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EV電池材料リチウム｢相場低迷｣に長期化リスク
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中国勢が世界上位「LiB用電解液」で反転攻勢、三菱ケミカルが日英米で増産 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
三菱ケミカルグループはリチウムイオン電池（ＬｉＢ）用電解液の生産能力を米国、日本、英国で増強する。米テネシー州の工場では１２月に工事を完了して生産能力を従来比２倍強に引き上げる。連結子会社のＭＵアイオニックソリューションズの四日市工場（三重県四日市市）では２段階で増強し、２０２６年に同２倍弱にする。完成車各社による旺盛な電動車（ｘＥＶ）の生産計画に対応する。 三菱ケミカルグループは高性能添加剤を強みに車載用途を中心に販売を拡大し、２５年にライセンス供与や委託製造を含め電解液の世界シェア２５％（２１年１３％）を目指す。現在、複数件で顧客による認証作業が進んでおり、この販売の立ち上げにより、自社ブランドでの電解液販売は２５年に現在の３―４倍へ拡大を図る。米日英の増産はこの一環で行う。 米国では生産能力を現在の年１万７０００トンから１２月に同約３万６０００トンへ引き上げる。四日市では同１万６００
豊田中研が革新電池、電極構造の3次元化で容量と出力を両立
既存のLiイオン2次電池はエネルギー密度と出力を同時に高めるのが難しく、どちらか一方を高めるともう一方が低減してしまう課題があった。その要因は容量を高めようとして正極や負極を厚くすると電子やLiイオンの移動抵抗値が高まるため。同じ電池でも出力を高めるとその影響で実質的な容量が低下する（出所：豊田中央研究所の講演内容を基に日経クロステックが作成） これまでのリチウム（Li）イオン2次電池（LIB）は2次元的だった。その場合、電池の容量は、電極材料の厚みに依存する。 電極材料が同じであれば、厚みを増やせば一定程度までは計算上の容量を増やせる。ところが、電極を厚くすると今度は、電極中を移動する電子やLiイオンの移動抵抗が大きくなり、大きな電流を流すことが難しくなる。 無理に高い電圧を印可して急速充電しても、思うようには電流が流れず、発熱が大きくなる。さらには、厚い電極中の活物質を使い切れず、実質
テスラやVWが液系LIBに注力、ドライ電極が切り札へ
全固体電池の早期量産を懸念する見方が強まる中、自動車メーカーが既存の液系リチウムイオン電池（LIB）の延命に力を注ぎ始めた。注目を集めるのが「ドライ電極」である。米Tesla（テスラ）に続き、ドイツVolkswagen（フォルクスワーゲン、VW）が開発に乗り出す。製造工程の抜本的な変更に踏み込み、電池事業の課題である莫大な設備投資と製造コストを削減できる可能性がある。 2022年1月、VWが米新興電池24M Technologies（24Mテクノロジーズ、10年設立）に25％出資したことを24Mが発表した。VWは日経クロステックに対して出資額が「数億ドル（数百億円）」と回答し、筆頭株主になったとみられる。VWは「ドライ電極」と呼ぶ24Mの技術を利用し、液系LIBの製造設備で大きな面積を占める乾燥炉をなくす狙いだ（図1）。
車載用リチウムイオン電池の世界市場、2030年に116万MWh…2021年の3倍 | レスポンス（Response.jp）
矢野経済研究所が7月28日に発表した車載用リチウムイオン電池の世界市場調査によると、2030年には容量ベースで116万3040MWhに成長すると予測した。 2021年の車載用リチウムイオン電池世界市場規模は前年比120.9％増の37万1146MWhとなり、電動車市場成長と連動し車載用電池市場も拡大した。2030年予測は2021年実績の3倍に増える。 2021年の電動車のタイプ別ではハイブリッド車（HEV）が4751MWh（前年比68.2％増）、プラグインハイブリッド車（PHV）が3万2265MWh（同88.9％増）、電気自動車（EV）が33万4130MWh（同125.6％増）と推計する。 自動車市場全体ではここ数年、半導体不足などで前年を割り込んでいるものの、電動車に関しては欧州、中国を中心に前年を上回って推移している。EVに関してはテスラが依然大きな存在感を示しており、欧州勢からはVWが
