アストロスケールがJAXAから「ADRAS-J2」を受注、大型デブリの捕獲と除去へ
アストロスケールがJAXAから「ADRAS-J2」を受注、大型デブリの捕獲と除去へ：宇宙開発（1/2 ページ） アストロスケールホールディングスが事業の概況について説明。JAXAとの間で、商業デブリ除去実証（CRD2）フェーズIIに当たるミッション「ADRAS-J2」に関する契約を120億円で受注するとともに、ADRAS-J2を含めた2024年4月末の受注残高が前年同時期と比べて5.8倍となる285億円に達したことを明らかにした。 アストロスケールホールディングス（アストロスケールHD）は2024年8月19日、オンラインで会見を開き、同社事業の概況について説明した。JAXA（宇宙航空研究開発機構）との間で、商業デブリ除去実証（CRD2）フェーズIIに当たるミッション「ADRAS-J2」に関する契約を120億円で受注するとともに、ADRAS-J2を含めた2024年4月末の受注残高が前年同期比
日本の新主力機、Ｈ３ロケット２月発射へ
宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）などが開発した日本の新たな次世代大型ロケットＨ３初号機について、来年２月１２日に打ち上げる方向で調整していることが２２日、関係者への取材で分かった。種子島宇宙センター（鹿児島県）で行う。打ち上げ日時は年内にも正式発表される。 Ｈ３はＪＡＸＡと三菱重工業が開発。当初は令和２年度の予定だったが、エンジンの不具合による設計の見直しなどで２度延期されていた。また、今月までに実機を用いたメインエンジンの燃焼試験を実施し、小型固体燃料ロケットイプシロン６号機が打ち上げに失敗したことを受けて一部の部品を交換した。 Ｈ３の機体は全長６３メートルで直径５・２メートル。人工衛星を運ぶ能力は現在の主力ロケットＨ２Ａの１・３倍以上とされる。初号機には、災害状況の把握などに用いる地球観測衛星「だいち３号」を搭載する。 また、使いやすさを追求し、打ち上げ費用を現在のＨ２Ａの半分の約５０
ＪＡＬも参画、宇宙往還機「ドリームチェイサー」生かす宇宙事業の全容 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
日本航空（ＪＡＬ）は１２日、兼松と米宇宙ベンチャーのシエラ・スペース、大分県の３者が共同で進める大分空港での宇宙事業に参画すると発表した。シエラ・スペースが開発中の宇宙往還機「ドリームチェイサー」のアジア拠点として同空港を活用する試みで、ＪＡＬは航空輸送での知見を生かし、日本国内における事業開発や空港における運用支援などで協力する。 兼松とシエラ・スペース、大分県は２月に提携し、ロケットなどを航空機に積んで空中で水平方向に発射するアジア初の「水平型宇宙港」として、同空港の活用を目指している。県では米バージン・オービットとも同様の航空機を使う衛星打ち上げ事業を進める。 ドリームチェイサーはスペースシャトルの４分の１の大きさの全長約９メートルの機体。宇宙往還機として帰還時は滑空して再利用される。２３年には国際宇宙ステーション（ＩＳＳ）へ無人で貨物を届ける計画があるほか、２６年以降には７人乗りの
ＮＡＳＡの宇宙船、月に再接近 「アルテミス１」終盤へ
