図録▽日本人の平均身長・平均体重の推移
日本人の体格が戦後大きく改善し、平均身長もかなり高くなったと感じている人は多かろう。下の写真の大リーグホームラン王の大谷選手は身長193cmであり、妻であることが明らかとなった元バスケ選手田中真美子さんは180cmと伝えられる。いずれも日本人の平均よりは高いが、以前だったらまずありえない身長だったろう。ここでは、成人の平均身長と平均体重の戦後の推移を30歳代の男女に代表させて示すこととする。 戦前からの推移、あるいは縄文時代からの推移は図録2182a参照。また、19世紀からの世界と比較した長期推移については図録2195、戦前からの学校児童・生徒の平均身長の長期推移については、図録2180参照。 国民健康・栄養調査による計測値では、男の平均身長は、1950年の160.3㎝から2010年の171.5㎝へと10㎝以上、7.0％の伸びである。平均身長がこの間一貫して伸びている姿が印象的である。一方
図録▽公務員数の国際比較
公務員数（役人の数）を国際比較したグラフをかかげた。公務員数（役人数）が多いか少ないかを人口千人当たりで比較したものである。「公務，国防，強制社会保障事業」分野の事業所に従事する者を公務員としている。「強制社会保障事業」は国連の国際標準産業分類（ISICver4）解説によれば「政府の提供する社会保障事業の基金及び管理」である。国公立の学校・病院・福祉施設の従事者や交通、郵便、水道ほかの公的企業の就業者は、公務員であっても、それぞれの分野にカウントされている点に注意が必要である。 日本は公務員の少ない国であり、すべての欧米先進国より少ない。特に女性公務員の数はイスラム教国及びベトナムを除くと対象国中で最も少ない。 欧州債務危機で話題の中心となっていたギリシャの公務員数は確かに多いが、ドイツ、フランス、スウェーデンよりは少なく極端なほどではない。もっとも学校・病院など役所以外で働く公務員を含め
図録▽円の対ドル・対ユーロ・対人民元為替レートの推移
為替市場における月次（期間平均値）の円の対ドルレートを示す。対ドルだけでなく、ドル以外の２つの主要通貨であるユーロと人民元に対するレートも示した。 1973年以降の長期推移はクリックで表示される。 図においてY軸の目盛を反転させているので、上昇は円高、下降は円安である。 対ドルと対ユーロ、対人民元は、おおむね、パラレルに推移している。そういう場合は、円が高くなったり安くなったりしていると判断できる。特定の通貨に対してだけ動く場合は、その通貨が高くなったり安くなったりしている影響と見てよいだろう。 たとえば、2017年から18年にかけては、トランプ政権下の対ドルは横ばい傾向であり、下降傾向の対ユーロ、対人民元レートと対照的となっていた。 ドルなど主要通貨に対するレートだけで円の通貨価値を測れるのか、また各国の物価水準を考慮しないまま為替レートで通貨価値を論ずるのは正しくないのではないかという
図録▽ウォーターフットプリントの国際比較（地図付き）
ウォーターフットプリント（水の足跡）の国際比較の地図と主要国グラフをかかげた。 ウォーターフットプリントは、各国の国民が直接利用する飲み水や洗濯用水などの家庭用水の他、食べ物や衣類、耐久消費財などの消費財の生産に必要であった水について、年間一人あたりの使用量の合計をあらわしている（品目比較については図録4220参照）。 データは、Hoekstra, A.Y. and Chapagain, A.K. (2007) Water footprints of nations: water use by people as a function of their consumption pattern, Water Resources Management. 21(1): 35-48.（ホームページ「ウォーター・フットプリント」載録）にもとづいている。この論文の題名であるが「諸国民のウォーターフット
図録▽ウォーターフットプリントの品目比較
ウォーターフットプリント（水の足跡）の品目比較の値をかかげた。これは、人々が消費する財・サービスの生産に使用された水の全体量をあらわしている（世界全体での平均値）。 データは、水資源の大切さを啓発する目的で、オランダ東部のトウェンテ大学（University of Twente）とユネスコの共同プロジェクトとして運営されてるホームページ「ウォーター・フットプリント」にもとづいている。 飲み水や洗濯などで直接使用する水だけでなく、食品や日用品を消費すればそれらの生産に要した水を間接的に使用していることとなり、それらの全体を意識することが大切だとされる。 バーチャル・ウォーター（仮想水）という用語もあるが、こちらは食料輸入、および産業製品や各種原料の輸入は、それと同時にそれらの生産に必要な「水」も輸入していることになることを示した概念であり、見えないけれど水を使っているという点についてはウォー
図録▽主要国の農薬使用量推移
主要国の単位面積当たりの農薬使用量の推移をグラフにした。 各国農業における農薬使用量の指標については以下の３点が重要である。 ①母数の農地面積 適切な農地面積当たりの値を算出する必要がある。農地面積の中には、自然草地や放牧地（Pasture area）を含んだ集計もあり、それでは面積当たりの農薬使用量は余りに少なくなってしまう。樹園地など永年作物栽培地や栽培牧草地を含む耕地面積（Arable and permanent crop area）を母数とするのがより適切であろう。 ②有効成分換算 農薬使用量を有効成分換算の値として算出する必要がある。農薬としての効き目の強い農薬、弱い農薬があり、農薬の単純な重量で農薬使用量を判断するのは適切ではない。 ③農業用の限定 農薬には林野、公園、街路樹、ゴルフ場など農業以外にも使われるので、農地面積当たりの農薬使用量の場合は、農業用の農薬に限定する必要が
図録▽自殺率の国際比較
