【DMS展】日本レックス，シリコンゴム型と近赤外線を利用した光造形システムを出展日本レックスは，シリコンゴム型による近赤外線光成形システムを2009年6月24～26日開催の「第20回設計・製造ソリューション展（DMS）」（東京ビッグサイト）に出展した。日本レックスが，樹脂メーカーやシリコンゴムメーカーと共同で考案したシステム。シリコンゴムに特定波長光を照射して内部にある熱可塑性樹脂を選択的に加熱し，溶解させる。射出成形による実製品と同等の性能を持つ試作モデルを，金型を使わずに素早く成形できるのが特徴。
もうiPhone 3Gには戻れない──iPhone 3GSは「iPhoneの世界」を加速する
「iPhone 3GS」の国内発売日が迫ってきた。 周知のとおり、6月26日の午前7時には、ソフトバンクモバイルの旗艦店であるソフトバンク表参道と、全国のアップルストアでiPhone 3GSの販売が始まる。その後、全国のソフトバンクモバイル取り扱い店舗にて、この新しいiPhoneを手にすることができる。 海外に目を向ければ、すでに米国、英国、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、スイスの８カ国では6月19日に発売ずみ。発売から3日後の21日までに100万台を販売するという快進撃を続けている。 iPhone 3GSは、iPhone 3Gに比べてどれだけ変わったのか。また、その魅力はどこにあるのか──。日本発売に先立ち、筆者はiPhone 3GSをいち早く日本で試す機会を得たので、そのインプレッションをお届けしたい。 シームレス&スムーズを実現するiPhone 3G“S”の恩恵 iPh
iPhoneはついに「企業向け」になった
Appleがここまで来るのに3年と3世代かかったが、iPhoneはついに企業分野でResearch In Motion（RIM）と張り合う準備ができたようだ。iPhone OS 3.0は、これまでiPhoneで見てきた中で最も企業にうれしい機能を幾つか備えている。さらにデザイン、アプリケーション、フル機能のユーザー体験に焦点を当てていることから、今後、企業分野の主要プレイヤーとなるだろう。 もちろんRIMがそれを喜ぶわけはない。同社は現在、法人市場をリードしており、他社との競争もあまりない。同社の2009年の年次報告書によると、「法人市場は依然としてRIMの事業にとって非常に重要」という。17万5000を超える組織がファイアウォール内でBlackBerry Enterprise Serverを使っていると同社はこの報告書で主張している。同社の顧客基盤が最も好調に拡大しているのは、政府、司法
ニコニコ動画は生活圏――失敗しない10のポイント
ネット動画をマーケティングに活用しようと考えたときに、単なる動画配信インフラだと考えると失敗する。ニコニコ動画はユーザーが生活の一定時間を送る場であり、その生活圏を理解することが、本当の活用につながるとニワンゴ社長は話す。 「ニコニコ動画をメディアと考えるよりも、生活圏があってそこにメディアがある」 6月25日、東京・秋葉原で行われた「ビジネス動画活用セミナー」にて、ニワンゴの杉本誠司社長が強調したのが“生活圏”という言葉だ。メディアではなく、ネットユーザーが棲息し多くの時間を過ごす生活圏だと捉える。そしてその上にメディア機能があると考えることが、動画を使ったマーケティングでは重要だと話す。 杉本氏の考えは、ニコニコ動画は動画配信インフラではなくコンテンツを共有し、ネットでのムーブメントを作り出すものだ、というもの。「（ニコニコ動画を）1つの視聴者にリーチするメディアと考えてしまうと、それ
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中国の検閲ソフトウェアに対するリモートからコードを実行する攻撃コードが公開される
文：Dancho Danchev（Special to ZDNet.com） 翻訳校正：石橋啓一郎 2009-06-25 16:50 中国の検閲ソフトウェア「Green Dam」は、最近リモートから悪用可能な軽微なセキュリティホールを持っていることが明らかになったが、このソフトウェアにはこの脆弱性に対する最初の分析で説明されたセキュリティホールに対し、ユーザーへの通知なしでのパッチ適用が行われた（参照：China confirms security flaws in Green Dam, rushes to release a patch）。 しかし、最新のGreen Dam v3.17が依然としてリモートから悪用可能な脆弱性を持っているだけでなく、この脆弱性を実際に利用することのできるゼロデイ攻撃コード（Exploit.GreenDam!IK、W32/GreenDam.A）が1週間以上前
セブンイレブン、「見切り販売制限」の深層：日経ビジネスオンライン
「定価販売」の御旗のもと、高収益体質を維持し、グループの約75％の営業利益を稼ぎ出していた孝行息子のセブン-イレブン。その、根幹を揺るがす今回の措置に、流通の王者、セブン＆アイが揺れている。 弁当などを販売期限前に値下げして売る「見切り販売」を不当に制限していたとして、コンビニエンスストアチェーン最大手、セブン-イレブン・ジャパンは6月22日、公正取引委員会から独占禁止法に基づく排除措置命令を受けた。 これを受けてセブン-イレブンは翌23日、食品廃棄で加盟店に生じる損失（仕入れ原価）の15％を負担することを決めた。だが、見切り販売に対しては、「過当競争をもたらし、結果として加盟店の利益を奪う」とし、反対の姿勢を変えていない。一部加盟店オーナーは「場当たり的な施策でコメントをするに値しない」と吐き捨て、見切り販売の継続を貫くとした。 「本部は利益を持って行きすぎだ」「見切り販売をすれば消費者
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