（ＣＮＮ） 人類の月面再着陸を目指す「アルテミス計画」の第１弾として打ち上げられた米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）の宇宙船オリオンが米国時間の５日午前、再び月に再接近した。 オリオンはかつてのアポロ着陸地点など月面の写真を撮影し、月の約１２８．７キロ上空を通過した。月を周回する今回の飛行で２度目の接近だった。 続いてオリオンは約３分半の主力エンジン燃焼を行い、地球に戻る軌道に入った。 オリオンは１１月１６日、ＮＡＳＡのＳＬＳロケットに搭載して打ち上げられ、宇宙空間で切り離されて月を１周する軌道に入った。２８日には月の向こう側の地表から６万４３７４キロの地点に到達。人が乗ることを想定した宇宙船として、地球から最も遠くまで飛行した記録を塗り替えた。 地球には今月１１日に帰還する予定。大気圏突入時は音速の２６倍を超す時速３万２１８７キロの速度で飛行し、外装は２７６０度以上の高温にさらされる。宇宙飛行士が
ＪＡＸＡ名誉教授が指摘する「イプシロン打ち上げ失敗」の要因 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）は、固体燃料ロケット「イプシロン」６号機の打ち上げ失敗の原因究明を進めている。日本のロケット開発の父である故・糸川英夫博士の最後の弟子で、イプシロンの前身ロケットの改良などに貢献したＪＡＸＡの的川泰宣名誉教授に話を聞いた。 ―イプシロンが打ち上げに失敗しました。 「イプシロン６号機の打ち上げは中継で見ていたが、打ち上がった姿を見て配信を切ってしまった。その後、打ち上げ失敗の問い合わせが来て初めて事情を知った。びっくりしてＪＡＸＡの前イプシロンプロジェクトマネージャの森田泰弘氏に連絡し、すぐに状況について話し合った」 ―失敗の原因をどう見ていますか。 「打ち上げの軌道データなどを見ると、エンジンの２―３段目の切り離し時に姿勢制御に問題が起こったとすぐに分かった。現段階でバルブの開閉異常か配管の詰まりの二つまで原因が絞り込まれているが、配管の詰まりは設計上起こり
自動車部品関連企業がブロックチェーンに投資する理由とは ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
新規事業を模索する中堅中小企業は多い。創業１００周年をこえる自動車部品メーカーソミック石川が中核のソミックマネージメントホールディングス（静岡県浜松市）もそのひとつだ。２０３０年に（現行の約４倍となる）売上高３０００億円を掲げる同社はどのような方針で新規事業に取り組んでいるのか。創業家出身の石川彰吾さんとその右腕の大倉正幸さんにスタートアップ企業「スマートドライブ」の北川烈が迫る。 社員が幸せになれるならブロックチェーンにも出資する 北川 新規事業については、何を判断基準にしているのでしょうか。話を伺っていると、あえて狭めていないような印象です。 石川 その通りですね。実際、あまり基準はないんですよ（笑）。人が困ったり、悲しんだする事業領域には手を出さないと決めているくらいで。 北川 「自社の事業に関係しない事業は手を出さない」というわけではないんですね。 石川 今やるかどうかは別にして、
ロケットを｢作る人｣より｢論じる人｣が多くなった…イプシロンが19年ぶりの｢指令破壊｣に至った根本原因 ｢ロケット技術は確立した｣という慢心
自信とゆとりにあふれているように見えた。10月12日、打ち上げ予定時間の約40分前から、JAXAの中継番組がネットで放映された。ロケットの担当者などが出演し、笑顔でロケットや衛星について説明した。 だが、直後に事態は暗転する。ロケットの姿勢が乱れ、目指す軌道に衛星を入れることができなくなった。JAXAは打ち上げ6分28秒後に、地上から電子信号を送り、ロケットを「指令破壊」。ロケットはフィリピン東方の海上に落下したとみられる。 日本のロケットが打ち上げに失敗したのは、2003年の「H2A」6号機以来、19年ぶりのことだ。「指令破壊」という刺激的な言葉は、すぐにSNSでトレンド入りした。 ロシアのウクライナ侵攻後、世界で今、ロケット不足が起きている。ロシアのロケットを、諸外国が衛星打ち上げに利用できなくなったためだ。そんな中での日本の失敗。ロケット不足に拍車をかけるだけではなく、安全保障上のマ
