ＥＶ競争力の中核「全固体電池」で日本は中韓勢を巻き返せるか ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
次世代電池の最有力候補である全固体電池の開発競争が熱を帯びている。自動車業界ではトヨタ自動車や日産自動車が２０２０年代の実用化を公表。これにフォルクスワーゲンなど独勢が対峙（たいじ）する。他業界でも自社の基盤技術を応用した電池開発が加速しているほか、電池の性能を決める素材分野などでも日本勢の動きが目立つ。現行のリチウムイオン電池では中韓勢が高シェアを占めるなか、日本勢は次世代電池で巻き返しを図れるか。（特別取材班） 日産・トヨタ・ホンダ…研究着々 「電気自動車（ＥＶ）のゲームチェンジャーとなる全固体電池の開発を進める」。日産のアシュワニ・グプタ最高執行責任者（ＣＯＯ）は全固体電池をＥＶ競争力の中核に位置付ける。 日産は全固体電池の開発に１４００億円を投入する。２４年度に横浜工場（横浜市神奈川区）に試験ラインを導入して量産技術を確立し、２８年度に同電池を搭載したＥＶ投入を計画する。グプタＣＯ
自動車メーカーはCANバスを捨て去る時が来るのか
車載エレクトロニクスシステムアーキテクチャが混乱に陥っている。こうした状況は、主に二次電池式電気自動車（BEV：Battery Electrified Vehicle）の新興企業の間で約10年にわたって続いており、現在ではそのスピードが加速している。彼らは歴史的な制約やなじみがある好みの設計というものがなく、エレクトロニクスアーキテクチャを白紙の状態からスタートすることが可能なためだ。 車載エレクトロニクスシステムアーキテクチャが混乱に陥っている。こうした状況は、主に二次電池式電気自動車（BEV：Battery Electrified Vehicle）の新興企業の間で約10年にわたって続いており、現在ではそのスピードが加速している。彼らは歴史的な制約やなじみがある好みの設計というものがなく、エレクトロニクスアーキテクチャを“白紙（＝クリーンシート）”の状態からスタートすることが可能なためだ
半導体不足で車減産相次ぐ 政府、台湾に供給増要請―沈静化に数カ月の見方：時事ドットコム
半導体不足で車減産相次ぐ 政府、台湾に供給増要請―沈静化に数カ月の見方 2021年01月28日07時06分 ホンダの鈴鹿製作所＝三重県鈴鹿市（ホンダ提供） 世界的な半導体不足に伴い自動車各社で減産が相次いでいる。年明けから部品調達の遅れが顕在化。新型コロナウイルスの影響からの回復が早かったとされる生産活動にとっては痛手で、業績への影響も懸念される。政府は台湾メーカーに対し日本向けの供給を増やすよう促したが、事態の沈静化には数カ月程度かかるとの見方が根強い。 ノートＰＣ出荷、過去最高 在宅勤務拡大で―２０年 コロナ禍で需要が急増したパソコンやゲーム機向けに半導体の引き合いが強まった。一方、自動車生産は昨年前半に大きく減少。自動車向けから他製品向けへのシフトが進んだと言われ、自動車の製造が復調しても部品調達難が続く。 日産自動車、ホンダは国内工場で主力小型乗用車の生産調整をしており、影響はいず
「半導体が足りない！」その理由とは？
「産業のコメ」ともいわれる半導体の需給が昨年の秋ごろから急激にひっ迫し、トヨタ自動車、ホンダ、フォルクスワーゲン（VW）など主要自動車メーカーが軒並み減産を強いられるなど影響が広がっている。半導体は今後、EV（電気自動車）や５G（次世代通信網）構築のために需要増が見込まれている。今回の深刻な半導体不足の原因と、何時頃になればこれが解消に向かうかについて、英国の調査会社オムディアのコンサルティングディレクターの杉山和弘氏に聞いた。 ――何時頃から何が原因で足りなくなってきたのか。 杉山コンサルティングディレクター 昨年の秋以降、11月ごろから年末にかけて半導体の生産が追いつかず、需給がひっ迫して厳しくなってきた。原因としては新型コロナの影響が大きいと考えられる。昨年の初めに中国で新型コロナが発生、このため中国をはじめ、世界の自動車メーカーが減産となり、半導体メーカーは自動車向けの半導体需要は
半導体不足は車以外でも、生産強化を急ぐファウンドリー
