bp special ECOマネジメント／コラム
前回のコラムでは、中国から飛来する黄砂や粉塵などの大気汚染が、同国と距離が近い福岡などの日本の各地域に大きな影響を与えているという話を書いた｡タクシーの窓を拭いても拭いてもすぐ汚くなり、どう考えても光化学スモッグなど起こりそうもない五島列島で光化学スモッグが今年も発生する危険性があると考えれば事態は深刻だ。 ずっとこの問題は気になっていたのだが、その後問題を考えるうえで非常に有益なサイトがあることを発見した。 それは環境GISのホームページ で、環境GISとは全国の大気環境、水環境、化学物質の環境汚染の状況を地理情報システム（Geographic Information System: ＧＩＳ）を用いて提供しようというもの。すでにご存知の方がいるかもしれないが、筆者は初めて気付いたということで紹介させていただく。 このサイトがおもしろいのは、筆者が前回取り上げた東アジアにおける広域大気汚染
bp special ECOマネジメント／特集 - 深刻化する中国の環境問題と 清華大学のチャレンジ
主催：日経BP社 協力：日経BP環境経営フォーラム／ECO JAPAN／日経エコロジー／日経ビジネス／日経エレクトロニクス／日経コンピュータ／日経アーキテクチュア 協賛： 電気事業連合会、 ヤマト運輸、 TDK、 日産自動車、 富士通、 日本アイ・ビー・エム、 JR東日本、 サントリー、 日立製作所、 シスコシステムズ、 森ビル、 インテル、 三井物産、 トヨタ自動車、 矢崎総業、 フジタ、 日本ユニシス、 J-POWER（電源開発）、 MISAWA・international 取材・文／保屋野初子 写真／山西英二 これから、中国の環境問題と清華大学の取り組みについて話します。私の大好きな言葉に、「Our Common Future──われわれの共通の未来」というものがあります。これは、国連の「環境と開発に関する世界委員会」が、1987年に「持続可能な開発」という概念を初めて打ち出した
環境立国に中国の壁：日経ビジネスオンライン
世界最大のCO2排出国となる中国に、日本は省エネ技術を売り込む。 だが、新日鉄の省エネ設備やトヨタのハイブリッド車の売り上げは伸びない。 知財軽視や統制価格など「中国の壁」を乗り越える技術が求められる。 7月7日から開催される主要国首脳会議（洞爺湖サミット）は、日本の産業界にとって今後のリスクとチャンスを見極める絶好の機会となる。 不平等条約──。日本の産業界は、温暖化防止の京都議定書をこう呼んで皮肉る。世界で最も省エネが進んでいることを勘案されず、2012年までに1990年比で温暖化ガス6％削減という厳しい目標を課されたからだ。 日本は京都議定書の反省からセクター別アプローチという削減手法を考案。これを武器に、サミットでも議論となる2013年以降のポスト京都議定書作りで主導権を握ろうとしている。 セクター別アプローチは、産業や分野別に削減可能量を積み上げるもの。各企業の省エネの実績が考慮
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