ついに宇宙にもガソリンスタンドが!! 史上初の宇宙のGASステーションの全貌とは？ - 自動車情報誌「ベストカー」
オービット・ファブ社の燃料補給衛星「タンカー001・テンジン」（左）が、燃料が枯渇した人工衛星にドッキングする様子。テンジンはすでに軌道上でテスト運用されている 米国のベンチャー「オービット・ファブ」社が開発した人工衛星「タンカー001・テンジン」は、昨年6月、米国フロリダ州からファルコン9ロケットによって打ち上げられた。質量わずか35kgの小型人工衛星であり、地球を周回する低軌道（高度518～544km）を航行している。 給油する相手の人工衛星は、同高度であれば秒速7.5kmで飛んでいるが、テンジンはそれをステレオカメラで捕捉し、スラスタを噴射して同じ軌道に入り、追いかける。 テンジンには「RAFTI」と呼ばれる特殊な給油ユニットが搭載されている。同ユニットを持つ人工衛星であればドッキングし、給油することが可能だ。ただし、そのユニットの直径はわずか75mm。軌道上で両機の位置と姿勢を完全
三菱電機が世界初の開発、「宇宙空間で人工衛星アンテナ製造」を実現する樹脂の仕組み ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
三菱電機は、宇宙空間で３Ｄプリンターを使い人工衛星用アンテナを製造する技術を開発した。真空環境で太陽光により硬化する樹脂を世界で初めて開発した。衛星や打ち上げ用ロケットの大きさに制約を受けずに大口径、薄型、軽量のアンテナ反射鏡を宇宙空間で作って搭載できるようになる。 衛星搭載用の３Ｄプリンターも開発した。回転する軸の先端上に樹脂を押し出し、皿を回すようにして反射鏡を大きく成形していく。太陽光で樹脂を硬化させ、消費電力を抑える。３Ｄプリンターの部材やモーターは、反射鏡を作った後にアンテナの支柱や角度調整用モーターとして利用できる。 真空環境で試作した反射鏡のサイズは直径１６５ミリメートル。小型衛星に広く使われる３Ｕキューブサット（１００ミリ×１００ミリ×３００ミリメートル）仕様の小型衛星での利用を想定した。試作した反射鏡の性能を示す利得はＫｕ帯（１３・５ギガヘルツ、ギガは１０億）で２３・５デ
ホリエモンが見通す「日本の自動車産業の未来」 テスラが持つ真のコアテクノロジーとは
2月に始まったウクライナ戦争の影響で、民間宇宙開発の需要はかつてないほどに高まってきている。これまで国際的な宇宙開発の中心を担い、多くの有人飛行ロケットを飛ばしていたロシアが、戦争と経済制裁により宇宙開発の続行が困難とみられているためだ。 民間主導の宇宙開発である「ニュースペース」で最先端を走るのが、米カリフォルニア州にあるスペースXだ。同社は数々のロケットを人工衛星と共に宇宙に打ち上げているほか、民間企業としては世界初の有人宇宙飛行を実現させた。このスペースXが打ち上げている通信衛星「スターリンク」は、ウクライナ国内での通信インフラの維持にも一役買っている。このスペースXの設立者は、電気自動車メーカー「テスラ」の設立者でもあるイーロン・マスク氏だ。 国主導の宇宙開発である「オールドスペース」では、米国でさえもロシア抜きではロケットが飛ばせないほどの依存体質を築いていた。その一方で、イーロ
変わる「宇宙開発」勢力図…ロシア制裁が引き起こすリスクと可能性 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
