東京オリンピックに向けた東京湾岸の大型マンション開発ブームで、東京湾岸に新たに1万5千戸超が供給されるそうだ。 今後東京でさえ人口が減少する日本で、これだけの大型供給が続いて、東京はどうなるのだろうか。考察をしてみよう。 不動産余りの東京 総務省「平成20年住宅・土地統計調査」に基づくHome’s の見える!賃貸経営では、現在東京住宅ストック6百80万戸のうち11%の75万戸が空き家。 2013年11月1日東京都発表「人口推計」によれば、東京の人口は、東京オリンピックが開催される2020年の1336万人をピークに減少に転じ、2060年には約20%の1036万人に減少すると予測されている。ちなみに全国では半減だ。 減少人口の全員が一人暮らしではないが、既に核家族化が進んでいる東京では独居老人は少なくない。50年後には仮に半数の150万戸が主を失うと想定しよう。 例えこの想定が過剰でも、供給は
![人口減で容易に想像できる東京の「スラム化」 --- 江本 真弓](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/5ca3e12d98a36e5b182766185b63cd33c26a509a/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fagora-web.jp%2Fcms%2Fwp-content%2Fuploads%2F2021%2F07%2Fagora-twitter.jpg)