イーメックス、最速1分でEV充電 高容量の蓄電装置 - 日本経済新聞
電子部品開発のイーメックス（兵庫県尼崎市）は高容量のキャパシターを開発した。電気自動車（EV）に使えば、充電は最速1分で完了する。ブレーキで発生した熱を電気に変えて再利用する性能も高く、リチウムイオン電池と同じ設置場所に合わせると、EVの航続距離を同等以上にできる可能性があるという。キャパシターは電極の表面に電子などを吸着して電気を蓄える。蓄電池のように化学反応をもとにしないため、充放電が速く
パワー電池 | イーメックス株式会社
時代が求める20年劣化しない高性能 革新的「パワー電池」の開発 （導電性高分子電池） コミューター・スマートグリッドなどの 蓄電デバイスの要求性能を満足する 高出力、急速充電、長寿命、低コスト、安全 正極：導電性高分子 負極：カーボン系 現在、リチウムイオン電池を用いたビジネス展開で一番問題となっている寿命と製造コストの問題を解決する、 全く新しい電極素材を用いた格段に優れた性能の二次電池を開発しました。 この革新的電池は根本的に電極素材を変えることで、高性能と低コストを達成しました。 蓄電池のパラダイムシフトをおこし、電池開発のロードマップを一挙に超えた、ポストLi電池の次世代蓄電デバイスです。 電動スクーターでの実証試験（500ccセル）済み。 パワー電池とは？ １．正極に導電性高分子、負極にグラファイトを使用 ２．電解液、構造、電圧（4.0V）はLiイオン電池と同じ ３．充電：電
空気電池を安全かつ長寿命化する、東レが開発した「イオン伝導ポリマー膜」のスゴい性能 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
東レは、開発が進む空気電池の安全性向上と長寿命化が可能なイオン伝導ポリマー膜を開発したと発表した。重量エネルギー密度がリチウムイオン電池の１０倍以上というリチウム空気電池は通常の微多孔フィルムのセパレータでは、異なる電解液の混合による劣化やショートの発生などの安全性が課題。新たなポリマー膜は無孔構造で分離性能が高く、金属イオンがサイト間をジャンプする「ホッピング」により伝導性を確保した。 開発したイオン伝導ポリマー膜は高耐熱アラミドポリマーにイオン親和性を加えた設計。さらにリチウム塩を複合化し、無孔構造でイオン伝導性を高めたのが特徴。空気電池内の異なる電解液を分離するとともに、金属イオンだけをホッピングにより移動させることができる。 正極に空気極を、負極に金属リチウムを使うリチウム空気電池の場合、微多孔フィルムのセパレータでは電解液が含浸し混合により劣化しやすい。また充電時にリチウムの結晶
全固体電池材の“正確な姿”、北大が瞬間撮影に成功した意義 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
北海道大学の鈴木明大准教授、西野吉則教授らは立命館大学、高輝度光科学研究センターなどと共同で、電子顕微鏡観察では徐々に変質してしまう全固体電池材料を無損傷かつナノスケール（ナノは１０億分の１）で瞬間撮影することに成功した。さらに、乳がんのＸ線画像診断法のマンモグラフィーを発展させた画像解析手法を開発し、固体電解質粒子中のナノ結晶構造を解明した。電気自動車などへの利用が期待される全固体電池の性能向上に重要なリチウムイオン伝導度の向上などにつながる。 硫化物系固体電解質は空気中の水で溶ける潮解性があり、さらに電子線やＸ線照射により結晶粒が変質して構造が変わるため、これまで正確なナノ構造解析は困難だった。 そこで、まず試料粒子を有機溶媒ごと液体試料セルに閉じ込め、潮解を防いだ。その上で、発光時間がフェムト秒（フェムトは１０００兆分の１）ときわめて短いＸ線自由電子レーザー（ＸＦＥＬ）を使い、試料が
パナソニック梅田CFO、新型電池「これから和歌山工場で量産のための試作ラインで検証する」 | レスポンス（Response.jp）