米国はロシアのウクライナ侵攻に伴う経済制裁に、宇宙・航空分野の追加を決めた。有人輸送や国際宇宙ステーション（ＩＳＳ）の軌道維持といったロシアに頼ってきた技術が利用できなくなるリスクが浮上。国際的な宇宙開発の停滞になりかねない状況だ。半面、ロシアの締め出しで、競争が激化する宇宙輸送分野などでは、民間宇宙企業にビジネスチャンスが開ける可能性が見えてきた。ロシアへの制裁が長期化すれば、宇宙開発の勢力図に変化をもたらしそうだ。（飯田真美子） 【ＩＳＳの軌道維持技術不可欠】各国の技術底上げ 西側諸国がロシアへの経済制裁を強める中で、米バイデン政権は追加制裁に「宇宙計画を含めた航空宇宙産業を衰退させる」との文言を加えた。これに対し、ロシアの宇宙開発を一手に担う国営宇宙企業ロスコスモスのドミトリー・ロゴージン長官は「ＩＳＳの軌道修正やスペースデブリ（宇宙ゴミ）の回避はロシアの技術で成り立っている。ロシア
ロシアのウクライナ侵攻、欧州のロケット打ち上げに大打撃 - その理由とは？
2022年2月24日に始まった、ロシアによるウクライナへの軍事侵攻。その背景で、欧州のロケットが大きな打撃を受けている。 すでに、ロシアから輸入している「ソユーズ」ロケットの打ち上げは中断。さらに、欧州製の小型ロケット「ヴェガ」やその後継機も、一部にウクライナ製のロケットエンジンを使用しており、その先行きには暗雲が立ち込める。 ソユーズやヴェガは、欧州の安全保障・防衛にかかわる衛星の打ち上げや、商業打ち上げで活躍。事態が長引けば、欧州の宇宙開発、ひいては世界の宇宙開発にも大きな影響を及ぼす可能性がある。 南米仏領ギアナにある、欧州のギアナ宇宙センターから打ち上げられるソユーズ・ロケット (C) ESA-S. Corvaja, 2012 欧州のソユーズ・ロケット 欧州は現在、大型ロケット「アリアン5」、中型ロケット「ソユーズ」、そして小型ロケット「ヴェガ」の、3機種のロケットを運用している。
月面衝突が予想される物体、米ではなく中国ロケットの残骸だった ＮＡＳＡ発表
ＮＡＳＡは、３月４日に月面衝突が予想されるロケットの残骸が、中国が２０１４年に打ち上げた月探査機「嫦娥５号」のＴ１ブースターと思われると発表した/Matt Cardy/Getty Images （ＣＮＮ） 米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）は１４日、３月４日に月面衝突が予想されるロケットの残骸について、米スペースＸの「ファルコン９」の第２段ではなく、中国が２０１４年に打ち上げた月探査機「嫦娥５号」のＴ１ブースターと思われると発表した。 月面衝突が予想される物体については、軌道力学の研究者で天体ソフトウェアの開発を手掛けるビル・グレイ氏の発表で明らかになった。同氏は１５年の時点で、この物体は同年に米国の深宇宙気候観測衛星「ＤＳＣＯＶＲ」の打ち上げに使われたファルコンロケットの第２段だったと断定していた。 当初「ＷＥ０９１３Ａ」と呼ばれたこの物体は、ＤＳＣＯＶＲの打ち上げの２日後に、月の近くを通過した。
中国で開催の商用航空宇宙フォーラム 発表された野心的な宇宙開発計画とは
航空宇宙事業をテーマにしたフォーラム「第7回中国商用航空宇宙フォーラム（CCAF: China Commercial Aerospace Forum）」が、中国・武漢で11月24日から26日にかけて開催されました。同フォーラムでは中国の国営企業や国内外の民間企業から、衛星コンステレーション計画やロケットの打ち上げ、宇宙旅行についてなどの計画が発表されました。 ■中国民間初の液体燃料ロケットが2022年に登場商用航空宇宙の領域における中国初のフォーラムであるCCAFは、2015年から隔年で開催されています。武漢で開催された今回の第7回大会ではオンラインでのプレゼンテーションも多数含まれており、宇宙開発ベンチャー企業などが近い将来行う計画を発表しています。 中国航天科工集団公司（CASIC: China Aerospace Science and Industry Corp.）は、IoT用のナ
