日本は、平成23(2011)年3月11日の東日本大震災の後遺症として、無資源に近い国家の電力エネルギー源確保に関して、核エネルギー発電から撤退し、太陽熱・水力・風力・潮流などの自然エネルギーの徹底開発に移行するかのような方向が不用意に示唆された。 しかし自然エネルギーは、日本の電力需要の1.2%程度の供給能力と量的に限界がある。しかも日本は、現在発電用燃料資源の主力である化石燃料(石油・プロパンガスなど)を、すべて輸入に依存する無資源国家であり、消費できる期間は80年程度であることが示されている。 我が国は、第2次世界大戦敗戦後の経済成長期に、化石燃料が逼迫している無資源国家の電力資源として原子力(核エネルギー)発電が将来にわたって継続的に確保する上で、最良の手段と判断して採用し、事故当時54基の核エネルギー発電装置を稼働させていた。 これは総発電量の約30%に相当する発電量を確保し、さら
![トリウム核エネルギー発電が日本を救う 原爆への転用懸念がなく、小型で安全、効率も高い | JBpress (ジェイビープレス)](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/167ae9f0344a8918fd38bf74ed94bb264481a2ea/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fjbpress.ismcdn.jp%2Fmwimgs%2F6%2F6%2F1200mw%2Fimg_66770aed139a84a40802248a32866b1145531.jpg)