日本は欧米先進国と比較すると確かにかなり高い自殺率となっている。さらに範囲を広げた国際比較では、図のように、日本は、世界第18位の自殺率の高さとなっている。過去の当図録では世界第6位だったこともあり、2012年推計では9位だったので、最近はランクを大きく下げていることが分かる。もっとも、日本を上回っている国は一部の途上国、あるいは体制移行国だけであり、先進国の多くは日本より低いということから日本の自殺率はやはり非常に高い値であるといわざるを得ない。もっとも近年韓国が日本を抜きOECD諸国の中で最高となったので先進国中世界一の座は明け渡した格好である（図録2774参照）。 中国の自殺率については、初の全国調査（1995-1999）で年間自殺者数28万7千人、自殺率は10万人当たり23人というデータも報じられていた（People's Daily Online 2002.11.）が（旧版図録27
世界各国の平均寿命と一人当たりGDPとの相関図
2019年について縦軸に男女計の平均寿命、横軸に経済発展度を示す人口１人当たりのGDP（所得水準）をとった相関図を作成した。更新前の2010年のグラフはここ、2002年のグラフはここ。 図の中で最も所得水準が高いのはマカオ（125,002ドル）であり、最も所得水準が低いのは、アフリカのブルンジ（783ドル）である。格差は160倍にもなっている。一方、平均寿命の最も高い国は香港（85.2歳）であり、最も低い国はアフリカのナイジェリアの52.9歳である。差は32.3歳もある。 日本の所得は43,459ドルで32位、平均寿命は84.4歳で3位である。 図を見れば、高所得国ほど平均寿命が長く、低所得国ほど平均寿命が短いという一般傾向、正の相関が認められる。高所得国ほど医療水準が高く、衛生状態、食生活水準もよいため、こうした相関が生じることは明らかであり、双方には因果関係があるといえよう。 （経済発
図録▽諸外国の外国人労働者
日本の外国人労働者数はかなり増加してきている（図録3820）が、世界の中ではどのような位置にあるのだろうか。そこで、世界各国の外国人労働者数とその比率を図にした。 対象国は、外国人労働者の比率の高い順に、欧州では、ドイツ、フランス、スウェーデン、英国、イタリア、アジアでは、シンガポール、マレーシア、香港、タイ、台湾、韓国、日本、フィリピン、インドネシア、中国である。 外国人労働者数の絶対数が最も多いのはドイツの355万人である。ヨーロッパではフランスの158万人、英国の111万人と続いている。アジアではタイが110万人と最も多く、マレーシアの80万人がこれに続いている。日本の71万人と絶対数では結構多い部類である。 各国の労働力人口に占める比率を見ると、シンガポールが27.9％で圧倒的に多い。アジアの中でもシンガポールと並んで経済成長を急いだマレーシア、香港などでも外国人労働者比率はかなり
図録▽海外移民受入による人口増の推移（国際比較）
グローバリゼーションの進展は移民（国際人口移動）というかたちの国境を越えた人の流れにもあらわれている。日本でも出生率の低下を受けて、外国人労働者の受入（門戸開放）の検討というかたちでこの問題が議論されている。 ここでは、先進国を中心に、人口増に占めるその国の自然増（出生数マイナス死亡数）と純移民流入数（移民流入数マイナス移民流出数）の構成の推移を国際比較した図を掲げた。なお、ここでは人口増、自然増、純移民流入数を人口1000人当たりの数で示している。 対象国は、日本の他、オーストラリア、カナダ、ニュージーランド、ポーランド、スイス、トルコ、米国である。 日本の純移民流入率は非常に小さく人口増にはほとんど影響を与えていない。このため、出生率の低下に直結して人口増加率の低下が起こっている。このため、1970年代半ばまでは1％水準以上の人口増加率を示していたが、近年は0.2～0.3％程度の増加と
図録▽外国人数の推移（国籍別）
日本は海外移民受入による人口増効果は他国と比べ非常に小さいが（図録1170参照）、それでも在留外国人（旧登録外国人）数の推移を見ると、外国人は2002年末の185万人から2022年末の308万人へと20年で1.7倍となっている。特に90年代末からの増加が目立っている。リーマンショック後の不況や東日本大震災、新型コロナの影響で減少する年次もあったが、基本的には増勢が続いている。 2023年6月末の在留外国人は322万3.858人、対前期増減率8.8％となり、22年12月末の対前期増減率11.4％を若干下回っており、コロナによる落ち込みからの回復度合いはやや落ち着いた。 データは法務省の在留外国人統計（旧登録外国人統計）。外国人登録の廃止については巻末コラム参照。都道府県別の分布については図録7350参照。外国人が目立っている市区町村については図録7352参照。外国人留学生数の推移については図
図録▽都道府県別外国人数
特別永住者が多数を占める韓国・朝鮮人が減少する一方、中国人やブラジル人、ベトナム人など新しく流入した外国人が増えてきている。都道府県別の外国人の分布が現在どのようになっているかを確認できるような図録を作成した。 法務省の在留外国人統計（旧外国人登録者統計）によれば、2019年末現在、我が国の外国人は299万3,000人であり、総人口の2.3％を占めている（図録1180参照）。 絶対数では、東京が59.3万人と最も多く、愛知の28.1万人、大阪の25.6万人が東京に続いている。愛知と大阪の順位は、かなり前、逆転した。ニューカマーの増加が愛知で増える一方、在日韓国・朝鮮人は高齢化によって減少しているからである。 総人口に占める割合では、東京が4.3％と最も高く、愛知の3.7％、群馬・三重の3.1％がこれに次いでいる。かなり前には大阪が2位であったが、これらの地域を下回るに至っている。 都道府県
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