タグ

2023年2月15日のブックマーク (11件)

  • ASTRA FOOD PLAN株式会社

    ASTRA FOOD PLAN、吉野家とポンパドウルと共同プロジェクト。吉野家の玉ねぎ端材から生まれた”玉ね... 「もったいない」―。 これまで当社の『過熱蒸煎機』導入を検討いただいたお客様から品ざんさの実態をお聞きするたびに、思わず漏れる言葉です。 最近注目が集まっている国内のフードロス問題(年間約600万トン)には、実は産地で出る規格外作物や、品工場から出る品ざんさ(年間約2000万トン)が含まれていません。「ざんさ」と言ってもべられるものが多く、毎日大量に廃棄されていることはあまり知られていないことから、私はこれを「かくれフードロス」と名付けました。

    ASTRA FOOD PLAN株式会社
  • 低温はんだ技術と「出来立てフラックス」を提案

    千住金属工業は「第15回 国際カーエレクトロニクス技術展」で、低温ソルダリングソリューション「MILATERA(ミラテラ)」を紹介。その一環として、フラックスの新しい供給形式も提案した。 千住金属工業は「第15回 国際カーエレクトロニクス技術展」(2023年1月25~27日、東京ビッグサイト)に出展し、同社の低温ソルダリングソリューション「MILATERA(ミラテラ)」を紹介した。 MIRATERAは、従来よりも約80℃低温でのはんだ付けを可能にするソリューションの総称で、材料、装置、工法の3つの技術で提供する。千住金属工業の説明担当者は「MIRATERAでは、従来の220℃よりも80℃低い139℃でのはんだ付けが可能になる。低温でのはんだ付けにより、実装工程の消費電力が下がるのでコストを削減できる。その他、作業員の負荷の低減や、部品の熱不良の低減にもつながり、製造プロセスの合理化を実現す

    低温はんだ技術と「出来立てフラックス」を提案
  • Wi-Fiによるセンサーレスの位置測定研究が活発化、通信サービスに付加価値を

    Wi-Fiによるセンサーレスの位置測定研究が活発化、通信サービスに付加価値を:イノベーションのレシピ NTTドコモは同社の最新技術や研究成果を展示する「docomo Open House'23」を開催中だ。稿ではWi-Fiなどの無線通信による位置センシング技術の展示を取り上げる。 NTTドコモは2023年2月2~3日にかけて、同社の最新技術や研究成果を展示する「docomo Open House'23」を開催中だ。稿ではその中からWi-Fiなどの無線通信による位置センシング技術の展示を取り上げる。 センサーを使わず位置測定を可能に 展示ではWi-Fiなどの無線通信を活用して、一定範囲内にある人やモノなどの位置を検出する技術が紹介されていた。検出に際して、カメラやビーコンやIoT(モノのインターネット)機器などのセンサー類は必要ない。通信機器やセンサーを持たない人物やモノであっても、おお

    Wi-Fiによるセンサーレスの位置測定研究が活発化、通信サービスに付加価値を
  • 「塩漬け」にされた国産ジェット旅客機開発、三菱重工に欠けていた視点とは 【前編】頓挫した「日本の翼」、どう出直せばいいのか | JBpress (ジェイビープレス)

    国産のジェット旅客機開発という日の悲願が叶うと期待された三菱スペースジェットだったが・・・(写真:Aviation Wire/アフロ) ドイツウクライナに強力な戦車「レオパルト2」を供与することを決めた。第2次世界大戦での敗戦国がどうして最強といわれる戦車をつくれたのか? 航空機でも似たようなことがいえるのだ。開発が凍結された三菱重工業のジェット旅客機「スペースジェット」のライバルと目されたブラジルのエンブラエル機が、実質ドイツ製としてスタートしたことはあまり知られていない。ドイツはかつてメッサーシュミットやハインケルなどの軍用機でのノウハウを持ち、それは民間ジェット機の製造にも活かされている。スペースジェットの開発頓挫の要因とエンブラエル機が高い評価を得ている理由を考えてみたい。 (杉江 弘:航空評論家、元日航空機長) 「一旦立ち止まる」からすでに2年以上が経過 三菱重工業が国産初

    「塩漬け」にされた国産ジェット旅客機開発、三菱重工に欠けていた視点とは 【前編】頓挫した「日本の翼」、どう出直せばいいのか | JBpress (ジェイビープレス)
  • いよいよ「グーグル1強」が終わる? ユーザー爆増中のChatGPTがもたらすインパクト

    いよいよ「グーグル1強」が終わる? ユーザー爆増中のChatGPTがもたらすインパクト:古田拓也「今更聞けないお金とビジネス」(1/4 ページ) ChatGPTと呼ばれる高度な人工知能技術によって、ビジネス界に革命が起こる可能性がある。ChatGPTは、AIでありながら人間のようなテキストを生成し、膨大なデータに基づいて洞察や予測を提供するツールだ。 近年、ChatGPTは、カスタマーサービスやマーケティング、金融、ヘルスケアなど、さまざまな業界にすでに浸透している。今後、さらに進化・高度化し、ビジネスシーンに与えるインパクトは大きくなるだろう。 記事では、ChatGPTがどのようにビジネス環境を変えつつあるのか、またこの技術によってもたらされるメリットと潜在的な課題を探っていきたい。 ――一見すると何の変哲もない記事の導入文に見えなくもないが、実はここまでの文章は今話題のAIツールであ

    いよいよ「グーグル1強」が終わる? ユーザー爆増中のChatGPTがもたらすインパクト
  • サプライチェーンのレジリエンスを高める「モデリング」と「ストレステスト」