自動車メーカーが、半導体チップの供給を確保できていない。これは、半導体業界全体で広く不足が生じるということを反映する。この先いつになれば安定した状況に回復するのかは、誰にも分からない。 世界トップ3に入るファウンドリーであるTSMCとUMCは2021年1月28日（台湾時間）、「われわれは現在、全力で稼働している状況にある。自分たちにできる最善の対応として、生産を再配分することにより、Volkswagenやトヨタ自動車をはじめとする世界各国の自動車メーカーの需要に応えていきたい考えだ」と発表した。自動車メーカー各社は今後、AppleやQualcommなどの大規模な半導体調達企業の後ろで順番待ちをしなければならないだろう。 Reutersの報道によると、ドイツ政府は状況の深刻化を受け、台湾政府に対し、TSMCとUMCへのサポート要請を依頼したという。しかし、これら両社が顧客企業や株主たちへの対
EVへの誤解が拡散するのはなぜか？
21日、ITmedia Newsに「電気自動車の世界市場予測 2年後にHVなど抜き主力に」という記事が掲載された。「THE SANKEI NEWS」からの転載記事だ。短いので全文を引用する。 調査会社の富士経済は20日、電動車の世界販売台数予測について、電動モーターのみで動く電気自動車（EV）が、ガソリンエンジンと併用するハイブリッド車（HV）やプラグインハイブリッド車（PHV）を令和3（2021）年に抜いて主力となるとの見通しを発表した。17（2035）年には2202万台と、現在の17倍にまで急成長するという。 従来はPHVが最多になるとみられていたが、中国や欧州などでの政策誘導や技術の進展でEVの伸びが急加速すると予想。日本の自動車メーカーが得意とするHVも増えるもののEVには後れをとる見込みだ。 今回の予測で17年のPHVの販売台数は1103万台と、昨年予測の1243万台より伸びが鈍
トップブランド参入で超激戦を迎えるEV市場
2018/10/11 11:28 EVが普及していないので問題になっていませんが、中国において充電インフラがどれくらい不足しているか、あるいはどのような充電インフラを整えようとしているかも分析していただければありがたいです。 2018/10/11 10:10 BMWはi3・i8のほか、 PHEVを3・5・7シリーズにも用意している。 （Xシリーズにもミニブランドにもある） 日本のメーカーはEVやPHVをほぼ一車種ずつしか出していない。 HVが豊富で強いのは分かるが、 EV・PHVの選択肢が少なすぎるのではないか。 電池代が高額なので高級車に適用しやすいのであれば、 レクサスあたりでラインナップを増やしても良さそうである。 （FCVなんかもう終わってるでしょう） 2018/10/11 08:49 生産地獄から物流地獄のテスラ。 上海工場が稼働したらさらに地獄が増えるでしょう。 マスク氏はEV
成長著しい中国の超高級車市場 所有者に若年層、女性増える - ビジネススタイル - nikkei BPnet
成長著しい中国の超高級車市場 所有者に若年層、女性増える 中国はすでに世界第3位のぜいたく品消費国となっている。ゴールドマン・サックスのレポートによると、2015年には中国はぜいたく品消費で世界のトップに上りつめるという。自動車消費財の中のぜいたく品である超高級車は、今までに例をみない大きな陣容で中国市場を囲い込みつつある。 フェラーリは2007年、中国のユーザーに、前年比48％増の180台を納品した。中国進出から半年足らずのアストン・マーチンは、2010年の年間販売台数を500台と計画している。 中国は、米国、英国に次ぐ世界第3位のロールス・ロイス市場となった。中国でのベントレーの販売台数は3年連続で倍増し、2007年は、世界全体の成長率が7％にとどまったのに対し、中国では203％にも達した。 北京モーターショーで中国に初登場したブガッティ・ヴェイロンは、世界で300台の限定販売
2007年を斬る： 自動車産業に「8つのシフト」：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 2007年は、グローバルな自動車産業の潮流が大きく変わる年になる。同時多発的にいくつもの要因が重ね合わさるため、その潮目を正しく読むのは容易ではない。世界の自動車産業が経験する変化を、「8つのシフト」をキーワードに見通してみよう。 ポイント1 トヨタ世界一の後に来る「デジタルシフト」の衝撃 2007年にトヨタ自動車（7203）が米ゼネラル・モーターズ（GM）を抜いて生産台数で世界一になることがほぼ確実だ。ホンダ（7267）についても、北米市場で米フォード・モーターが例年並みのシェア低下を繰り返せば、年内か2008年にはホンダがフォードを追い抜くことになる。日本車勢の好調は、単に石油価格の高騰や小型車ブームに押されたわけではなく、生産性、品質の
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