっくりするよ」とサブタイトルを付けていた（参照）。 びっくりするだろうか。一目見ると、びっくりするのではないか。こんな感じだ。青色と赤色の二極からグラデーションになっていて、青色が濃いほど人種差別は少ない社会であり、赤色が濃いほど人種差別が多い社会という色分けである。 誰もが自国を見る。日本はどうかなと見ると、基本、青い。つまり、人種差別の少ない社会だというのだ。 日本の西に赤色の国があるなと見ると、韓国である。中国は中間的。台湾も青色国で日本より人種差別が少ない。フィリピンも赤色になっている。このあたりで、ちょっと誰もが首をかしげ
バングラデシュのビル倒壊とグローバリゼーション: 極東ブログ
先月24日、バングラデシュの首都ダッカの近郊で、縫製工場が入居する８階建てビルが倒壊し、そこで働いていた労働者を中心に多数の死者が出た。こうした事故では救助の限界から日を追うにつれて死者数が増える。7日までに2400人が救助されたものの、死者は900人を越えた（参照）。 ビル倒壊による事故は途上国ではそう珍しいことではない。韓国でも1995年6月29日、ソウル特別市瑞草区の三豊百貨店が突然倒壊し、死者502人を出したことがある。この事件でもビル建設の問題が指摘されたが、今回のバングラデシュのビル倒壊でも、現地では倒壊の危険がある程度予想されていたらしく、バングラデシュ警察は危険性を知りながら労務させた責任者を逮捕し、取り調べている。 この事件の報道が日本に比べ、欧米で大きく取り上げられているのは、途上国にありがちな問題として矮小化されないからである。どのように問題となっているか。 なお、日
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国旗が好きだ。国旗の話をしよう
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パナマ運河を超えるニカラグア運河、まもなく着工予定
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