昨季J３最下位からの快進撃!! 元日本代表の指揮官は現在首位の鳥取をいかにして変えたのか？ | サッカーダイジェストWeb
６試合を終えて暫定トップに立つ鳥取。昨季の低迷から見事な巻き返しを見せている。(C) J.LEAGUE PHOTOS 画像を見る 昨年のJ３で最下位に沈んだ鳥取が好調だ。６試合を終えて４勝２分で首位を走っているのだが、すでに前年度の勝利数に追いついた。 昨季、京都U-18から鳥取にやってきた森岡隆三監督をそのまま続投させたが、選手は大幅に入れ替わった。露骨なまでの血の入れ替えが断行されたわけであり、そういった集団で序盤から結果を残していくことは簡単ではない。しかし、新加入選手と森岡監督の戦術やマネジメント力が非常にマッチし、今の鳥取には好循環が生まれている。 「勝点50、得点50・失点30。昇格を見据えての目標があって、そこに向かってお互い厳しく要求をする。それで良い空気がうまくできているかなと。そこに新加入選手、若いブラジル人の貪欲さもそうですし、それは日本人にも良い方向に向かっているか
南米サッカー連盟、W杯出場枠拡大の前倒し要求 2022年に
アルゼンチン・ブエノスアイレスで行われた南米サッカー連盟（CONMEBOL）の理事会でポーズをとるCONMEBOLのアレハンドロ・ドミンゲス会長（右）と国際サッカー連盟（FIFA）のジャンニ・インファンティーノ会長（2018年4月12日撮影）。(c)AFP PHOTO / EITAN ABRAMOVICH 【4月13日 AFP】南米サッカー連盟（CONMEBOL）は12日、W杯の出場枠拡大を2022年に行われるカタール大会（2022 World Cup）で実現するよう国際サッカー連盟（FIFA）に要求した。W杯は2026年大会から、出場枠が現行の32から48に増えることが決まっており、その前倒しを求めた形となった。 CONMEBOLのアレハンドロ・ドミンゲス（Alejandro Dominguez）会長はこの日、出場枠の早期拡大を求める10か国の連盟トップによる署名が入った文書をFIFAの
金融庁、スルガ銀行に立ち入り検査 シェアハウス破綻で＝関係筋
４月１３日、金融庁がスルガ銀行に立ち入り検査に入ったことがわかった。写真は昨年６月撮影（２０１８年 ロイター/Issei Kato） ［東京 １３日 ロイター］ - 金融庁が１３日、スルガ銀行<8358.T>に立ち入り検査に入ったことがわかった。関係筋が明らかにした。シェアハウスのオーナーへの融資を巡り、スルガ銀の経営陣が不正に関与した疑いが浮上しており、同庁は融資担当者や経営陣の関与など融資の実態解明を急ぐ。 女性専用シェアハウス「かぼちゃの馬車」を運営するスマートデイズは９日、民事再生法の適用を東京地方裁判所に申請し、受理された。同社は、シェアハウスのオーナーから物件を一括で借り上げ、オーナーに長期間賃料の支払いを保証するサブリース事業を展開していたが、オーナーのほとんどが同行から融資を受けていた。
名作ということでがんばって観てよかった200分超え映画
ユーチューブなどで10分そこそこの動画コンテンツに慣れていると、とくに尺の長い映画は避けてしてしまいがち。しかし長編映画のなかには、名作と呼ばれているものがいくつかあります。教養と思って観始めると、途中でスーッと引き込まれてしまった経験がある人もいるのでは？ がんばって観てみてよかった200分オーバーの長編映画について、ヒトメボ読者に聞いてみました。 「風と共に去りぬ」231分 （1939年・アメリカ）「名作ということは聞いていたので、一度は観なきゃなと思い観ました。観る前は長いなって思っていましたが、さすが名作。引き込まれて一気に最後まで観てしまいました」（宮城・29歳女性） 公開されたのは1939年で、考えてみると80年前……。歴史に残る大ヒット作ともあって、観た人の期待を裏切らない映画なのですね。 （※お詫び：『風と共に去りぬ』は1939年にテクニカルカラー方式で公開された映画ですが
広島県警「最大の懸案」逮捕のカギは 女子高生殺害事件：朝日新聞デジタル
広島県廿日市（はつかいち）市で２００４年１０月、高校２年生の北口聡美さん（当時１７）が殺害された事件で、１３日午前、山口県宇部市の会社員、鹿嶋学容疑者（３５）が殺人容疑で逮捕された。発生から１３年と半年。急転直下のカギとなったのは、「ＤＮＡ型」だった。 「事件を解決できないのなら、刑事としての存在価値はない」 事件を長く追っていたある捜査員は、こう言い残して退職していった。事件発生から１８年３月末までに、広島県警は延べ約３０万人の捜査員を投入。事件は県警にとって、「最大の懸案」とも呼ばれた。 だが捜査は当初から難航していた。県警は現場に物色したような形跡が見られないことから、面識がある人物による犯行の可能性があるとみて捜査していた。現場には犯人のものと思われる指紋やＤＮＡ型、スニーカーの跡が残されていたものの、いずれも有力な手がかりとはならず、容疑者を絞り込めないまま時間が過ぎていった。
「本当の親に会いたい」 新生児取り違え 当事者男性が訴え | NHKニュース
東京・文京区にある順天堂大学の附属の医院を運営する学校法人は、５１年前に医院で生まれた赤ちゃんを取り違えた可能性が極めて高いと、今月、公表しました。この取り違えの被害に遭った当事者の男性が、ＮＨＫの取材に応じました。取り違えが明らかになったあと、医院側から謝罪を受けましたが、実の両親についての情報は拒否されたということで、男性は「別の人生を歩んでいたのかと思うと許せない。一度でいいから本当の親と会って話をしてみたい」と訴えました。 この問題で、都内に住む５１歳の男性が５１年前の１月、医院で産まれたことを記載した母子手帳やＤＮＡ検査の結果などを示したうえで、取り違えの被害に遭ったと証言しました。 男性によりますと、３年前、母親から「自分の子どもではない」と突然告げられ、医院側に事実確認を求め、ＤＮＡ検査などをした結果、去年、医院側が取り違えを認め謝罪したということです。 男性は「母親が『本当
【激動・朝鮮半島】北朝鮮分析「３８ノース」運営研究所を閉鎖へ 韓国政府の人事介入拒否で資金提供停止（1/2ページ）
【ワシントン＝黒瀬悦成】米ジョンズ・ホプキンズ大高等国際問題研究大学院（ＳＡＩＳ）の傘下にあり、北朝鮮分析サイト「３８ノース」を運営する「米韓研究所」（ＵＳＫＩ）が５月１１日に閉鎖されることが決まった。研究所に資金提供をしていた韓国政府系研究機関「対外経済政策研究院」（ＫＩＥＰ）が提供停止を決めたことを受けた措置。研究所の理事長を務めるロバート・ガルーチ氏は米紙ワシントン・ポストに対し、韓国政府による研究所人事への介入を拒絶したところ閉鎖を告げられたと説明し、「極めて不適切な行為だ」と強く反発している。 ＵＳＫＩは、朝鮮半島問題に特化した、ワシントン市内でほぼ唯一の研究機関で、２００６年に同紙元記者のドン・オーバードーファー氏が設立。「３８ノース」は、商業衛星画像などを使って北朝鮮の核開発や人権侵害の実態を暴いてきた。同サイトによると、研究所閉鎖後も他から資金提供を得て活動を継続する。
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