適切なはんだ量の設定方法とスルーホールリフロー
適切なはんだ量の設定方法とスルーホールリフロー：福田昭のデバイス通信（458） 2022年度版実装技術ロードマップ（82）（1/2 ページ） 今回は、「4.1.3.4 実装」の後半2つの項目である「適切なはんだ量の設定」と「スルーホールリフロー（THR）対応コンデンサ」について解説する。 適切な量のはんだペーストを印刷することが不良を減らす 電子情報技術産業協会（JEITA）が3年ぶりに実装技術ロードマップを更新し、「2022年度版 実装技術ロードマップ」（書籍）を2022年7月に発行した。本コラムではロードマップの策定を担当したJEITA Jisso技術ロードマップ専門委員会の協力を得て、ロードマップの概要を本コラムの第377回からシリーズで紹介している。 第448回からは、第4章「電子部品」の概要説明を始めた。前回は、4番目の項目である「4.1.3.4 実装」の概要前半をご報告した。「
表面実装型電子部品（SMD部品）の開発動向（前編）
表面実装型電子部品（SMD部品）の開発動向（前編）：福田昭のデバイス通信（449） 2022年度版実装技術ロードマップ（73）（1/2 ページ） 前回に続き、第4章「電子部品」の概要を説明する。「4.1.2 技術動向」は、「インダクタのインダクタンス値の拡大」など、3つの項目で構成される。 インダクタとコンデンサ、抵抗器の開発動向 電子情報技術産業協会（JEITA）が3年ぶりに実装技術ロードマップを更新し、「2022年度版 実装技術ロードマップ」（書籍）を2022年7月に発行した。本コラムではロードマップの策定を担当したJEITA Jisso技術ロードマップ専門委員会の協力を得て、ロードマップの概要を本コラムの第377回からシリーズで紹介している。 前回から、第4章「電子部品」の概要説明を始めた。前回は第4章第1節（4.1）「SMD（Surface Mount Device）部品」の項目「
回路形成済みウエハーの状態でダイをパッケージするWL-CSP
回路形成済みウエハーの状態でダイをパッケージするWL-CSP：福田昭のデバイス通信（434） 2022年度版実装技術ロードマップ（58）（1/2 ページ） 今回は第3章第3節第2項（3.3.2）「ウェハレベルパッケージ（WLP）、パネルレベルパッケージ（PLP）、部品内蔵基板」の概要をご説明する。 超大型基板（ウエハー）で多数のパッケージを一括して作成 電子情報技術産業協会（JEITA）が3年ぶりに実装技術ロードマップを更新し、「2022年度版 実装技術ロードマップ」（書籍）を2022年7月に発行した。本コラムではロードマップの策定を担当したJEITA Jisso技術ロードマップ専門委員会の協力を得て、ロードマップの概要を本コラムの第377回からシリーズで紹介している。 本コラムの前回から、第3章「電子デバイスパッケージ」の第3節（3.3）「各種パッケージ技術動向」を紹介し始めた。今回は第
「におい」を定量的に評価する技術
複雑で抽象的な「におい」を定量化する 電子情報技術産業協会（JEITA）が3年ぶりに実装技術ロードマップを更新し、「2022年度版 実装技術ロードマップ」（書籍）を2022年7月に発行した。本コラムではロードマップの策定を担当したJEITA Jisso技術ロードマップ専門委員会の協力を得て、ロードマップの概要を本コラムの第377回からシリーズで紹介している。 本シリーズの前回からは、第2章「注目される市場と電子機器群」の第3節（2.3）「ヒューマンサイエンス」の第3項（2.3.3）「人間拡張」から7つ目の項目「2.3.3.7 嗅覚」の概要を紹介している。前回では「嗅覚」の基本的な存在意義（危険の感知）と「におい」の元となる化学物質と「におい」を感じる仕組み、それから「におい」が主観的で曖昧かつ複雑な存在であることを説明した。今回は複雑で抽象的な存在である「におい」を定量的に評価しようとする
地位低下が続く日本の電子産業、「グリーン×デジタル」は反撃の狼煙となるか
