【トップ近況】「電気自動車は価格破壊が起こり、将来的には５分の１くらいになるだろう」 日本電産・永守重信会長「自動車業界の系列関係は必ず崩れる」と断言するのは、日本電産の永守重信会長（７５）。電気自動車（ＥＶ）へのシフトを好機ととらえ、自動車事業を強化。駆動用モーターなど基幹部品の大幅な受注増を狙う。 「ＥＶは価格破壊が起こり、将来的には５分の１くらいになるだろう」と予想。自動車メーカーが競争に生き残るには、従来の系列にこだわらずに最も性能が高く、価格の安い部品を選ぶようになると強調する。巨額の先行投資で種をまき、ＥＶの基幹部品の高シェア獲得を目指す。
永守会長｢ARMは3300億円でも買わない｣
コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕
コメダ珈琲店、上場で露呈した快進撃のピーク 大株主、成長限界察知し株式売り抜け狙う
名古屋発祥で現在は全国展開する喫茶店チェーンのコメダ珈琲を運営するコメダ（臼井興胤社長）が、2016年中に株式上場する方針であることが明らかとなった。大株主であるアジア系投資ファンドMBKパートナーズが12月10日までに持ち株会社コメダホールディングスを設立したのが、上場への準備とみられている。 郊外型喫茶店をフランチャイズ展開している同社は順調に業績を伸ばしている。14年2月期のコメダ店舗全体の売り上げは420億円と対前年同期比16.7パーセント増の好調で、売上高営業利益率は22パーセントとなりスターバックスコーヒージャパンなどの同業大手を上回っている。肝心の加盟店舗数も直近3年間では次のように順調に増加している。 ・11年度：38 新店舗（計435店舗） ・12年度：59 新店舗（計487店舗） ・13年度：81 新店舗（計561 店舗） （同社資料「フランチャイズ契約の要点と概説」よ
稀代のヘッドハンター永守重信：日経ビジネスオンライン
「年間売上高1兆円は僕の夢や。売上高10兆円は大ボラ。アッハッハ」。日本電産社長の永守重信はかねて、こう繰り返し語っていた。売上高が9000億円に近づいた今、「1兆円」は具体的な目標になっている。 永守の頭の中では、1兆円は通過点に過ぎず、「10兆円企業」の構想が動き出している。1月に神奈川県川崎市に竣工した「中央モーター基礎技術研究所」は、そのための布石の一つである。 「僕はもともと、基礎研究は1兆円企業がやるものだと考えているんです。そして利益が1000億円くらい出せないと、業績は常に変動するので、すぐに研究費を削るはめになる。だったら、やらないほうがいい。ようやく、うちも基礎研究をやる段階に来たというわけや」。研究所建設を決めたころの弁である。 この基礎研は所員130人からスタートして、将来600人体制にする構想である。外国人研究者も多数採用して国際的な研究拠点に育てて、「世界初」の
日本電産はボッシュのようなメーカーになる
上下動を繰り返し、売上高1兆円を狙う ――2016年3月期に売上高1兆2000億円という目標は射程にとらえたようですね。 まあそうだ。ただ、車載事業の2016年3月期の売上高目標3000億円に到達するためには、足元の受注残から考えると500億～700億円程度が不足する。だから、2015年3月期中に1～2社は買わなければならないだろう。 ――売上高1兆円の大台を超えた後の目標は。 大台を超えるときの壁が非常に厚い。当社も2016年3月期に売上高1兆円を超えることを目標にしているが、それが大きな節目となる。 本来はもう少し早く到達する予定だったが、リーマンショックや円高、タイの洪水などの外的要因が重なって、2回くらい登頂に失敗している。しかし、山登りでも、アルプスなどの高山に登る時には、体を低酸素に慣らすためにいったん8合目まで登ってから6合目に降りるなど、アップダウンを繰り返す。それと同じよ
日本電産は個別最適から全体最適へ変わる
コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕
ニデック株式会社 - NIDEC CORPORATION
技術・事例社会に「もっと」を より良い社会を実現するために NIDECグループが提供できる ソリューションをご紹介します。 ENTER
「もう残尿感なし。絞りきった！」：日経ビジネスオンライン
高収益企業として知られる日本電産だが、2013年3月決算では前期比80％減という大幅な減益に沈んだ。パソコンからスマートフォンやタブレット端末に需要が移る中で、世界一のシェアを誇るハードディスク駆動装置用精密モーターの需要が急減、その直撃を受けたことが大きな要因だった。 もっとも、今期（2014年3月期）は一転してV字回復を果たそうとしている。 前期の減益を財務的に見ると、市場の縮小で過剰になったハードディスク用精密モーター工場の減損処理が主要因で、そのための費用がなくなることはもちろん大きい。ただ、体質改善を越えた肉体改造とも言える強烈な事業改革もV字回復の要因だ。 大幅な事業の落ち込みを奇貨として、日本電産は精密モーター中心、国内中心だった事業構造を大きく見直して、精密モーターに車載用や家電・商業・産業用モーターなどを加えたポートフォリオに変えようとしている。しかも、買収した海外企業を
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
http://ivory.ap.teacup.com/kaikeinews/9122.html
Expired
日本電産、元シャープ社長の片山氏を技術トップに - 日本経済新聞