SSDの廃棄方法と、SSDが「ドリルで穴を開けても復旧可能」な理由：HDDと同じ手順では情報漏えいの危険も - TechTargetジャパン サーバ＆ストレージ
関連キーワード SSD | ハードディスク | 暗号化 ドリルでも無効化できない理由とは SSDは急速に進化している。価格は下落し、速度と容量は増え続け、SSDはストレージ市場での地盤をさらに広げている。ただしSSDの寿命は延びても、従来のHDDと同様、いずれ交換が必要になる。データを安全に消去してSSDを破棄するには、その復元性と構造を考慮しなければならない。 経年劣化したSSDや旧型のSSDを盗難や不正使用のリスクを負わずに安全に破棄するには多少の手間が必要になる。データを削除するか暗号化して、物理SSDそのものを処分しなければならない。使用済みのSSDを寄付するのは現実味のある案のように思える。だが、寄付しないよう強く警告する専門家もいる。 本稿では、SSDのデータを確実かつ徹底的に消去してSSDを破棄するヒントを幾つか紹介する。 併せて読みたいお薦め記事 廃棄も考えたストレージ選び
イスラエル、もう1つの監視ビジネス先進国：日経ビジネスオンライン
日経ビジネスは11月12日号で特集記事「ここまで来た監視社会」を掲載した。記事では主に米中の先進企業を紹介したが、テロ対策のために軍と企業が深く結びつくイスラエルも監視ビジネスの最先端に立つ国の1つだ。「スタートアップ大国」とも呼ばれるその特性から、企業規模は決して大きくないが、技術力は米中にも劣らない。 米アップルの「iCloud」ロックも解除可能 メールや写真は言うに及ばず、位置情報やウェブの検索履歴まで次々と画面に映し出されていく――。 携帯電話のデータ解析ツールを開発するイスラエルのセレブライト。A4ノートほどの小さな機械に記者の私用のスマートフォンを試しにつないでもらったが、まるで自分の頭の中をのぞかれているような気分だ。既に消したはずのデータでも、メモリーから完全に削除されていない限りは復元可能で、記者が初めてスマホを購入した2009年のデータも一部残されていた。「スマホは自分
システムソフトウェアに対する攻撃の歴史と傾向 - 高度標的型攻撃や国家に支援された攻撃の仕組み - - るくすの日記 ~ Out_Of_Range ~
A History of system-level offensive security researches: How is your system compromised by nation state hacking, APT attack はじめに 企業や個人に対するサイバー攻撃の頻度は年々増加の一途を辿っているが、これらはskiddyによる悪戯程度の物から、企業を標的とした高度な標的型攻撃、あるいは政府による諜報活動に至るまで多岐にわたっている。 特に大規模な組織や政府による綿密に練られたサイバー攻撃は、確実に目的を果たすために高度な手段が講じられる事が多い。 本記事では高度標的型攻撃や政府による諜報活動で用いられる手法の一つとして、"システムソフトウェアに対する攻撃"について紹介する。 これはオペレーティングシステム (OS) や仮想マシン、ファームウェアといった基盤システムを
ヒエッ…！ ホテルの部屋の金庫を信用しすぎない方がいいかも…と説明する動画が怖い
ヒエッ…！ ホテルの部屋の金庫を信用しすぎない方がいいかも…と説明する動画が怖い Nekolas 2018年1月30日 海外旅行に行った時などは貴重品を持ち歩くのは心配だし、パスポートや余分な現金をホテルの部屋の金庫に入れて出かける……という人もいるだろう。ホテルなら安心安全。金庫に入れておけば、外出先でトラブルに遭っても大丈夫だからだ。 しかし、「あまりホテルの金庫を信用しすぎない方がいいかも……」と説明する動画が、恐ろしいことになっていたので紹介したいと思う。これを見たら「用心するに越したことはない」ということが、よく分かるのではないだろうか。 ・ホテルの部屋の金庫を信用しすぎない方がいいかも……!? 動画「Saflok Hotel Safe Override」で金庫の “トリック” について語る男性は、どこかのホテルで実際に撮影していると解説。続けて、ホテルの部屋にある金庫の中に16
【連載】MS ゆりか先生が教えるWindows 10 セキュリティのアレコレ
Windows 10が2015年7月にリリースされ、はや1年が経とうとしています。Windows7、8.1から無償アップグレードできることもあり、着実にWin 10化が進んでいる状況ですが、一方で「なぜWindows 10にアップグレードしなくてはならないの？」という声もあります。 その答えの1つが「Windows 10の強力なセキュリティ機能」です。Windows 10では、2009年に発売されたWindows 7にはないさまざまなセキュリティ機能が、デフォルトで備わっています。そこで、日本マイクロソフト セキュリティ レスポンス チームのセキュリティ プログラム マネージャーであり、"ゆりか先生"でお馴染みの村木 由梨香さんに、Windows 10で追加・改良されたセキュリティ機能を解説していただきます。