地位低下が続く日本の電子産業、「グリーン×デジタル」は反撃の狼煙となるか：脱炭素（1/2 ページ） JEITA（電子情報技術産業協会）は2021年12月17日、東京都内で会見を開き、2022年の電子情報産業の世界生産見通しに加えて、カーボンニュートラルの実現に向けてデジタル分野が貢献するCO2削減ポテンシャルと世界需要額見通しを発表した。 JEITA（電子情報技術産業協会）は2021年12月17日、東京都内で会見を開き、2022年の電子情報産業の世界生産見通しに加えて、カーボンニュートラルの実現に向けてデジタル分野が貢献するCO2削減ポテンシャルと世界需要額見通しを発表した。 JEITAは年末恒例の会長会見で、電子情報産業の世界生産見通しの他、その年の注目分野に関する動向調査の結果も発表している。2019年は「5G」、2020年は「ITリモート」だったが、2021年は2020年後半に政府が
日本と米国でスタンスの違いが明らかに「JEITA 2020年日米企業のDXに関する調査」
IT予算の投資目的では大きな差も 2020年は、新型コロナウイルス感染症によって多くの企業が変化を強いられた年でもあった。以前からDX（デジタルトランスフォーメーション）という言葉は使われていたが、コロナ禍を機により普及してきたといえる。 一方で、アメリカをはじめとした諸外国と比較したときに、日本企業におけるDXの進捗は昨年の1年間でどれほど進展したのだろうか。これまで「IT を活用した経営に対する日米企業の相違分析（2013年）」や「国内企業の IT 経営に関する調査（2017年）」など、ITに関する調査を定期的に実施している、一般社団法人電子情報技術産業協会（JEITA）は、1月12日に「2020 年日米企業のDXに関する調査」の結果を報告した。 本調査は、JEITAの情報・産業システム部会下にある、ソリューションサービス事業委員会と情報政策委員会、IDC Japanが協同で実施したも
第5世代（5G）移動通信システムへの移行と課題
第5世代（5G）移動通信システムのロードマップ 電子情報技術産業協会（JEITA）が発行した「2019年度版 実装技術ロードマップ」に関する完成報告会（2019年6月4日に東京で開催）と同ロードマップの概要をシリーズでご報告している。今回はその第22回である。 本シリーズの第15回から、ロードマップ本体の第2章第5節に当たる「新技術・新材料・新市場」の概要を紹介している。「2.5 新技術・新材料・新市場」には、「2.5.1 サーマルマネジメント（熱管理）」と「2.5.2 マイクロLED」、それから「2.5.3 5G移動通信システム」の3つ項目がある。前々回から、「2.5.3 5G移動通信システム」の概要と、第2章第2節第1項の「2.2.1 情報通信概要」の中で5G移動通信システムに関する部分を紹介している。今回は、「2.5.3 5G移動通信システム」の概要をご説明する。
インフルエンザウイルスを高い感度で検出するバイオセンサー
インフルエンザウイルスを高い感度で検出するバイオセンサー：福田昭のデバイス通信（196） 2019年度版実装技術ロードマップ（7）（1/3 ページ） 今回は、「メディカル・ライフサイエンス（医療・生命科学）」から後半部分の概要を報告する。特に、2017年度版ロードマップの読者アンケートで関心が高かった「バイオセンサー」に焦点を当てる。
REACH関連情報｜環境部会｜JEITA
電機・電子機器関連の業界向けに、欧州化学品規制REACHの情報をご紹介するサイトです。 REACH規則（Registration, Evaluation, Authorisation and Restriction of Chemicals）は、サプライチェーン上流の化学品メーカから下流の最終製品メーカまで、さまざまな業界に化学物質の管理を求めるEUの法律です。EU域内で生産または輸入される化学品については登録や届出が義務付けられます。電機・電子機器や部品デバイスのようなアーティクル（成型品）のメーカも、特定の条件に当てはまる場合は、含有化学物質に関し登録や届出、消費者等への情報提供を求められます。 REACH規則条文（原文・和訳）、解説書、その他関連情報が掲載されているサイトを下記にご紹介します。 2017/6/28 欧州化学品庁ECHA、「アーティクル中の物質に関するガイダンス」第4版