創業2年で衛星2基打ち上げ、中国宇宙ビジネスの新星「Origin Space」 | 36Kr Japan | 最大級の中国テック・スタートアップ専門メディア
21世紀に幕を開けた宇宙ビジネスはヴァージン・ギャラクティック (Virgin Galactic)、スペースX、ブルーオリジンなどを始めとする民間企業が宇宙旅行の事業化をスタートさせたことにより新たな段階に入った。 中国の宇宙開発企業もすでに新たなフェーズに入っている。スタートアップの「起源太空（Origin Space）」は今年2基の人工衛星を打ち上げ、すでに複数の小惑星観測プロジェクトを完了している。 2019年に設立された起源太空は、宇宙資源の採掘と利用に力を入れる民間の宇宙開発企業だ。創業者でCEOの蘇萌氏は2012年にハーバード大学天体物理学の博士号を取得し、2016年から香港大学物理学科副教授と空間研究実験室の執行主任を兼務した。2019年、起源太空はエンジェルラウンドで「経緯中国（Matrix Partners China）」から、その後さらに「線性資本（Linear Cap
「営業ゼロ」でも顧客接点を創る、航空宇宙業界に進出した町工場のWeb戦略
「営業ゼロ」でも顧客接点を創る、航空宇宙業界に進出した町工場のWeb戦略：製造マネジメント インタビュー（1/3 ページ） 企業活動において、いまやWebは必要不可欠な存在である。Webの可能性に早くから注目していた企業の1つが由紀精密だ。現在は航空宇宙関連機器などの金属精密加工事業などを展開してJAXAなどとも取引するが、元は“経営危機”に陥ったこともある町工場だった。変革の裏側には同社の「Web戦略」の存在がある。 公式サイトを通じた自社ブランドの認知度拡大や新規顧客の獲得、“バズ”を狙った各種SNSでの新製品発表――。こうしたWeb関連の取り組みは、いまや多くの企業が大なり小なり取り入れている。企業が広報、マーケティング活動を行う上で、Webは必要不可欠な存在となった。 製造業においても、Webサイトでの製品販売やSNSなどを活用した情報発信などに取り組む企業は多い。Webは規模の限
乾坤一擲の賭けに勝った観測ロケット「MOMO」、2年ぶり打ち上げ成功にみる実力
乾坤一擲の賭けに勝った観測ロケット「MOMO」、2年ぶり打ち上げ成功にみる実力：宇宙開発（1/5 ページ） ロケットベンチャーのインターステラテクノロジズは2021年7月、観測ロケット「MOMO」の打ち上げを約1年ぶりに実施した。7月3日の7号機、同月31日の6号機と2機連続での打ち上げ成功という成果は、同社にとって乾坤一擲の賭けともいえる機体の全面改良という決断によるところが大きい。
宇宙空間未達や打ち上げ延期が続くMOMO、エンジンシステムを「根本的に」見直す計画
宇宙空間未達や打ち上げ延期が続くMOMO、エンジンシステムを「根本的に」見直す計画：宇宙開発（1/2 ページ） インターステラは2020年12月21日、同社が開発する低価格かつ量産可能な観測ロケット「MOMO」の改良開発計画について発表した。エンジンシステムに加えて、MOMOのコンポーネントを根本的に見直す方針だ。また、併せて新会社Our starsの設立も発表した。 インターステラテクノロジズは2020年12月21日、同社が開発する低価格かつ量産可能な観測ロケット「MOMO」の改良開発計画を発表した。過去にトラブルが発生したエンジンを含めて、MOMOの各コンポーネントに根本的な改良を加える予定。また、併せて人工衛星事業への参入を目的とする新会社「Our stars株式会社」の設立も発表した。 宇宙空間未達、打ち上げ延期が続く「MOMO」 インターステラテクノロジズは、これまでにMOMOシ
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