認知症リスクを下げるのはイヌかネコか？｜脳・神経｜ワーク・ライフ_高齢者｜医療ニュース｜Medical Tribune
© Adobe Stock ※画像はイメージです 社会の高齢化に伴い増加し続けている認知症は高齢者の要介護認定や死亡の危険因子であり、認知機能低下の進展抑制因子の同定が待たれる。国立環境研究所の谷口優氏らは、健康に良い影響を及ぼすことが示唆されているペットの飼育に着目。ペットを飼育している高齢者の社会医学的特徴に基づく傾向スコアマッチング解析を行い、イヌやネコの飼育と認知症の関連などを検討。結果をPrev Med Rep（2023; 36: 102465）に報告した。ペット飼育と認知症発症との関連を示す研究は初めてという。
犬・猫へのマイクロチップ埋め込み義務化 きょうから 無責任な飼育の抑止など見込む
政府は6月1日、ペットの犬や猫へのマイクロチップ装着を義務化する改正動物愛護管理法を施行した。ブリーダーやペットショップは販売する犬・猫へのマイクロチップ埋め込みや情報登録が必須に。これらの事業者から犬や猫を買った人も、マイクロチップと自身の個人情報をひも付ける必要がある。災害や盗難によるペットと飼い主の別離を防ぐ他、犬や猫の無責任な遺棄を抑止する。 マイクロチップの大きさは直径1.4～2mm、長さは8.2～12mm程度。円筒形で、獣医師が専用の注射器を使って犬や猫の皮下に埋め込む。チップには15桁の番号が登録されており、専用のリーダーで読み取ることで識別できる。チップはリーダーが発する電波から給電して動作するので、電池なしで半永久的に動作するという。 犬や猫を買った人は、30日以内に日本獣医師会などに届け出し、自身の情報とマイクロチップをデータベース上でひも付ける必要がある。登録する情報
｢ふるさと納税で保護猫を救う｣斬新なカラクリ
2022年は「猫イヤー」だそうだ。 「自走型保護猫カフェ」を運営するネコリパブリックにとっても、2022年は特別な年である。2014年に設立、2022年2月22日までに日本の猫の殺処分ゼロを目指し、保護猫カフェ、イベント開催、ブランド設立や猫関連商品の物販など、多方面に活動してきた。これまでに譲渡した実績は店舗を通じて1300匹以上、コラボ譲渡会も含めると2000匹以上だ。 ネコリパほかあまたの保護猫活動団体の活動もあって、今はTNR（野良猫を捕獲、避妊去勢手術を施して解放する）などの活動や、「保護猫を家族に迎えよう」という選択肢についても広く知られるようになっている。地域猫活動を支援する自治体も増えてきた。 殺処分数も減少し続けており、現在のところ2万7000匹あまり（対象期間2019年4月1日〜2020年3月31日／環境省データより）。 緊急事態宣言で大きな打撃を受けた しかしコロナで
｢保護猫の支援｣がビジネス化する深刻理由
空前の猫ブームという言葉も、もはや決まり文句の感がある。猫の人気にあやかったビジネスも活発だ。ニーズがあるところに商機を見いだす、その風潮は今も昔も変わりない。 一方で、最近、変化しつつあるのが猫に関するボランティアだ。ボランティアとは、捨て猫、野良猫を保護して飼い主を探したり、むやみに増えないよう、去勢避妊手術を行って元の場所に戻す（TNRという）活動などのことだ。昔から、動物愛護の精神から、または猫が好きな人が、自分のお金や時間を費やして必死に行ってきた。しかし最近、その猫愛には変わりないものの、ビジネスの視点を取り入れる団体を見かけるようになった。 今回はそうした猫の保護活動を行う団体と、ペットにまつわるビジネスを営む企業として島忠を取材。猫ビジネス・猫ボランティアの今を調べてみた。 「保護猫を家族にする」という選択を広めたい 2014年と、比較的最近立ち上げられたのがネコリパブリッ
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