敵を知り、正しく恐れるのが重要 - Microsoft Tech Summitブレイクセッション
レポート 敵を知り、正しく恐れるのが重要 - Microsoft Tech Summitブレイクセッション ビジネスシーンでIT産業の活用が叫ばれているなか、サイバー脅威は既に経営レベルの問題となったが、日本マイクロソフト マイクロソフトテクノロジーセンター セキュリティアーキテクト 蔵本雄一氏は、「攻撃者の費用対効果を下げる対策が必要不可欠」と語る。本稿ではTech Summitのブレイクセッション「セキュリティマニアックス～インフラ編 サイバー攻撃からビジネスを守る!～」で語られたセキュリティ対策の実践方法を報告する。 日本マイクロソフトは2016年11月2日から2日間、IT開発者・IT技術者向けカンファレンス「Microsoft Tech Summit」を開催した。100を超えるブレイクアウトセッションを披露しているが、日本マイクロソフト マイクロソフトテクノロジーセンター セキュリ
“スマートファクトリー”に必須となる制御ネットワークセキュリティのカギとは？
オープン化によって生まれた“今そこにある危機” かつてウイルス感染やネットワークへの不正侵入といったセキュリティ犯罪といえば、愉快犯的なものが多かったが、現在では、個人情報や機密情報の漏えいや改ざんなど、企業や社会に甚大な被害を与える脅威となっている。今、特に考えなければならない問題となっているのが、社会インフラや工業プラント、製造現場などを支える制御システムのセキュリティ対策だ。 これまでの制御システムは、クローズドなネットワークの中で運用され、セキュリティ犯罪の直接的な脅威から守られてきた。しかし、ITのオープン化や社会インフラのスマート化といった潮流の中で、制御システムの中にも情報システムと同様のコモディティ化したPCやサーバ、イーサネットなどの標準技術が次々と導入されているのである。 日立製作所 インフラシステム社 制御セキュリティセンタのセンタ長を務める中野利彦氏は、このように警
フィッシング対策 of Life
フィッシングサイトの開設で全国初の検挙 2012年5月1日に、一部改正された「不正アクセス行為の禁止等に関する法律（略称：不正アクセス禁止法）」が施行された。この改正では、いわゆるフィッシングサイトの開設・誘導を処罰の対象とした「識別符号の入力を不正に要求する行為の禁止等」が追加された。 識別符号の入力を不正に要求する行為の禁止等 アクセス管理者になりすまし、その他アクセス管理者であると誤認させて、次に掲げる行為をすることを禁止するとともに、その違反者を処罰することとする。 ア アクセス管理者が利用権者に対し識別符号を特定電子計算機に入力することを求める旨の情報を、電気通信回線に接続して行う自動公衆送信（公衆によって直接受信されることを目的として公衆からの求めに応じ自動的に送信を行うことをいい、放送又は有線放送に該当するものを除く。）を利用して公衆が閲覧することができる状態に置く行為 イ
印刷時に「コストが見える」ICカードプリンタ認証システム
シーイーシーは、ICカードを用いたプリンタ認証システム「SmartSESAME SecurePrint！Lite」を7月1日に発売する。価格は利用環境に応じて異なるが、PC100台まで利用できるクライアントソフトとカードリーダー、1年間のログ集計サービスを含むパッケージの参考価格は28万8750円。 SmartSESAME SecurePrint！Liteは、印刷時にICカードによる本人認証を行うことで、印刷物の取り違えや持ち去りなどを防止するプリンタ認証システム。印刷ログの集計はSaaS方式で管理し、利用する企業側はサーバやデータベースが不要なため、社員証などのICカードとカードリーダーだけでシステムを構築できる。 システムを導入すると、PCから印刷ジョブを実行してもすぐには印刷されず、ICカードをプリンタ脇に設置したカードリーダーにかざすことではじめて印刷を開始できるようになる。「（印
電話が使えなくなる日……VoIPセキュリティの現状と対策
1890年、東京・横浜で電話交換が開始されて以来、電話は今や当たり前の存在となった。インターネットが通じなくても、電話があれば外部と連絡が取れる。100年以上続く電話とわたしたちの歴史は、「あって当然」から「使えて当たり前」という信頼感を築き上げてきた。 電話はいつでも必ず使えるもの――。この考えは、想像以上にわたしたちの中にすり込まれている。そうした安心感は、公共通信事業者がインフラの信頼性を確保していたからこそ得られたものだ。企業がVoIP（Voice over IP）を導入する場合、IPネットワーク上の音声の安全性や安定性は企業側が確保しなければならない。特にセキュリティについては、盗聴やDoS（サービス妨害）攻撃などを防止する上で重視すべき課題である。 にもかかわらず、これまで大規模なインシデントが発生しなかったこともあり、企業でのVoIPセキュリティ対策といえるものはあまり進んで
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