「ローゼン」真紅が思い通りにしゃべります NECの音声合成実験サイト
NECビッグローブ、東京放送（TBS）、マウスプロモーションは12月17日、テキストを入力すると、アニメ「ローゼンメイデン」のヒロイン・真紅が読み上げるアニメを作成できる「Alice Project」を開設した。音声合成エンジンの精度向上が目的で、2～3カ月の期間限定。ユーザー登録すれば誰でも利用できる。 100文字までのせりふを入力すると1秒ほどで音声合成し、せりふに合わせて口を動かす真紅の動画を作成・公開できる。真紅の声を担当する声優の沢城みゆきさんの声のデータベースをもとに、NEC共通基盤ソフトウェア研究所が開発した音声合成エンジンで合成する。 発音は自然で、真紅のツンとした感じも伝わってくる。ただ文章によっては、アクセントの位置がおかしかったり、言葉を区切る位置が不自然な場合もあり、修正ページで調整できる。 アクセントの位置や音の高さ、話すスピードなどを調整し、より自然な声に近づけ
成功率100％のオフィス移転マニュアル──移転の手順と費用
成功率100％のオフィス移転マニュアル──移転の手順と費用：新しいオフィス環境──オフィス移転、レイアウト変更のポイント オフィスの移転は、検討開始から完了まで3年といった大規模なものから、 1カ月半で実施に至るようなものまでさまざま。 今回は移転の際にやるべきことを時系列で捉えてもらうためオフィス移転の大まかな手順とスケジュールを紹介する。また移転費用の目安と簡単な試算方法もあわせて見てみよう。 一般的な移転の手順は、（1）移転検討フェーズ、（1）ビル選定フェーズ、（3）移転実施フェーズの3つに分類できる。まずは前回述べたように、さまざまな検討段階を経た上で移転計画をまとめるところから始めよう。また、この段階で大まかなスケジュールも立てておくと進行がスムーズになる。その後、ビル（物件）選定のフェーズを経て、新しいオフィス物件の賃貸借契約を交わしたのち、いよいよ移転実施のフェーズに入る。新
生体認証の今――「産業主導」の日本、「国策」の海外
「2001年にアメリカ同時多発テロ事件、いわゆる“9.11”事件が発生し、究極の個人認証といわれるバイオメトリクスが必要であるという社会的認知が高まる結果となった」。こう語るのは、日本自動認識システム協会（以下、JAISA）研究開発センター バイオメトリクス担当の主任研究員である中嶋晴久氏。その流れは、日本国内においても例外ではなかった。 第三者によるなりすましやスキミングなど金融機関の予期せぬトラブルに加え、2005年4月1日に全面施行された個人情報保護法の影響がバイオメトリクスの普及を加速させている。JAISAが2006年4月17日に発表した自動認識市場規模の調査報告によると、国内におけるバイオメトリクス関連の出荷金額は2004年が23億5700万円であったのに対し、2005年にはその10倍近い213億4200万円まで一気に増加（図1）。2006年も205億4500万円と200億円台を
ITmedia D LifeStyle：ケータイメールが奪ういくつかの大切なこと (1/3)
携帯電話の社会的なあり方については、いつかまとめたいと思っていたものの、なかなかきっかけがなかった。だが先週はいろいろと動きがあったようである。 まず12月10日の発表によれば、総務省の要請で電気通信事業者協会（TCA）4社が、未成年者に対しては有害サイトのアクセスを制限するフィルタリングサービスを原則加入にするという方針を打ち出した（→携帯サイトフィルタリング、未成年者は原則加入に）。 これまでもフィルタリングサービスは存在していたが、これはまずそういうサービスがあるということを親が知っており、なおかつそれを利用するという意思表示が必要であった。だが今回の発表では、未成年者の新規契約の場合は、デフォルトでフィルタリングがONに設定されることになる。また既存ユーザーに関しても、周知の上でフィルタリングをONにするという。 もう1つは12日の、「健全な携帯サイト」を認定する第三者機関を設立す
フォトレポート：マイクロソフトのバグハンターたち
Microsoftではバグハンターたちが過去10年にわたり、Microsoftのセキュリティ慣行を形づくるのに力を尽くしてきた。CNET News.comスペシャルレポートでは、今日のセキュリティ慣行が同社が直接学んだ手痛い教訓にどれだけ原因をたどることができるかなどを紹介している。これはその記事にまつわるフォトレポートである。こちらの写真はMicrosoftのAndrew Cushman氏が、セキュリティの重要性を強調するためにバグの衣装に身を包む様子。1998年の社内「バグバッシュ」で衣装を身に付けるCushman氏の隣にいるのは、Windows開発チームリーダーのBrian Valentine氏。「バグスーツを着たのは、チームメンバーが面白がって参加して来させるのが狙いだ。私が馬鹿をやるほどミーティングが重要なんだということを身をもって示した」と語る。Cushman氏はMicroso
「検索連動だけがAdWordsではない」――リッチ化するGoogle広告