パナソニックが2月2日に発表した2021年度第3四半期累計（4～12月）の連結決算は、売上高が前年同期比11.3％増の5兆4233億円、営業利益が同20.9％増の2741億円、当期純利益が50.3％増の1956億円だった。ただ、第3四半期（10～12月）は苦戦したようだ。 「第3四半期の売上高は、前年の需要増の反動等により、くらし事業の国内家電やオートモーティブの車載機器が減収となったが、インダストリーの情報通信向け事業や、エナジーの車載電池等の販売が増加したことに加え、ブルーヨンダーの新規連結もあって増収となった」と梅田博和最高財務責任者（CFO）は説明する。 ただ、利益については、家電、空調などのくらし事業を中心に、原料高騰が大きく影響したことに加え、ブルーヨンダー買収時の「資産・負債の再評価」に伴う影響など、一時的なマイナス要因もあって、営業利益、純利益とも減益となった。 セグメント
リチウムイオン電池を超えるエネルギー密度の固体電池
固体電池技術は、現在電気自動車（EV）に電力を供給しているリチウムイオン電池に代わる、より軽量で、安全性の高い技術として浮上している。リチウムイオン電池は、コストや電力密度、走行距離の点で進歩を遂げたが、2021年11月1～4日にポルトガルのリスボンで開催された技術会議「Web Summit 2021」で紹介された固体電池は、リチウム電池を上回る性能と安全性が期待されるという。 固体電池技術は、現在電気自動車（EV）に電力を供給しているリチウムイオン電池に代わる、より軽量で、安全性の高い技術として浮上している。リチウムイオン電池は、コストや電力密度、走行距離の点で進歩を遂げたが、2021年11月1～4日にポルトガルのリスボンで開催された技術会議「Web Summit 2021」で紹介された固体電池は、リチウム電池を上回る性能と安全性が期待されるという。 その一例が、EV向けバッテリーの開発
実車で走って分かった全固体電池の課題は「寿命の短さ」、EVよりもHEV向き？
トヨタ自動車は2021年9月7日、オンラインで説明会を開き、電動車の普及に向けた投資などの戦略を発表した。 同社は2021年5月に従来の電動車販売の見通しを修正し、2030年にグローバルでHEV（ハイブリッド車）とPHEV（プラグインハイブリッド車）、FCV（燃料電池車）、EV（電気自動車）の販売を合計800万台とした。このうち、EVとFCVが合計200万台と見込む。2017年の時点では2030年に電動車販売が合計550万台で、このうちEVとFCVが合わせて100万台としていた。 足元のトヨタ向けの電池の生産量は6GWhで、電動車の販売800万台を実現するには電池の供給を30倍に拡大する必要がある。これまでHEV向けに20年かけて拡大してきた生産体制を、今後10年で同じだけ拡大するハイペースが求められる。 この大幅な上方修正に伴い、2030年までに電池の開発と供給に対して1.5兆円を投資す
超5Vリチウムイオン電池で実用レベルの安定作動
東京大学大学院工学系研究科のグループは、上限の作動電圧が5Vを超えるリチウムイオン電池を開発し、実用化レベルの長期安定作動が可能なことを確認した。 充放電を1000回繰り返しても、初期容量の93％を維持 東京大学大学院工学系研究科の山田淳夫教授と山田裕貴准教授、Ko Seongjae特任研究員らによる研究グループは2021年4月、上限の作動電圧が5Vを超えるリチウムイオン電池を開発し、実用化レベルの長期安定作動が可能なことを確認したと発表した。 リチウムイオン電池は、電気自動車（EV）などさまざまな用途で需要が拡大する。こうした中で、高出力化や高エネルギー密度化に対する要求も高まっている。高い電圧作動もその1つ。現状のリチウムイオン電池は上限作動電圧が4.3Vである。これを5V以上にする研究が20年以上も続けられているという。しかし、「充放電を1000回繰り返し行って初期容量の80％を維持
電動車向けリチウムイオン電池用バッテリーパウチの生産工場を新設