補償金とダビング10 JEITAの本音はどこにある
7月10日に開かれた私的録音録画小委員会（文化庁長官の諮問機関・文化審議会内）で、電子情報技術産業協会（JEITA）と権利者側の意見が対立し、議論が暗礁に乗り上げている（“iPod課金”議論、振り出しに 権利者とJEITA、小委員会で激論）。 「DRMがあれば補償金は不要」と主張し続けるJEITAに対し、権利者は「せっかく進んだ議論を突然2年前の振り出しに戻した」と批判。文化庁の川瀬真・著作物流通推進室長も「JEITAは以前の主張を蒸し返し、ちゃぶ台を返した」と言い、学者の委員からは「このままでは結論が出ない。JEITAはもう少し譲歩できないか」と求める声も挙がった。 JEITAは何を意図し、補償金の議論をどこに持って行こうとしているのだろうか。小委員会後に開いた会見で、著作権専門委員会委員長の亀井正博氏、同副委員長の榊原美紀氏、常務理事の長谷川英一氏が記者からの質問に答えた。 ――JEI
iPod課金は「消費者への不合理な負担」「受け入れられない」──JEITAが見解
私的録音録画補償金と「ダビング10」をめぐる問題で、エレクトロニクスメーカーの業界団体・電子情報技術産業協会は5月30日、見解をWebサイトで公表した。 補償金制度は縮小・廃止が原則だが、文化庁が提出した案はその道筋が見えない上、権利者の経済損失を直接生じさせないタイムシフト・プレイスシフトが目的のiPodなどの機器を補償金の課金対象に拡大するもので、消費者に不合理な負担を強いるものとして受け入れられない──とした。 ダビング10は予定通りに実施すべきだが、ダビング10は技術的に複製回数を制限するものであり、対応HDDレコーダーなどを補償金の課金対象とすることは容認できない、としている。 iPod課金は「制度の趣旨に照らし合理性はない」 補償金問題についての見解では、まず制度を「私的複製が際限なく行われることで権利者に重大な経済損失が生じる場合に、それを補償しようとするもの」と定義。その上
「地デジに補償金不要」8割――JEITAがアンケート
「地上デジタル放送は自由にコピーできないので、補償金を払う必要がない」は78.4％、「デジタル携帯オーディオプレーヤーに補償金を課すことに反対」は85％――電子情報技術産業協会（JEITA）は5月28日、私的録音録画補償金について、録音録画機器のユーザーにアンケート調査した結果を公表した。 JEITAはこれまで、補償金について議論する「私的録音録画小委員会」（文化庁長官の諮問機関、文化審議会著作権分科会傘下）などで、「地上デジタル放送機器や、デジタル携帯オーディオプレーヤーに補償金を課すべきではない」と主張し、「補償金を課すべき」とする権利者側と対立してきた。 アンケート結果は、JEITAの意見に沿う内容。これを公表することで、「合意間近だった補償金に関する議論がメーカーの強硬な反対で振り出しに戻り、ダビング10の予定通りの開始を遅らせている」という批判をかわす狙いもありそうだ（権利者側「
「関係者で合意が得られ次第，日時確定」，Dpaが「ダビング10」の準備状況を発表
デジタル放送推進協会（Dpa）は2008年5月14日，「ダビング10」に関する準備状況を発表した。具体的な内容は，!)2008年3月の受信機録画機の室内テストと同年4月の放送衛星を用いた折り返し信号受信テストについて，電子技術産業協会（JEITA）のデジタル放送専門委員会より「いずれのテストにおいても受信機の動作については特に問題はない」という報告を受けた，!)2008年4月25日，情報通信審議会に対して，「ダビング10対応のデジタル放送の運用規定（改定案）が実機で確認できたこと」「地上デジタルテレビ放送事業者はすべてダビング10となる予定であること」「衛星放送の有料放送事業者はチャンネルごとにダビング10とコピーワンスを区別する予定であること」「運用開始の日時については放送事業者と受信機メーカーが連携し，情通審の合意（コンセンサス）を受けて決定すること」を報告した――である（発表資料）。
「ダビング10」延期濃厚 Dpa「対応を協議中」