「検索連動だけがAdWordsではない」――Google日本法人は12月14日、同社の売り上げの99％を占めているという広告事業について説明した。検索・コンテンツ連動テキスト広告のイメージが強い「AdWords」「AdSense」だが、広告主が掲載先を選べる仕組みや、動画やミニゲームを広告にする仕組みも備え、大手企業のブランディング広告にも利用できるとアピールする。 Googleの広告プログラムには「AdWords」と「AdSense」がある。AdWordsは広告主向け、AdSenseは広告を掲載するサイトオーナー向けの呼び名だ。「『AdWords＝検索連動広告』と誤解されるが、検索連動以外の広告も含まれる」（同社セールスプランニンググループの高広伯彦シニアマネージャ） 広告フォーマットは、（1）テキスト、（2）静止画、（3）動画、（4）ガジェット――の4種類ある。ガジェットはFlashを
盛り上がるソフトウエア・テストを肌で感じる
“強敵と書いて「とも」と読む”──いったい，何のことかと思われるかもしれない。 いま，中国，韓国，マレーシア，ベトナムといったアジアの国々は，ソフトウエアの品質や信頼性を向上するためのエンジニアリングやテスト技法の研究，習得に真剣に取り組んでいる。日本のオフショア先＝下請けという発想から脱却するためだ。 国際ソフトウエア・テスト資格認定委員会（ISTQB：International Software Testing Qualifications Board）のアジア・メンバーである日本，中国，韓国が中心になって運営しているASTA（Asia Software Testing Alliance）という組織がある。各国のソフトウエア・テストに関する知識やノウハウを共有して，アジアにおけるテスト技術と品質の向上を図ろうというものだ。 2007年10月には韓国で，ASTAによる初の国際コンファレン
年末までに、そろそろ名刺整理しませんか
入社数年後レベル 2年目の中頃には、このネームカードケースミニでは手狭になる。ミニを2箱という人、ミニじゃないネームカードケース（約1000枚収容）に移動する人もいる。でもここでご用心。箱に入らないからといって、ばっさりと名刺を捨てるのも早急過ぎることがある。 世の中には、不要な名刺は早く捨てろというアドバイスもあるが、厄介なのは、普段は不要と思っている名刺が急に必要となってくる場合。個人名だけでなく会社名だけでも活用できることもあるから、廃棄には注意が必要だ。きちんと整理しておけばほかの部門にも役に立つ。 名刺入れでは、筆者は出て行く（自分の）名刺入れと、入ってきた（お客の）名刺入れを2つ、別々にしてマジックテープでまとめていたこともあった。100円ショップのアルミの名刺入れを2つ重ねて、小さく「OG」（アウトゴーイング）、「IC」（インカミング）と書いていたものだ。 これは結構便利なの
放送業界を揺るがすコピーフリーの地デジ受信機「フリーオ」を入手：ITpro
存在してはいけないはずの、“ある”地上デジタル放送チューナーが登場し、国内の放送業界が騒然となっている。2007年11月初旬ごろから、インターネット経由でごく少数販売されている「Friio（フリーオ）」がそれ。パソコンにUSBケーブルで接続し、視聴ソフトをインストールすることで、テレビ番組を見たり録画したりできる製品で、価格は1台2万9800円だ。 なぜ、Friioは存在してはならないのか。実は、Friioを利用してテレビ番組をデジタル録画すれば、同じ画質でいくらでもダビングできるのだ。現在の地上デジタル放送は、コンテンツを提供する放送局と、受信・録画機器を販売するメーカーが、著作権を保護するための技術的なルールをお互いに守ることで、テレビ番組が不正にダビングされて流出することを防いでいる。Friioの存在は、放送局とメーカーが築き上げてきたこのスキームを根底から覆しかねない。日経パソコン
ワイズノットが民事再生手続開始
ワイズノットは12月14日，東京地方裁判所に対し民事再生手続開始の申立てを行い，受理されたと発表した。今後は営業を継続しながらスポンサーを選定し，再建を目指すとしている。 ワイズノットは2000年に設立，オープンソース・ソフトウエアを中心にした受託開発や人材派遣などを行っていた。2003年は二十数名規模だったが，ここ数年，事業の急拡大を図り大規模な採用を行い，ピーク時はグループで500名を超える規模となっていた。「優秀な人材獲得のための採用コスト及び研修費の増加，事業所数の急激な増加に伴う費用やオープンソース市場における予想以上に激化した競争に対応すべく行った設備投資等の増加を収益によって吸収しきれなくなった」(ワイズノット)。 2007年9月にオープンソース・ソリューション事業を分社化したワイズノットソリューションテクノロジーズについては，ワイズノットの民事再生手続とは関係なく，事業を継
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ヤマダ電機が秋葉原に新店舗オープン、競合店との競争も激化 - ニュース - nikkei BPnet