情報機器向けに利用が広がってきたリチウムイオン電池用バッテリーパウチは、電動車の普及に伴い、大型サイズの需要が急激に拡大している。同工場は2022年にも設備を増強する予定で、さらに他拠点でも増強を計画するなど、リチウムイオン電池の旺盛な需要に対応するために生産能力の拡大を検討していく。 2024年度には、リチウムイオン電池用バッテリーパウチで年間1000億円の売り上げを見込んでいる。 関連記事 リチウムイオン電池で発熱や発火が起きる要因を整理しよう 小型電子機器やモバイルバッテリーの発火事故、ごみ収集車や集積場の火災、電気自動車からの出火など、リチウムイオン電池の普及に伴い、それに起因する発火・炎上はたびたび問題となっています。発熱、発火、爆発といった事故は用途を問わず大きな問題となりかねない事象です。今回は「リチウムイオン電池の異常発熱問題」について解説していきたいと思います。 ソニーか
東工大ら、全固体電池の容量を従来の2倍に
東京工業大学らによる研究グループは、全固体電池の容量を従来の2倍とすることに成功した。不純物を含まない電極／固体電解質界面を作製することで実現した。EV（電気自動車）の航続距離を延ばすことが可能となる。 EVの航続距離延長などが可能に 東京工業大学物質理工学院応用化学系の一杉太郎教授と東北大学の河底秀幸助教らは2021年1月、産業技術総合研究所の白澤徹郎主任研究員や日本工業大学の白木將教授らと共同で、全固体電池の容量を従来の2倍とすることに成功した。不純物を含まない電極／固体電解質界面を作製することで実現した。EV（電気自動車）の航続距離を延ばすことが可能になる。 リチウムイオン電池の電極材料として、LiNi0.5Mn1.5O4が注目されている。現行の電極材料「LiCoO2系」に比べ、より高い電圧を発生することができるからだ。しかも不純物を含まない電極／電解質界面を作製すると、リチウム含有
SankeiBiz（サンケイビズ）：自分を磨く経済情報サイト
サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」（https://www.iza.ne.jp/economy/）に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ
Li空気電池まで地続きに進化、新型電池があらゆる人工物を刷新
フル電動化の「源」となる電池。特に期待が大きいのが電解液を固体化したLiイオン2次電池「全固体電池」だ。EV向けに実用化が見込まれる時期が「2022年ごろ」と急速に具体化してきた。スマートフォンやIoT端末向けはさらに早く1～3年内に量産される。当初のメリットは充電の速さや安全性の高さで普及すれば電池やEV市場の勢力図を塗り替えそうだ。エネルギー密度を大幅に高める道筋も見えている。 「実用化は早くて2035年と言われていた以前からすれば隔世の感がある。これほど早まるとは」─。ある全固体電池の研究者はこうした感想をもらした。3年ほど前には早ければ2025年と実用化見通しが10年前倒しされていた1）。 今回、2025年からさらに前倒しされ、具体的な実用化時期も見えてきた。トヨタ自動車の副社長、Executive Vice PresidentであるDidier Leroy氏が2017年10～11
中国・リチウムイオン電池メーカー、淘汰加速へ
中国民族系大手自動メーカーの吉利汽車が9月、約1300億円を投じEV向けリチウムイオン電池（LIB）工場を建設することを発表。中国LIB業界に一石を投じた。中国政府の新エネルギー車（NEV）シフトによりLIB需要が増加。中国は世界LIB製造工場としての地位確立に向け突き進む。一方、過剰なLIB生産能力、NEV補助金の減額、素材価格の上昇などを受け、地場LIBメーカーは厳しい経営環境に直面する。中国LIB業界にはすでに、再編の荒波が押し寄せてきている。 市場拡大で地場メーカーが躍進 中国政府は、NEV消費を喚起するための補助金制度や、企業のNEV生産が義務付けられるクレジット制度など、一連の政策を実施。NEV市場の育成を推進してきた。中国のNEV販売台数は2014年の7.5万台から17年の77.7万台へと急速に伸びており、25年には700万台に達する見込みだ。 これを受けて地場LIBメーカー
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