スクープ！ グーグルが原発開発に着手した
再生可能エネルギーにこれまで15億ドル投資 ──クリーンエネルギーを推進してきたグーグルが原発開発に乗り出した！ 世界が驚愕する情報が、マサチューセッツ工科大学（MIT）の原子力科学・工学部長であるリチャード・レスター教授によって明かされた。 これまでグーグルは、主力事業であるインターネット関連事業に加えて自動運転車などの分野に参入し、さらに2007年頃からクリーンエネルギーの開発にも力を入れてきた。これはCO2を排出する石炭よりも太陽光発電・風力発電といった再生可能エネルギーを安価にするための取り組みで、自社での電力使用に留まらず、消費者の効率的なエネルギー利用を助ける役割や送電網の運営強化を目的としている。同プロジェクトにグーグルは15億ドル以上の莫大な資金を投入してきた。 しかし、今回来日したレスター教授によれば、グーグルが期待した通りのコストダウンはクリーンエネルギーによっては得ら
再エネ制度見直しでも"最大限導入"は貫く
九州、北海道、東北、四国、沖縄の各電力会社管内において再生可能エネルギー（以下、再エネ）発電設備の接続申し込みに対する回答保留が起きた問題で、経済産業省資源エネルギー庁は2014年12月18日、固定価格買い取り制度（FIT）の運用見直し案をまとめた。有識者による新エネルギー小委員会と、その下の系統ワーキンググループによる検討結果を踏まえたもので、関連する省令告示改正案について2015年1月9日を期限にパブリックコメント（意見公募）が実施されている。 見直し案では、太陽光発電の接続申し込みが殺到する上記5社及び北陸電力、中国電力において、申し込みが接続可能量を上回った場合、電力会社は現行ルールの上限30日を超えて無補償の出力制御を行うことを前提に接続することが可能になる。今後の接続に関しては、出力制御の対象を拡げ、家庭用も含む500キロワット未満の太陽光発電、風力発電も対象とし、時間単位の制
100年当たり1桁エネルギー消費量を増やしてきた人類 その過程で使い始めた原子力、半減期の長さをどう考えるべきか | JBpress (ジェイビープレス)
数学では「無限」という概念を記号「∞」で表して、様々な論理的な操作を施し、意義深い成果をたくさん出していますが、これを時間で考えて「永久」「永遠」あるいは「久遠」など、一つひとつ考えていくと、実はこれらの多くが想像上の産物であることがだんだん分かってきます。 つまり、仏典などが説く未来永劫とか久遠の昔といったものは、むしろイメージとしての概念であって、物理的に測れるような時間の長さでは全くない。 ところが、そういった「時間感」を、私たち21世紀の日本人も、実は気づかないところで生活の中に混ぜ込んでいることがあるように思うのです。 「永代供養」って何代のこと？ 一例が、いきなり不祝儀の話で恐縮ですが「葬式」とか「お墓」にまつわるケースでしょう。 例えば「永代供養」ってどういう供養でしょうか？ 文字を見れば「永代」つまり「永久に、代々、ずっと弔い続けますよ」という意味合いに見えるわけですが、実
「温暖化対策のため原発推進を」 著名科学者が連名で訴え
（ＣＮＮ） 気候変動を専門とする著名研究者４人が３日、地球温暖化を食い止めるため、より安全な原子力発電システムの開発を推進するよう、世界の指導者に求める公開書簡を発表した。 連名で書簡を発表したのは、気候およびエネルギー科学者のジェームズ・ハンセン、ケン・カルディアラ、ケリー・エマヌエル、トム・ウィグリーの４氏。化石燃料を原因とする気候変動を食い止めるためには、原子力発電の利用のみが唯一の道だと主張している。 環境問題の専門家はこれまで半世紀にわたり、原子力発電は危険過ぎると訴え、東京電力福島第一原子力発電所やチェルノブイリ、スリーマイル島などの事故を挙げて、原発推進に反対の立場を取ってきた。 しかしハンセン氏らは、世界のエネルギー消費が増え続ける中で、原子力を利用しなければ、石油や石炭などの化石燃料を燃やすことによる二酸化炭素排出量増加の現状を覆すことはできないと主張。極地の氷床の融解や
