河原町・木屋町・先斗町でパーティーならココ！結婚式二次会におすすめしたい人気の会場 - ぐるなびウエディングエリア：河原町・木屋町・先斗町 河原町・木屋町・先斗町にある結婚式二次会・パーティー会場(15件)のオフィシャルな情報から探せます。 予算、人数、料理、演出・設備等からあなたにピッタリの結婚式二次会・パーティー会場探しをお楽しみいただけます。
「間違って考える社長」の会社相続 / SAFETY JAPAN [小山 昇氏] / 日経BP社
当連載の142回、『正しい努力、正しくない努力』で、わたしは「努力には、正しい努力と間違った努力とがある。正しい努力をしなければ会社は絶対に良くならない」といった話をしました。このことは、どなたも異存はないと思う。ところがよく考えてみると、「正しい努力」をするには、大前提として「正しい考え方」ができなくては駄目です。 世の社長は二つのタイプがあります。「考える社長」と「考えない社長」です。後者はもちろん論外ですから、ここでは触れません（「論外」とはいえ、考えない社長は少なくないのが恐ろしいところです）。前者の「考える社長」は更に二つのタイプに分かれます。「正しく考える社長」と「間違って考える社長」です。 社長とて人間である以上、常に正しく考えることはできません。しかし正しく考える社長は、会社の各種数字をいち早く知る体制にするなど、自分の間違いにいち早く気づく仕組みを持っています。 お
ウォークマンと柔道が失ったもの
ソニーの業績不振に関して語られてきた文章は数え切れないほどあります。同社は戦後日本の成功モデルの代表選手のような存在であり、敗戦によって失われたプライドを取り戻してくれた日本の宝物だといえるでしょう。ソニー論の多さは、それだけ愛されているということの証左なのかもしれません。ウォークマンとiPodの比較、あるいはプレステシリーズと任天堂ファミコン系列との比較分析がしばしば議論の題材に取り上げられます。私にも技術開発のコンサルタントとしてのソニー論があります。今回はウォークマンとソニーらしさの関係性についてお話をさせて頂きたいと思います。 まず何をもってソニーらしさと定義すること自体が議論百出のことでしょう。私の思うソニーらしさとは、次の文章の中に隠されています。盛田昭夫氏が文藝春秋に書いておられる「ウォークマン考’81・4」（『巻頭随筆3』、1982年4月、文春文庫）の冒頭の一節です。 一昨
bp special ECOマネジメント／コラム
前回のコラムでは、中国から飛来する黄砂や粉塵などの大気汚染が、同国と距離が近い福岡などの日本の各地域に大きな影響を与えているという話を書いた｡タクシーの窓を拭いても拭いてもすぐ汚くなり、どう考えても光化学スモッグなど起こりそうもない五島列島で光化学スモッグが今年も発生する危険性があると考えれば事態は深刻だ。 ずっとこの問題は気になっていたのだが、その後問題を考えるうえで非常に有益なサイトがあることを発見した。 それは環境GISのホームページ で、環境GISとは全国の大気環境、水環境、化学物質の環境汚染の状況を地理情報システム（Geographic Information System: ＧＩＳ）を用いて提供しようというもの。すでにご存知の方がいるかもしれないが、筆者は初めて気付いたということで紹介させていただく。 このサイトがおもしろいのは、筆者が前回取り上げた東アジアにおける広域大気汚染
中村修二の怒りの矛先
中村修二教授は、やはり吼えていた。久しぶりにお会いしたのだが、日本というか日本的システムというか、そんなものに対する不満は一向に解消されていないらしい。 いつまでたってもよくならない技術者の処遇、「みなそうなんだからいいじゃない」と一向にその改善に乗り出す気配を見せない企業の姿勢、その低評価に甘んじる技術者たち、技術者が自立しにくいビジネス環境・・・。まあ、いつもの主張ではあるのだが、何度聞いてもつい引き込まれてしまうのは口舌の熱さゆえか。そんななかで、改めて考えさせられることがあった。「日本は差別国家である」という主張で、以前からよく話されていることなのではあるが。 差別と聞いて多くの人がぱっと思い浮かべるのは、人種や性差、ハンディを持つ人に対するそれであろう。けどそれらに関しては、さすがに徐々にではあっても改善しつつあるのではないかという。では何が問題か。その典型例として彼が指摘したの
新中流社会の構築を目指して：日経ビジネスオンライン
内村鑑三の『代表的日本人』（原題Representative Men of Japan）が刊行されたのは、1908（明治41）年だった。元々は、1894年に徳富蘇峰率いる民友社から出た『日本及び日本人』（原題Japan and the Japanese）の改訂版で、どちらも英語で書かれ、海外の読書人に対して極東の新興国日本を知らしめる書物として出版されたものだ。 100年超経った今、見直してみると、「代表的日本人」として取り上げられている人物のセレクションはバラエティーに富んでいるし、軍事あるいは政治世界で圧倒的な勝利をあげた人は含まれていないのがなかなか面白い。5人すべてを挙げてみよう。 西郷隆盛 ― 新日本の創設者 上杉鷹山 ― 封建領主 二宮尊徳 ― 農民聖者 中江藤樹 ― 村の先生 日蓮上人 ― 仏僧 それぞれの「一言」紹介は同書の目次の記載通り。訳はワイド版岩波文庫（鈴木範久訳）
「オフレコ破り」、現場はどうなっているのか / SAFETY JAPAN [花岡 信昭氏] / 日経BP社
第150回 「オフレコ破り」、現場はどうなっているのか 政治アナリスト 花岡 信昭氏 2009年3月12日 もうあきれ返るばかりで、小泉元首相ではないが、「笑っちゃう」気分である。「政府高官」発言を巡る一連のどたばた劇だ。結論的に言ってしまえば、政治報道の現場はどこかおかしくなっている。「幼児化症候群」とでも言うべき現象が生じているのではないか。 内閣記者会は日本最大の記者クラブである。政府中枢を取材するのだから、各報道機関とも政治部の中核部隊として位置づけている。それが、「集団的オフレコ破り」を演じてしまったのだ。それも、一定の政治勢力に加担するかたちの展開となったのだから、これは日本の政治報道の汚点として歴史に残る「事件」と言っていいかもしれない。 経緯を振り返ろう。西松建設事件で民主党の小沢一郎代表の公設第１秘書が東京地検に政治資金規正法違反容疑で逮捕されたのが３月３日だ。問題
代表秘書の逮捕より深刻、民主党が抱えるある問題：日経ビジネスオンライン
政権前夜を迎えたはずの民主党に新たな問題が浮上した。小沢一郎代表の公設第1秘書の逮捕もさることながら、肝心な経済政策が民意と大きく乖離していることが日経ビジネスの調査で明らかになった。 日経ビジネスは今年1月から2月にかけて、全衆院議員480人と上場企業の会長・社長、日経ビジネスオンラインの読者を対象に「第2回 経済政策アンケート」を行った（下図参照）。 ＞＞＞図の左側を拡大する ＞＞＞図の右側を拡大する このアンケートは、日本経済が復活するためにどのような政策が必要かについて、17の質問で聞いたものだ。衆院議員で回答があったのは147人。質問のうち、具体的な政策内容を聞いた15問について、彼らの回答をクラスター分析（類似度を数値化し、近いものを集めて集団を作る）という方法で分類したところ、政党の枠を超えた4つの集団ができあがった。これを仮にA党、B党、C党、D党と名づけた。 上の図
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