大手メーカーも3Dプリンターでいよいよ量産？：日経ビジネスオンライン
2013年6月16日の日本経済新聞1面に掲載された記事に関して、多くの知人から質問がありました。 『パナソニック、家電量産に3Dプリンター活用』 「パナソニックは樹脂や金属の立体物を容易に作れる3次元プリンター（3D印刷機）を家電製品の大量生産に活用する～」という書き出しで始まる記事でした。 タイトルからすると、最近テレビなどのメディアで取り上げられている、樹脂を積層して造形する3Dプリンターを使って、量産品にそのまま3Dプリンターの造形物を使って出荷するのか、とも取れてしまいます。しかし、記事を読むと「樹脂部品の生産に必要な金型を同印刷機で作り、生産コストを3割程度削減する…」と書かれていました。つまり、金型を3Dプリンターで作って、それを量産に使ったという内容でした。 なるほどと思いつつ、差し込みの写真を見ると、「これって3Dプリンターって呼んでいいのかな？」と思える機種。おそらく、松
パナソニック3Dプリンターで家電量産
パナソニックが、3Dプリンターで家電量産を発表しています。パナソニックが製品の製造期間短縮に成功すれば、運転資金を削減する効果で借金返済が加速する効果もありますね。 (1)パナソニックのリストラ 追い出し部屋パナソニックのリストラ(1) パナソニック 三洋電機社員を解体リストラ パナソニック役員退職金18億円でリストラ パナソニックは経営者の失敗により、リストラを行っていましたが、経営者もリストラされたようですね。パナソニックの役員は、7万人を超える社員がリストラされて、2兆円以上の資金を失っていても、10億円を超える退職金を手に入れています。 パナソニックは経営悪化により、配当金は無配ですので、退職金は創業家に対する配当の一種と言われても仕方がないかもしれないですね。 (2)3D印刷機を家電製品の量産に活用 パナソニック3Dプリンターで家電量産について、2013年6月16日、日経新聞1面
第6回：3D設計改革の功罪（下）
前回（第5回）は、現在多くの企業が取り組んでいる3D設計改革の効果について整理した。これを受けて、今回は特にモデリングコスト増の問題を中心に、3D設計導入に伴う課題について考察していく。 多品種化が引き起こす3Dモデリングコストの増加 3D設計は、自動車メーカー、大手電機メーカーを中心に1990年代から導入・推進され、ものづくり改革の主軸として活用されてきた。さらに2000年代に入ると、3D-CADやワークステーションの低価格化と性能向上により、その導入範囲は中堅・中小企業へ急速に拡大していった。中堅・中小企業は、取引先からのニーズに合わせて開発・生産することが多いため、多品種少量生産となる傾向が強い。このことが3D設計の運用に大きな影響を与えるのである。 3D設計プロセスにおいて3Dモデルを作成するために必要なコストを、ここでは3Dモデリングコストと呼ぶことにする。3D設計導入の裾野が拡
第5回：3D設計改革の功罪（上）
3D設計の普及はどこまで進んだのか 前回まで、自動車や電機・電子機器業界の国際競争力と、ものづくりプロセス改革強化の方向性について考察してきた。今回は、ものづくりプロセス改革のテーマとして、多くの企業が取り組んでいる3D設計改革にフォーカスし、その功罪（効果と課題）について整理し、提言したい。 まず、日本・中国・韓国における3D-CADの普及状況の現状について確認しよう。ある学術論文に、3D-CADの普及状況を表す調査結果が示されている（図1）。これを見ると、日本の製造業では1990年代以降に3D-CADが急速に普及し、2004年時点ですでに7割以上の企業で3D-CADが導入されていたことが分かる（ちなみに調査対象は、東証一部上場企業および主要公開企業とされている）。また、中国と韓国における普及率を見ると、2000年前後では日本に対し5年ほど遅れていたが、いまや急速に追いつきつつある。
3次元スキャナ活用の基礎知識
部品の3次元形状を正確に計測することは、品質確保には必要不可欠だ。特に近年では特定の点間距離（寸法公差）だけでなく、幾何学的な形状（幾何公差）による品質保証が求められることが増えている。 加えて、手作業で形状を修正したデザイン・モックアップや金型などを現物で保管するのではなく、3次元データとして保存できれば、その後の設計変更や3次元プリンタを使った試作なども容易になる。 このような背景から、物体の表面形状を光学的に非接触で計測する3次元スキャナに対するニーズが高まっているのだ（一覧表）。
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