大詰めを迎えるエネルギー基本計画の議論：日経ビジネスオンライン
柏木 孝夫 東京工業大学特命教授 経産省の総合資源エネルギー調査会新エネルギー部会長などを歴任し国のエネルギー政策づくりに深くかかわる。総合資源エネルギー調査会省エネルギー・新エネルギー分科会の分科会長、同調査会基本政策分科会の委員を務める。 この著者の記事を見る
日本最大の地熱発電所・八丁原発電所
八丁原バイナリー発電所について 八丁原バイナリー発電所は、地熱流体（蒸気・熱水）を熱源として沸点の低い媒体を加熱・蒸発させ、その媒体蒸気でタービンを回し発電する「地熱バイナリー発電」を行っています。 地熱バイナリー発電システムでは、従来の地熱発電方式で利用することが出来ない低温の蒸気・熱水での発電が可能です。 未来に向けて「電源のベストミックス」を エネルギー資源に乏しい我が国は、一次エネルギーの大部分を海外に依存しており、輸入依存度は他の主要国と比べて非常に高い82％となっています。（原子力を国産エネルギーをしない場合は、96％） 生活を支える電気を、いつまでも安定してお届けするためには、エネルギーセキュリティの確保や地球環境問題への対応、経済性などを総合的に勘案し、特定の燃料や発電方式に偏ることなくリスクを分散させ、最適な電源構成に努める必要があります。このため、原子力を中核として、火
地熱発電がシカトされる理由 原発代替エネルギーの切り札ゆえである - 世相を斬る あいば達也
多くの応援に感謝、励みになります 人気ブログランキング 地熱発電がシカトされる理由 原発代替エネルギーの切り札ゆえである 先ずは、原発再稼働に関する朝日新聞の世論調査を読んでいただこう。読売のホワイトデー贈答調査よりは数段信頼できるデータが見られる。(笑) ≪ 原発再開「反対」が５７％ 朝日新聞世論調査 朝日新聞社が１０、１１日に実施した全国定例世論調査（電話）によると、定期検査で停止中の原発の運転を再開することに５７％が反対し、賛成の ２７％を大きく上回った。原発に対する政府の安全対策については「信頼していない」という人が８０％に上った。 原発の再開賛否は、男女の違いが目立つ。男性は賛成４１％、反対４７％とそれほど賛否の差がないのに対し、女性は賛成１５％、反対６７％で差が大きい。 現在稼働中の原発は、全国で２基。原発の停止による経済への影響を「心配している」人は、「大いに」と「ある程度」
地震国日本の立地を逆利用しよう〜ベース電源を原子力発電から地熱発電へ - 木走日記
ついに、国の原子力安全委員会（班目春樹委員長）は23日午後、関西電力大飯原子力発電所３、４号機（福井県おおい町）のストレステスト（耐性調査）１次評価の結果を了承しました。 大飯原発の耐性調査結果、安全委が了承 再稼働、来週にも政治判断へ 2012/3/23 13:00 (2012/3/23 13:25更新)日本経済新聞 電子版http://www.nikkei.com/news/category/article/g=96958A9C93819595E0E0E2E0EB8DE0E1E2E1E0E2E3E09F9FE2E2E2E2 これを受け、野田佳彦首相は近く、関係閣僚会議を開き、大飯原発の「安全性」を宣言する予定であり、県や町への説得がスムーズに進めば、４月中に再稼働が実現する可能性がでてきました。 関西電力の株主である大阪市の橋下徹市長が、「本当に電気が足りないのか、いつまで再稼働が必要
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