デジタル放送番組の新録画ルール「ダビング10」の開始が、予定していた6月2日から延期される可能性が濃厚になってきた。開始に向けて準備を進めていたデジタル放送推進協会（Dpa）は「対応を協議中」としている。 ダビング10は、「コピー9回＋ムーブ1回」を認める新録画ルール。録画したものを複製できない現行の「コピーワンス」に代わるルールとして提案されていた。 だが、著作権者団体などが「私的録音録画補償金制度が維持されない限り、ダビング10は受け入れられない」と主張。5月8日の文化審議会著作権分科会（文化庁長官の諮問機関）の会合で、補償金制度の撤廃を求めていた電子情報技術産業協会（JEITA）などメーカー側と意見が折り合わなかった（関連記事：文化庁「iPod課金＝補償金拡大ではない」 JEITAと対立）。 5月13日に行われた情報通信審議会（総務大臣の諮問機関）でも、ダビング10の開始について著作
「JEITAの変化を高く評価」と権利者団体 HDDレコーダーやiPodへ補償金課金目指す
「JEITAの大きな変化を、高く評価したい」――日本音楽著作権協会（JASRAC）や日本レコード協会など24の権利者団体と65の賛同団体で構成する「デジタル私的録画問題に関する権利者会議」は4月4日、私的録音録画補償金問題に関して、エレクトロニクスメーカーの業界団体・電子情報技術産業協会（JEITA）の「譲歩」を歓迎すると表明した。今後はiPodやHDDレコーダーなどが補償金の課金対象になるよう、文化審議会の小委員会などで訴えていく。 左から日本音楽著作権協会（JASRAC）の菅原瑞夫さん、実演家著作隣接権センターの椎名和夫さん、日本音楽作家団体協議会の小六禮次郎さん、日本映画著作者連盟の華頂尚隆さん 私的録音録画補償金問題をめぐっては、権利者側とJEITAの主張が対立していた。権利者側は、地上デジタル放送の録画ルールを「コピーワンス」から「ダビング10」に緩和するためには補償金が必須とし
JEITA，2010年までのディスプレイやプリンター，HDD，光ディスク装置などの市場予測を公表
電子情報技術産業協会（JEITA）の情報端末企画専門委員会は2008年3月6日，情報端末関連機器（ディスプレイ，プリンター，固定磁気ディスク装置（HDD），光ディスク装置など）に関する市場規模の2007年実績と2010年までの予測を公開した。内容は「情報端末装置に関する市場調査報告書」という小冊子にまとめている。これによれば，2010年時点で現在より大きな伸びが期待できるのは，ページ・プリンター複合機，2.5型HDD，記録型DVD装置，青紫色レーザを使う光ディスク装置などの市場だという。 ディスプレイ，プリンター，HDDは世界市場規模と日本市場規模（プリンターのみ2011年まで予測），光ディスク装置は世界市場規模のみ，イメージ・スキャナーとOCRは日本市場規模のみを予測した。なお，HDDはパソコン向けと民生機器向けを含む市場規模，光ディスク装置はパソコン向けに絞った市場規模調査になっている
第2世代Pbフリーはんだ
電子情報技術産業協会（JEITA）が2007年2月末に推奨を始めたフロー用Pbフリーはんだ。第1世代のPbフリーはんだの組成はSn-3Ag-0.5Cu（Agが3質量％，Cuが0.5質量％，Snが残りの96.5質量％）。2000年6月にJEITAが推奨したことで，事実上の標準になっていた。JEITAは今回，この第1世代からの置き換えが可能な第2世代として，Sn-1Ag-0.7CuとSn-0.3Ag-0.7Cuという2種類の新たなはんだを推奨することを打ち出したのである。 機器メーカーが中心となって設立したJEITAのプロジェクト・グループが，第2世代のPbフリーはんだの検討を進めた狙いの一つは，Agの含有量を抑えることによる低コスト化である。計算上は，Sn-3Ag-0.5Cuの材料コストを100とすると，Sn-1Ag-0.7Cuは69，Sn-0.3Ag-0.7Cuは55と低くなる。具体的には
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JEITA Press Release
鉛フリーはんだの接合信頼性への取り組み
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