    サプライチェーンのレジリエンスを高める「モデリング」と「ストレステスト」:サプライチェーンレジリエンスに向けて(3)(1/2 ページ) コロナ禍をはじめとする社会環境の変動により、企業のサプライチェーンにはこれまでの効率性に替わってレジリエンスが求められるようになっている。連載の最終回となる第3回では、サプライチェーンのレジリエンスを向上するための施策を紹介する。 前回は、社会環境の変化がもたらしたサプライチェーン上の課題について、製品開発分野の活動での対応方法について述べました。今回は、統合的な視点から、具体的にサプライチェーンのレジリエンスをどのように向上させるかについてご紹介します。 ⇒連載「サプライチェーンレジリエンスに向けて」バックナンバー 1.サプライチェーンネットワークのモデリング レジリエンスを高めるためには、従来のサプライチェーンリスク管理のアプローチではもはや十分では

    サプライチェーンのレジリエンスを高める「モデリング」と「ストレステスト」
  • COMPANY | サステナブル・ラボ | 非財務ビッグデータ集団

    Join usサステナブル・ラボでは、私たちのミッションに共感し、ともに「強く優しい」未来を作り上げていくメンバーを募集しています。

    COMPANY | サステナブル・ラボ | 非財務ビッグデータ集団
  • 機械設備の高い生産性は管理監督者の努力なくして達成できない

    機械設備の高い生産性は管理監督者の努力なくして達成できない:生産性向上のもう一つのキモは、設備管理の徹底にあり(8)(1/3 ページ) 工場の自動化が進む中でより重要性を増している「設備管理」について解説する連載。最終回の第8回は、第一線で働く現場の管理監督者の立場から、設備管理をどのように捉え実行すべきかを考える。 これまで7回にわたり設備管理について説明する中で、設備保全に関する考え方や必要性などについて理解していただけたかと思います。今回は連載の最終回として、生産現場で機械設備を使ってモノをつくったり、それらの作業の安全管理を行ったりする第一線で働く現場の管理監督者の立場から、設備管理をどのように捉え実行すべきかを考えてみたいと思います。 ⇒連載「生産性向上のもう一つのキモは、設備管理の徹底にあり」バックナンバー 1.現場の管理監督者の役割 現場の管理監督者にとって、部下である作

    機械設備の高い生産性は管理監督者の努力なくして達成できない
    obata9
    obata9 2023/02/15
  • 米環境保護庁、飲料水の有機フッ素化合物PFAS削減対応に20億ドルの拠出を発表(米国) | ビジネス短信 ―ジェトロの海外ニュース

    米国環境保護庁(EPA)は2月13日、飲料水に含まれる有機フッ素化合物であるパーフルオロアルキルとポリフルオロアルキル化合物(PFAS)などの新たな有害物質に対応するため、全国の自治体が利用可能となる20億ドルの資金拠出を発表した。資金は、2021年11月に成立したインフラ投資雇用法(2021年11月9日記事参照)から拠出される。 バイデン政権は、2021年10月にPFAS規制のロードマップを策定しており(2021年10月21日記事参照)、すでに一部のPFASを有害物質として認定しているほか、2022年6月には水道水などに含まれるPFAS濃度に関して厳しいガイドラインを発表するなど(2022年6月22日記事参照)、PFAS規制の厳格化に乗り出している。インフラ投資雇用法では自治体の飲料水中のPFAS削減への対応などを支援するために、5年間で50億ドルの予算が手当てされており、6月のガイドラ

    米環境保護庁、飲料水の有機フッ素化合物PFAS削減対応に20億ドルの拠出を発表(米国) | ビジネス短信 ―ジェトロの海外ニュース
  • 危険物搭載の列車が脱線して爆発の恐れ、住民に避難命令 米オハイオ州

    (CNN) 米オハイオ州イーストパレスタインで列車が脱線し、大規模火災が続いている。当局は現地時間の5日夜、爆発の危険があるとして周辺の住民に直ちに避難するよう呼びかけた。 オハイオ州のマイク・デワイン知事は5日に発表した声明で、車両内の温度が過去2時間の間に激変したと説明。タンカーが爆発すれば、破片が1マイル(約1.6キロ)の範囲にまで飛び散る可能性があるとした。 危険物を積んだノーフォーク・サザン鉄道の列車は3日に脱線して炎上。環境への影響も懸念されている。 現場では爆発を防ぐための作業が続けられているが、付近の住民は今すぐ避難する必要があると知事は強調した。地元当局者によると、半径1マイル圏内の住民は既にほとんどが避難しているが、500人あまりが自宅に残っているという。 当局はまた、環境への影響についても観測を続けている。 調査に当たっている国家運輸安全委員会(NTSB)によると、脱

    危険物搭載の列車が脱線して爆発の恐れ、住民に避難命令 米オハイオ州
  • TSMCが大学向けFinFETプログラムを開始、SEMIは業界向けオンライン研修プログラムを提供開始

    TSMCは2月3日、将来のIC設計者育成と学術的なイノベーションへの貢献を目的とした「TSMC University FinFET Program」を発表した。 同プログラムは、アジアや欧米のサービスパートナーと協力して、大学生、教職員、学術研究者に、同社の16nm FinFET(N16)に基づいたチュートリアルの設計事例、トレーニング資料、教育ビデオを含むプロセス設計キット(PDK)への幅広い教育アクセスを提供し、学術分野の半導体設計を従来のプレーナーFETからFinFETへとステップアップすることを目指したものだという。 また、大学の主要なIC研究者に対しては、マルチプロジェクトウエハ(MPW)サービスを通じて、N16および7nm(N7)プロセスへのアクセスを提供し、ロジック、アナログ、RFなどの研究革新の加速を支援するともしている。MPWサービスは、1枚のウェハ上に複数顧客が設計した

    TSMCが大学向けFinFETプログラムを開始、SEMIは業界向けオンライン研修プログラムを提供開始